最新記事

食の安全

カリッと香ばしいフライドポテトが消える？　EUとベルギーのポテト論争　

2017年7月31日（月）17時45分
モーゲンスタン陽子

また同観光相は食政策委員にあてて「ほかの国には異なる文化があると理解しています。しかし、私たちには私たちの文化的伝統があります。もしEUがこれを禁ずるなら酷いことです」と嘆願したと、テレグラフやガーディアンが報じている。

委員会側は躍起になってこれを否定。代表者たちが「委員会にはベルギーのフライ、またはどんなフライでも、禁止する意図はありません、繰り返します、禁止する意図はありません」、あるいは「だれにもジャガイモの下茹でを強制しはしません。温度が175℃以下ならジャガイモを好きにしてかまいません」などと答弁している。EU本拠地であるベルギーが（存在感を高めようと）政治ゲームをしているのではないかと示唆する者もいる（テレグラフ）。

ガーディアンはさらに、「傷に侮辱を加える」として、新規約の草案に「フレンチ・フライ」という表記が用いられていることを指摘。アメリカや世界の一部で一般的な呼称だが、これは第二次世界大戦中にベルギーのフランス語圏ではじめてフライドポテトを食べたアメリカの軍人たちが誤った呼称を考え出したためと言われている。

子供へのリスクがもっとも高い

結局、下茹では「可能ならしたほうがいい」程度の提案で、飲食業者に温度などそのほかのガイドラインを徹底して守らせることでアクリルアミドを減少させる方向で収まったわけだが、喜んでばかりもいられない。伝統的な製法と味が守られたとしても、リスクがあることには変わりない。ガーディアンによると、欧州食品安全機関（EFSA）は子供へのリスクがもっとも高いと警告しているという。

欧州では日本の「お子様ランチ」や「お弁当」のように子供のために品目の多い食事を提供する風習があまりなく、レストランでの子供メニューといえばフライドポテトを添えたスナックが一般的だ。小さな子供にフライドポテトのみをまるまる一皿食べさせる親も珍しくない。

飲食業者からの反発もある。ベルギーと同じくフライドポテトの消費量の多いドイツでも今回の決定が報じられているが、厳しい温度調整や、「黄金色」以上の暗い色はダメ、10分以内に消費、などの細かい「フライドポテト信号」のルールは「極端で不必要で官僚的」だと、ホテルや飲食業界が顔をしかめているという。一方で、欧州消費者連盟（BEUC）は今回の決定を大事な最初の一歩とみなしている（WELT）。

新規約は2018年早春に施行される見込み。


【参考記事】セックス、ピストル、ストリップ──ベルリン警察が公共の場で乱行
【参考記事】男性諸氏は要注意！　スペインのバスで「大股開き」が禁止に

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガリニューアル！
　ご登録（無料）はこちらから＝>>

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

英地方選、右派「リフォームＵＫ」が躍進　補選も制す
2025.05.02

ビジネス

日経平均は7日続伸、一時500円超高　米株高や円安
2025.05.02

ワールド

米ＣＩＡ、中国高官に機密情報の提供呼びかける動画公
2025.05.02

ビジネス

米バークシャーによる株買い増し、「戦略に信任得てい
2025.05.02
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集：英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号（4/30発売）

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは？　「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた？
  • 4
    インドとパキスタンの戦力比と核使用の危険度
  • 5
    日々、「幸せを実感する」生活は、実はこんなに簡単…
  • 6
    ウクライナ戦争は終わらない──ロシアを動かす「100年…
  • 7
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 8
    目を「飛ばす特技」でギネス世界記録に...ウルグアイ…
  • 9
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
  • 10
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    マリフアナを合法化した末路とは？　「バラ色の未来…
  • 8
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が…
  • 9
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 10
    使うほど脱炭素に貢献？...日建ハウジングシステムが…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか？...がん･心疾患･抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見？　発掘調査を率いた…
  • 10
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中