最新記事

水中ドローン

中国が最先端の無人潜水艦を開発、南シナ海で米艦艇を簡単に捕捉？

2017年7月31日（月）15時20分
トム・オコナー

中国国営テレビ局CCTVが映した無人潜水艦「海翼」　CCTV/YouTube

＜南シナ海を航行する米潜水艦を素早く補足し、水中のデータを瞬時に地上に送信する「新兵器」を中国が実用化＞

アジア太平洋で中国がアメリカによる挑発的行為とみなす動きを封じ込め、自国の主張する領有権を死守しようとしている。中国政府が手にした最新の水中ドローンを使えば、米軍の潜水艦をこれまでにない速さで捕捉できるかもしれない。

中国国営の通信社である新華社は23日、中国政府が海洋環境に関するデータ収集を目的に、南シナ海の海底で無人潜水艦「海翼」12機を航行させたと報じた。高度な技術を搭載した海翼は従来のドローンより性能が高く、耐久性に優れ、燃費も向上したと記事は紹介した。水中で取得したデータを瞬時に地上に送信するという、アメリカも未到達の技術まで搭載したという。科学的な用途を前提にしており攻撃能力はないが、今後中国が領海と主張する海域を航行する米軍の潜水艦の居場所を瞬時に探知するのに利用される恐れがある。

【参考記事】「宇宙兵器」の噂もある米空軍の無人機、軌道飛行記録を更新中

アメリカの世界記録を破る中国

今回の探査航行の責任者は新華社に対し、「地上の実験室にリアルタイムでデータを送信できる」と語った。航行の成功は「間違いなく飛躍的な進歩だ」と語った中国のハルビン工程大学の水中音響技術部学部長の話も掲載された。

開発したのは、アメリカが打ち立てた潜水深度の世界記録を3月の試験時に破ったとされる、中国国営の中国科学院だ。海翼は水深6328メートルを超える海底を航行し、5170メートルというアメリカの世界記録を更新したと、中国科学院は発表した。中国の英字紙チャイナ・デイリーによれば、特殊な電池と塗料を用いることで、潜水時に60トン以上の水圧にさらされても機体を維持できる。2014年に30日間で連続航行距離1021キロを達成し、世界記録を出したという。すでに中国軍系のメディアは、中国軍が海翼を軍事利用することも可能だろうと推測している。

【参考記事】【動画】イスラエル発の「空飛ぶロボットタクシー」、初の自律飛行に成功

米外交専門誌ナショナル・インタレストによれば、昨年中国の軍事情報誌に、海翼に関するこんな記述があったという。「電池で動くため推進装置がなく、敵に探知されるような特徴のある音を出さない。この特性は、軍事分野で非常に重要な意味を持つかもしれない」

【参考記事】フィッシング専用ドローン PowerRay が釣りを変える!?

次のページドローンでアメリカに勝つ
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米ＩＳＭ製造業景気指数、4月48.7　関税の影響で
2025.05.02

ワールド

トランプ氏、ウォルツ大統領補佐官解任へ＝関係筋
2025.05.02

ビジネス

物言う株主サード・ポイント、ＵＳスチール株保有　日
2025.05.02

ビジネス

マクドナルド、世界の四半期既存店売上高が予想外の減
2025.05.02
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集：英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号（4/30発売）

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは？　「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた？
  • 4
    ウクライナ戦争は終わらない──ロシアを動かす「100年…
  • 5
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 6
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
  • 7
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 8
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 9
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 10
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 8
    マリフアナを合法化した末路とは？　「バラ色の未来…
  • 9
    使うほど脱炭素に貢献？...日建ハウジングシステムが…
  • 10
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか？...がん･心疾患･抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見？　発掘調査を率いた…
  • 10
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中