最新記事

「イスラム国」の子供たち

「ジハードって楽しそうだ」ISIS崩壊後、洗脳された子供たちは...

2017年7月25日（火）16時25分
エミリー・フェルドマン（ジャーナリスト）

過激思想に基づくカリキュラム

そうした地域で、彼らは学校にＩＳＩＳ独自のカリキュラムを押し付け、甘い餌や宣伝動画で子供たちを誘い、訓練キャンプに送り込んだ。キリスト教徒やクルド民族少数派のヤジディ教徒など異教徒の子らを拉致し、訓練キャンプで洗脳し、戦闘員や自爆テロ実行犯に仕立てて戦場に送り込みもした。

しかし今は、シリアでもイラクでも彼らの拠点は次々と陥落し、洗脳作戦の全貌が明らかになりつつある。

かつてＩＳＩＳの訓練キャンプや学校に通った子供や、彼らの社会復帰に努める教師やセラピストなどへの取材から見えてきたのは、子供たちの置かれた状況の深刻さだ。みんなまともな教育を受けていないし、トラウマを抱えた子も多い。いまだに過激思想を吹聴したり暴力的な振る舞いをして周囲を驚かせる子もいる。

対テロリズム国際センター（オランダ）でテロリストの更生と社会復帰を担当するリースベト・ファンデルヘイデに言わせると、支配下住民の洗脳という点でＩＳＩＳは他のどんな過激派集団よりも厄介だ。洗脳された人が世界中に散らばっているからだ。

支配下に置いた住民の数も、他の組織に比べて圧倒的に多い。「まさに国家のように統治し、住民に教育や医療などのサービスを提供してきた」から、子供たちが彼らのイデオロギーに「感染する」可能性も高かった。

こうしたなか、ファンデルヘイデが暮らすオランダをはじめ、世界中の国々が同じ問題に直面している。過激思想を植え付けられた可能性がある若者が続々と帰国した際に、彼らにどう対処すべきかという問題だ。参考にできる前例はどこにもない。

若い世代の洗脳が最も深刻なのはシリアとイラク、その近隣諸国だ。しかし大量の難民が第三国に流出。一方でＩＳＩＳの外国人戦闘員らが母国へ戻りつつある今、ＩＳＩＳに洗脳された子供たちを見つけ、その社会復帰を助ける仕事は世界中が引き受けねばならない。全ての子供が支援を必要としているが、中には危険人物も交じっているだろう。

【参考記事】モスル奪還作戦、写真で見るISISとの戦いの恐怖
【参考記事】ポストISIS戦略に残る不安

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガリニューアル！
　ご登録（無料）はこちらから＝>>

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ネトフリ、ワーナー買収断念　パラマウント勝利の公算
2026.02.27

ワールド

アンソロピックＣＥＯ、ＡＩ軍事利用巡る米国防総省の
2026.02.27

ビジネス

米30年住宅ローン金利6％割り込む、需要大幅押し上
2026.02.27

ビジネス

カーライル、2000億ドルの新規資金流入目標　28
2026.02.27
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本人が知らない AI金融の最前線
特集：日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号（2/25発売）

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 2
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 3
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルーの大スキャンダルを招いた「女王の寵愛」とは
  • 4
    戦術は進化しても戦局が動かない地獄──ロシア・ウク…
  • 5
    住宅の4～5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 6
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 7
    「まるで別人...」ジョニー・デップの激変ぶりにネッ…
  • 8
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 9
    「3列目なのにガガ様が見えない...」観客の視界を遮…
  • 10
    「IKEAも動いた...」ネグレクトされた子猿パンチと「…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過･吸収する力が備わっている
  • 4
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの…
  • 5
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 6
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 7
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 8
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 9
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 10
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由.…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中