最新記事

動物

セルフィー大好きな人間のせいで家が決まらないニャ...　あの猫たちがピンチ

2018年1月30日（火）18時30分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

写真はイメージです。　sjallenphotography-iStock.

＜ペットはSNSで「イイね」をもらうための道具か？　人間の自己顕示欲のしわ寄せが...＞

愛くるしい表情やしぐさで人間を癒し、良き友人としても大切にしたいペットたち。そんなペットの里親探しを仲介するとある施設で、時代の流れを受けた問題が起こっている。

英ミラー紙が伝えるところによると、イギリスにある猫の保護施設「モーゲリー」に、新しい家族がなかなか見つからない猫たちがいる。そして、その全てが黒猫だという。この施設を建てたクリスティーン・ベイカは、黒猫が伝統的に縁起の良くないものだと思われていて、不幸、魔術、迷信と関連するイメージが原因だと説明する。

ただ最近は、これ以上に興味深い原因も疑われている。黒猫の写真写りが悪いため貰い手がないという説だ。ベイカによると、彼女がモーゲリーを立ち上げた21年前に比べ、黒猫を巡る里親事情はかなり悪化したという。

良いセルフィーには黒じゃだめ？

「今や誰もがフェイスブックにセルフィーを載せたいと思っていて、その中に黒猫が写った写真は出てこない。非常に自己愛的なSNSの使い方だ」と語る。

これは「黒猫は不吉」という固定概念が強かった昔の話ではない。里親と猫の話になるとベイカはこう尋ねるそうだ。「あなたは猫の毛色について柔軟な考えを持っていますか？」と。相手の答えは総じて「はい、ただし黒でない限り」。いわゆる「インスタ映え」が、ペット選びの重要なポイントのひとつになっており、黒猫の里親探しは「人間の自己顕示欲のせいで確実に難しくなっている」とベイカは言う。

Spotさん(@spotticusmaximus)がシェアした投稿 -

（米カリフォルニア州に住む黒猫のインスタアカウント@spotticusmaximusは1万8000人のフォロワーを抱える人気）


黒猫の里親探しは、猫の人生、いわば「猫生」がかかっている。猫の平均寿命はここ十数年で急伸しており、20歳を迎えるご長寿猫も多くいる。ギネス世界記録によると、38歳と3日まで生きたアメリカの猫が過去最高齢として認定されている。猫からしても、長い間一緒にいる可能性のある人間から求められるのが「インスタ映え」とは、何とも微妙な気持ちではないだろうか。

癒し、喜び、安らぎを与えてくれるペットの存在は、私たちにとって代えがたい。ただ、これから、もしも新しい家族を迎える予定があるのなら、その時は少しだけベイカの話を思い出してほしい。

（2016年6月にイギリス財務省に配属されたネズミ捕獲猫のグラッドストンは黒猫だ）

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を！
気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを
ウイークデーの朝にお届けします。
ご登録（無料）はこちらから=>>

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

アングル：中国で婚姻数回復傾向続く、ドレス業界が期
2026.01.25

ワールド

ウクライナ2都市にロシアが攻撃、和平協議直後
2026.01.24

ビジネス

乳児ボツリヌス症の集団感染、バイハート社の粉ミルク
2026.01.24

ワールド

北朝鮮抑止「韓国が主な責任」、米国防総省が関与縮小
2026.01.24
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：「外国人問題」徹底研究
特集：「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号（1/20発売）

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か？　7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 3
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投稿したアメリカを嘲笑する動画にネット爆笑
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    サーモンとマグロは要注意...輸入魚に潜む「永遠の化…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    「これは違法レベル...」飛行機で「史上最悪のマナー…
  • 9
    トランプを支配する「サムライ・ニッポン」的価値観…
  • 10
    東京の火葬場6カ所が「中国系」...日本には「葬儀安…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 9
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備　北朝鮮の…
  • 10
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中