最新記事

「イスラム国」の子供たち

「ジハードって楽しそうだ」ISIS崩壊後、洗脳された子供たちは...

2017年7月25日（火）16時25分
エミリー・フェルドマン（ジャーナリスト）

過激思想に基づくカリキュラム

そうした地域で、彼らは学校にＩＳＩＳ独自のカリキュラムを押し付け、甘い餌や宣伝動画で子供たちを誘い、訓練キャンプに送り込んだ。キリスト教徒やクルド民族少数派のヤジディ教徒など異教徒の子らを拉致し、訓練キャンプで洗脳し、戦闘員や自爆テロ実行犯に仕立てて戦場に送り込みもした。

しかし今は、シリアでもイラクでも彼らの拠点は次々と陥落し、洗脳作戦の全貌が明らかになりつつある。

かつてＩＳＩＳの訓練キャンプや学校に通った子供や、彼らの社会復帰に努める教師やセラピストなどへの取材から見えてきたのは、子供たちの置かれた状況の深刻さだ。みんなまともな教育を受けていないし、トラウマを抱えた子も多い。いまだに過激思想を吹聴したり暴力的な振る舞いをして周囲を驚かせる子もいる。

対テロリズム国際センター（オランダ）でテロリストの更生と社会復帰を担当するリースベト・ファンデルヘイデに言わせると、支配下住民の洗脳という点でＩＳＩＳは他のどんな過激派集団よりも厄介だ。洗脳された人が世界中に散らばっているからだ。

支配下に置いた住民の数も、他の組織に比べて圧倒的に多い。「まさに国家のように統治し、住民に教育や医療などのサービスを提供してきた」から、子供たちが彼らのイデオロギーに「感染する」可能性も高かった。

こうしたなか、ファンデルヘイデが暮らすオランダをはじめ、世界中の国々が同じ問題に直面している。過激思想を植え付けられた可能性がある若者が続々と帰国した際に、彼らにどう対処すべきかという問題だ。参考にできる前例はどこにもない。

若い世代の洗脳が最も深刻なのはシリアとイラク、その近隣諸国だ。しかし大量の難民が第三国に流出。一方でＩＳＩＳの外国人戦闘員らが母国へ戻りつつある今、ＩＳＩＳに洗脳された子供たちを見つけ、その社会復帰を助ける仕事は世界中が引き受けねばならない。全ての子供が支援を必要としているが、中には危険人物も交じっているだろう。

【参考記事】モスル奪還作戦、写真で見るISISとの戦いの恐怖
【参考記事】ポストISIS戦略に残る不安

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガリニューアル！
　ご登録（無料）はこちらから＝>>

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

与党「地滑り的勝利」で高市トレード再開へ、日経6万
2026.02.08

ワールド

高市首相、消費減税「やった方がいいと確信」　改憲は
2026.02.08

ワールド

自民単独300議席超、「絶対安定多数」上回る　維新
2026.02.08

ビジネス

自民大勝でも「放漫財政にならない」＝片山財務相
2026.02.08
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 4
    韓国映画『しあわせな選択』　ニューズウィーク日本…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 7
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 8
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 9
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 10
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 4
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中