最新記事

英王室

現代女性も憧れる「ダイアナヘア」はこうして生まれた

2017年8月31日（木）18時20分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

一世を風靡した「ダイアナヘア」　REUTERS/Dylan Martinez CMC/PN

＜「 People's Princess」の異名で、世界中から愛された彼女の影響は計り知れず......トレードマークのショートヘアはこうして生まれた＞

ダイアナに思いを馳せ、真先に思い浮かぶのはショートカットの髪型「ダイアナヘア」の彼女だろう。2014年に発表された、歴代のヘアアイコンに関する調査結果でダイアナの髪型は4位にランクインするなど、現代女性にとってもいまだに憧れの存在であることがわかる。

d-hair-01.jpg

没後20年を迎えるも、その魅力は色褪せない　REUTERS/Dylan Martinez DM/CMC/PN


「ダイアナヘア」の誕生は1990年に遡る。ダイアナはそもそも1981年の結婚当初は、肩につくくらいのミディアムヘアだったが、そのイメージを霞ませてしまうほど、「ダイアナヘア」は流行し、亡きあとも「アイコン」として定着した。

「ダイアナヘア」の生みの親は、スコットランド出身のヘアスタイリスト、サム・マックナイト。80年代からイギリス版ヴォーグ誌を中心に活躍し、ケイト・モスやアギネス・ディーンといったスーパーモデルのスタイリングを手掛けたことで知られる業界の重鎮で、数々の有名誌のカバーやハイブランドのショーに携わってきた。1990年に初めて一緒に仕事をして以来、ダイアナと親しく関わるようになる。

【参考記事】ダイアナが泣きついても女王は助けなかった　没後20年で肉声公開へ
【参考記事】ダイアナ悲劇の死から20年、活発化する暴露の動き

モデルはサッチャーだと思っていたら...

1990年12月号の英版ヴォーグ誌の撮影現場は緊張で包まれていた。ファッションフォトの巨匠、パトリック・デマルシェリエのヘアメイクチームに所属していたマックナイトは、撮影の被写体を知らされておらず「重要な人物」が来るとだけ聞かされていた。ちょうど鉄の女マーガレット・サッチャー英首相の退任と重なるタイミング。マックナイトは、サッチャーが来ると思っていたと、後に明かしている。

しかしこの予想は外れ、撮影現場に現れたのはダイアナ妃だった。驚きの中、スタイリングに取り掛かったマックナイト。ここでの提案が「ダイアナヘア」を生み出すきっかけとなる。マックナイトは、ダイアナが着けたティアラの下で髪の毛を抑え、大胆なショートヘアに見えるようセットした。


ファッション誌バニティ・フェアによると、撮影後のダイアナはすっかり満足した様子で、去り際に「あなただったら、私の髪をどうする？」と尋ねた。マックナイトはすぐさま「短く切ってしまう」と答えると、なんとその場でカットすることになった。かの有名な「ダイアナヘア」誕生の瞬間だ。

【参考記事】2人の王子とダイアナが過ごした幸せな時間
【参考記事】ダイアナのDNAを受け継いだ幼い兄妹のこれまで

次のページダイアナのスピリット
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米議員ら、エプスタイン文書の黒塗り追及　司法長官と
2026.02.12

ビジネス

物言う投資家アンコラ、ネトフリのＷＢＤ買収に反対へ
2026.02.12

ビジネス

豪中銀、インフレ定着なら追加利上げも＝ブロック総裁
2026.02.12

ビジネス

米フォード、全社的なボーナス増額　車両の品質改善受
2026.02.12
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ？ 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中