最新記事

水中ドローン

中国が最先端の無人潜水艦を開発、南シナ海で米艦艇を簡単に捕捉？

2017年7月31日（月）15時20分
トム・オコナー

南シナ海の広範囲で領有権を主張する中国に、アメリカは対抗する姿勢を見せている。中国は海翼を使えば、同海域の広範囲を監視し、リアルタイムでアメリカの潜水艦を締め出すことができる。西太平洋で最大の海域を占める南シナ海の面積は142万3000平方キロで、平均水深は1060メートル、最大水深は5016メートルだ。

中国は同海域で人工島を造成し、大規模な通信設備やミサイル発射台を完備するなど軍事拠点化しており、アメリカとその同盟国が非難している。

ジェームズ・マティス米国防長官が提出した、周辺国が領有権を争う海域で米軍による「航行の自由」作戦を拡大する計画を、ドナルド・トランプ米大統領はすでに了承している。中国共産党機関紙「人民日報」系の国際情報紙である環球時報によれば、中国共産党はアメリカの動きが「地域の軍事的な状況を悪化させる」として批判した。同紙は中国軍に対し「中国の領海や、領海における権利と利益を死守するため、断固として反撃し必要な措置を取るべきだ」と鼓舞した。

軍用ドローンを大量生産

世界経済をリードするアメリカと中国は、長年にわたり政策面で意見が分かれ、しばしば軍事力の優位性を競い合ってきた。今年初め、米技術専門誌ポピュラー・メカニクスは、洋上の対艦ドローンについて詳しく紹介した。そのドローンは海面から45センチメートルという超低空飛行が可能なため、地球の微かな湾曲を利用して敵の艦船から探知されるのを防げる。低空飛行で機体にかかる空気抵抗が大きくなっても耐えることができ、時速965キロで1時間半は連続飛行できるとされる。南シナ海の広大な海域で約1500キロ飛行できる計算だ。さらに重量が900キロ相当の爆発物も運搬できるとみられている。

ドローン技術でアメリカを上回ろうとする中国の取り組みは、上空でも顕著だ。中国はサウジアラビアなど外国政府の買い手を対象に、彩虹5号（CH-5 ）と呼ばれる軍用無人ドローンの大量生産を開始した。CH-5の開発者は、ライバルである米ジェネラル・アトミックス社製の軍用無人ドローンMQ-9リーパーと比較して、自社製品の方が航続距離が長く、使いやすい言う。ただしCH-5はMQ-9より飛行高度が低いとみられ、地上から攻撃を受けやすい。

（翻訳：河原里香）

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米ＩＳＭ製造業景気指数、4月48.7　関税の影響で
2025.05.02

ワールド

トランプ氏、ウォルツ大統領補佐官解任へ＝関係筋
2025.05.02

ビジネス

物言う株主サード・ポイント、ＵＳスチール株保有　日
2025.05.02

ビジネス

マクドナルド、世界の四半期既存店売上高が予想外の減
2025.05.02
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集：英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号（4/30発売）

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは？　「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた？
  • 4
    ウクライナ戦争は終わらない──ロシアを動かす「100年…
  • 5
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 6
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
  • 7
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 8
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 9
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 10
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 8
    マリフアナを合法化した末路とは？　「バラ色の未来…
  • 9
    使うほど脱炭素に貢献？...日建ハウジングシステムが…
  • 10
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか？...がん･心疾患･抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見？　発掘調査を率いた…
  • 10
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中