最新記事

インターネット

気になるCMを連発、旅行サイト「トリバゴ」の意外な正体

2017年6月22日(木)12時46分
瀧口範子(ジャーナリスト)※東洋経済オンラインより転載

トリバゴの長所を挙げれば、サイトのインターフェースが使いやすくデザインされていることだろう。メタサーチサイトによっては傘下のサイトごとにウインドーが開いてわかりにくいものがあるが、トリバゴの場合は同一画面に並んでいて比較しやすい。

また、モバイルアプリで、近くのホテルのお得情報が見られたり、当日の投げ売り価格が表示されたりするといった、細かなテクノロジー開発や工夫が見られるのもトリバゴの特徴だ。

売り上げの約87%をCMに投下

そして、執拗ともいえるテレビCMがある。これは日本だけではなく、米国やオーストラリアなどでも展開されているもので、売り上げの87%を広告に費やすというトリバゴの企業戦略の下に行われている。

各国で採用しているのは、大物スターというよりは脇役風の男女の俳優。だが、それなりに味のある人物で、何といっても1日に何度も繰り返し見ているうちに気になる存在になってくるのがミソである。米国やオーストラリアでは、「トリバゴの男」「トリバゴの女」といった呼び名で話題に上る。日本だけでなく、他国でも「気になる」CMとなっているということは、ひとまずこの戦略はうまくいっているのだろう。

(トリバゴのCM。民放で大量出稿されたので目にした読者は多いはずだ)


トリバゴは、実はドイツの会社だ。2005年に、現在は製品担当のマネジングディレクターを務めるロルフ・シュルウムゲンツ氏ら大学の同級生4人によってデュッセルドルフで共同創設され、欧州で人気のサイトになった。

何度かの投資ラウンドを順調に経て、2012年にアメリカの旅行サイトであるエクスペディアが過半数株を買い取って買収。2016年末にナスダックに上場した。2016年12月期の売上高は7億5400万ユーロと前期比1.5倍超に拡大(ただし、営業費用を積極的に投下していることから、前期は4400万ユーロの営業赤字)。いまやサイトには約140万のホテルが掲載されており、世界190カ国でサービスが利用されているという。

だが、現在も1100人以上いる社員の過半数はドイツにおり、欧州のホテル情報に強いなど、欧州拠点の企業という色合いが濃い。目下、本社のあるデュッセルドルフでは2018年の竣工を目指して、3000人を収容できる新たな本社ビルを建設している。

予想とは逆の現象が起きている

今も欧州色の強い会社だが、社内文化は「シリコンバレーをドイツに持ち込んだ企業」といわれるほど、社内ヒエラルキーを極力抑え、フレキシブルな就業時間を実施するなど、ドイツ企業としては新しい存在だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米加州の2035年ガソリン車廃止計画、下院が環境当

ワールド

国連、資金難で大規模改革を検討 効率化へ機関統合な

ワールド

2回目の関税交渉「具体的に議論」、次回は5月中旬以

ビジネス

日経平均は続伸で寄り付く、米国の株高とハイテク好決
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 4
    ウクライナ戦争は終わらない──ロシアを動かす「100年…
  • 5
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 6
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
  • 7
    日々、「幸せを実感する」生活は、実はこんなに簡単…
  • 8
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 9
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 10
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 8
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 9
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 10
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 10
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中