最新記事

水中ドローン

フィッシング専用ドローン PowerRay が釣りを変える!?

2017年1月20日(金)15時00分
geared (ギアード)

<フィッシング専用の潜水ドローンが発表された。集魚効果もあるLEDライトや海中を探るソナーを内蔵。魚をおびきよせるアームがついて、スマホでリアルタイムに見ることもできる>

集魚効果もあるLEDライトや海中を探るソナーを内蔵

 ラスベガスで開催された世界最大の家電テクノロジー見本市〈CES 2017〉で発表されたフィッシング専用の潜水ドローン PowerRay が、釣りの楽しみを変えるかもしれません。

 PowerRay は、本体に集魚効果もあるLEDライトや海中を探るソナー(音響探知機)を内蔵。船体後部には2基のスクリューを搭載し、水深約30mまで最大4時間の潜航が可能な潜水ドローン。本体内蔵の4Kカメラ映像を手元のスマートフォンなどでリアルタイムに見ることできます。

powervision-powerray-0.jpgおびき寄せて釣ることができる。

powervision-powerray-2.jpg4Kカメラで水中撮影できる。

 この PowerRay はただ水中の様子が見られるだけのドローンではありません。ユニークなのは、まるでチョウチンアンコウのようなその形状。アンコウが魚をおびき寄せるのに使う突起に似たアンテナ状のアームは、先端部分に釣り糸を取り付けられるようになっています。

 仕掛けをそのまま投入する代わりに、このドローンのアームに取り付けて、映像やソナーを確認しながら魚のいる方に仕掛けを走らせます。魚が餌に食いつくとアームから仕掛けが外れるので、あとは水上のボートから普通の釣りと同じように釣り上げればOK。しかも釣れる瞬間をモニターで確認することもできてしまいます。

【参考記事】水中ドローン、ダイバーを自動追随して撮影

 想像力を働かせて、水中の見えない魚を釣るという釣り本来の楽しみを変えるアイテムとなりそうで、これが釣りとして楽しいかどうかは意見の分かれるところ。ただ、研究熱心な釣り人としては水中での魚の動きを確認しながらスキルを磨くことにもつながりそう。また、魚がいないのにむなしく釣り糸を垂れているという状況がなくなるだけでもメリットはありそうです。

 PowerRay は2017年2月から PowerVision 社のウェブサイトで予約受付が開始されますが、現在、価格は未発表です。


執筆:Geared(Facebookページ)

○関連記事(ギアード)
GoPro初のドローンKarmaと新シリーズHERO5を日本初披露

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米フォード、第1四半期米販売9%減 高額車敬遠され

ワールド

ロシアへ経済訪問団派遣を計画との報道、「事実ではな

ビジネス

原油高に伴うインフレを懸念、「不運なタイミング」=

ビジネス

米ブルー・アウル、傘下2ファンドの引き出し制限 請
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 9
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 10
    200年前の沈没記録が裏付けられた...捕鯨船を海の藻…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中