最新記事

片付け法

「こんまり式」はもう古い!? スウェーデン式の断捨離「死のお片付け」とは?

2017年10月30日(月)18時30分
松丸さとみ

Webeye-iStock

自分の死後を想像して進めるお片付け

著書「人生がときめく片付けの魔法」が英語に翻訳されて以来、近藤麻理恵氏の「ときめく」片付け法は世界的なトレンドになった。しかし今、英語圏で「こんまり式はもう古い!最新のお片付け法はこれ」として話題になっているものがある。スウェーデン発の「死のお片付け」だ。

スウェーデン語の「döstädning」をもとにしており、英語では「Death Cleaning」と呼ばれている。デイリーメールによると「dö」は「死」、「städning」は掃除を意味する。「死」とはなんとも不吉な響きだが、このお片付け法のポイントは、遺品整理のように遺族がするものではなく、自分が死んだ後を想像しながら自分のものを整理するのだ。つまり、遺品を整理する人の立場を考えて、その人たちにとって負担になりそうなものはどんどん捨てましょう、というのが基本的な考えのようだ。

実は筆者は数カ月前に十数年ぶりに引っ越しをした。その荷造りで改めて自分の所有物の多さに圧倒されてしまい、ふと、自分が死んだ後にこの荷物は一体誰が片付けるんだと考えて絶望感に似た感情に襲われてしまった。誰に対してでもなく申し訳ない気持ちになり、少しでも断捨離が進んだ気がする。なので、スウェーデン式の「死のお片付け」はとても納得がいく。

「これをとっておいたら誰かが喜んでくれる?」

英語圏で話題になっている「死のお片付け」は、スウェーデン人アーティストのマーガレット・マグネソン氏が書いた本「The Gentle Art of Swedish Death Cleaning: How to Free Yourself and Your Family from a Lifetime of Clutter」がもとになっている。出版は来年の1月なのだが、すでに英語圏のメディアでは多数取り上げられており、オーストラリアのニュースサイトNews.com.auでは「試してみた」という体験記事が掲載されている。

こんまり式のお片付けは、自分がときめくか否かで捨てるかとっておくか決めていくが、デイリーメールによると「死のお片付け」は、「私がこれをとっておいたら誰かが喜んでくれるか?」と自問するのが捨てるか否かのポイントとなる。ただしこんまり式同様、洋服から始めることをアドバイスしている。これは、個人的な思い入れが他の物と比べて少ないため早く進められるから、という。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

新関税が1対1の置き換えなら影響軽微=米セントルイ

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、最高裁がトランプ関税に違法

ビジネス

FRB政策「適切な位置」、インフレ鈍化を予想=ダラ

ビジネス

米国株式市場=反発、大型株けん引 トランプ関税違法
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 9
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 7
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中