最新記事

動物

セルフィー大好きな人間のせいで家が決まらないニャ...　あの猫たちがピンチ

2018年1月30日（火）18時30分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

写真はイメージです。　sjallenphotography-iStock.

＜ペットはSNSで「イイね」をもらうための道具か？　人間の自己顕示欲のしわ寄せが...＞

愛くるしい表情やしぐさで人間を癒し、良き友人としても大切にしたいペットたち。そんなペットの里親探しを仲介するとある施設で、時代の流れを受けた問題が起こっている。

英ミラー紙が伝えるところによると、イギリスにある猫の保護施設「モーゲリー」に、新しい家族がなかなか見つからない猫たちがいる。そして、その全てが黒猫だという。この施設を建てたクリスティーン・ベイカは、黒猫が伝統的に縁起の良くないものだと思われていて、不幸、魔術、迷信と関連するイメージが原因だと説明する。

ただ最近は、これ以上に興味深い原因も疑われている。黒猫の写真写りが悪いため貰い手がないという説だ。ベイカによると、彼女がモーゲリーを立ち上げた21年前に比べ、黒猫を巡る里親事情はかなり悪化したという。

良いセルフィーには黒じゃだめ？

「今や誰もがフェイスブックにセルフィーを載せたいと思っていて、その中に黒猫が写った写真は出てこない。非常に自己愛的なSNSの使い方だ」と語る。

これは「黒猫は不吉」という固定概念が強かった昔の話ではない。里親と猫の話になるとベイカはこう尋ねるそうだ。「あなたは猫の毛色について柔軟な考えを持っていますか？」と。相手の答えは総じて「はい、ただし黒でない限り」。いわゆる「インスタ映え」が、ペット選びの重要なポイントのひとつになっており、黒猫の里親探しは「人間の自己顕示欲のせいで確実に難しくなっている」とベイカは言う。

Spotさん(@spotticusmaximus)がシェアした投稿 -

（米カリフォルニア州に住む黒猫のインスタアカウント@spotticusmaximusは1万8000人のフォロワーを抱える人気）


黒猫の里親探しは、猫の人生、いわば「猫生」がかかっている。猫の平均寿命はここ十数年で急伸しており、20歳を迎えるご長寿猫も多くいる。ギネス世界記録によると、38歳と3日まで生きたアメリカの猫が過去最高齢として認定されている。猫からしても、長い間一緒にいる可能性のある人間から求められるのが「インスタ映え」とは、何とも微妙な気持ちではないだろうか。

癒し、喜び、安らぎを与えてくれるペットの存在は、私たちにとって代えがたい。ただ、これから、もしも新しい家族を迎える予定があるのなら、その時は少しだけベイカの話を思い出してほしい。

（2016年6月にイギリス財務省に配属されたネズミ捕獲猫のグラッドストンは黒猫だ）

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を！
気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを
ウイークデーの朝にお届けします。
ご登録（無料）はこちらから=>>

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

中東で航空の混乱深まる、数千便に影響　主要空港閉鎖
2026.03.01

ワールド

再送イランに2日目の空爆、トランプ氏は反撃に警告　
2026.03.01

ワールド

イランが湾岸諸国に報復攻撃、民間インフラも対象　複
2026.03.01

ワールド

ＯＰＥＣプラス、増産拡大検討へ　イラン攻撃で石油輸
2026.03.01
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本人が知らない AI金融の最前線
特集：日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号（2/25発売）

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作曲家が「惨めでもいいじゃないか」と語る理由
  • 2
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 3
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力空母保有国へ
  • 4
    「努力が未来を重くするなら、壊せばいい」──YOSHIKI…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「一人旅が危険な国」ランキン…
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    「本当にテイラー？」「メイクの力が大きい...」テイ…
  • 8
    ウクライナが国産ミサイル「フラミンゴ」でロシア軍…
  • 9
    【クイズ】サメによる襲撃事件が最も多い国はどこ？
  • 10
    米・イスラエルの「イラン攻撃」受け、航空各社が中…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 3
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 6
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 7
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 8
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 9
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 10
    住宅の4～5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中