最新記事

飛行機

米ボーイング、AIが自動操縦する旅客機を開発 来年から試験飛行

2017年6月9日(金)16時00分

6月8日、米航空機大手ボーイングは、パイロットが不要な完全な自動操縦ジェット旅客機の開発を視野に入れており、来年は関連技術のいくつかで試験の実施を目指すと明らかにした。写真は、同社のロゴ。都内で昨年10月撮影(2017年 ロイター/Kim Kyung-Hoon)

米航空機大手ボーイングは、パイロットが不要な完全な自動操縦ジェット旅客機の開発を視野に入れており、来年は関連技術のいくつかで試験の実施を目指すと明らかにした。

製品開発担当のバイスプレジデント、マイク・シネット氏は、完全な自動操縦旅客機というと荒唐無稽に思うかもしれないが、既に自動操縦ドローンは1000ドル以下の価格で売られており、「こうした技術の基本部分が入手可能なのは明らかだ」と述べた。

自身もパイロットであるシネット氏は、今年の夏にコックピットのシミュレーターを使ってこうした技術の試験を行う予定で、来年にはパイロットに代わってAI(人工知能)が判断する技術を搭載した機体を飛ばす計画だとした。

航空業界団体の航空安全ネットワーク(ASN)によると、自動操縦旅客機は航空安全基準を満たさなければならない。しかし当局はまだこうした基準を整備していない。

シネット氏は「この問題にどう対処するのか、まだ分からない。しかし既に研究は行っており、解決方法を開発している」とした。

また2009年にUSエアウェイズ機がニューヨークのハドソン川に不時着し、乗客乗員全員が無事だった事故を引き合いに出し、自動操縦の性能がこの時のパイロットの技量と同程度に達しなければ実現は不可能だとした。

航空機では既に自動操縦技術が部分的に導入されており、標準的な旅客機でパイロットの数がこの数年で3人から2人に減った。ただ、航空旅客需要がこのままのペースで増え続ければ、20年後には150万人のパイロットが必要になると予想されている。

[シアトル 8日 ロイター]


120x28 Reuters.gif

Copyright (C) 2017トムソンロイター・ジャパン(株)記事の無断転用を禁じます

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシア・トルコ首脳が電話会談、中東情勢について協議

ワールド

米戦闘機、イラン上空で撃墜 乗員1人救助との報道

ビジネス

米3月雇用者数17.8万人増、過去15カ月で最多 

ワールド

トランプ氏、ホルムズ海峡「時間あれば開放できる」 
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ海峡封鎖と資源価格高騰が業績を押し上げ
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    中国は「アカデミズムの支配」を狙っている? 学術誌…
  • 8
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 9
    『ナイト・エージェント』主演ガブリエル・バッソが…
  • 10
    満を持して行われたトランプの演説は「期待外れ」...…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中