最新記事
健康

運動のアンチエイジング効果は、細胞レベルで体を若返らせる

2017年5月12日（金）15時15分
ハンナ・オズボーン

高いレベルの運動を継続すれば細胞を若返らすことができる　jacoblund-iStock.

＜ほどほどの運動では効果はない！　１日30～40分のランニングを続けることで、年齢より10歳下くらいまで細胞の若さを維持できることが明らかに＞

「永遠の若さを保つ」という話ではないが、活発に運動することで老化の進行を遅らせ、実年齢より10歳下程度の若さを保つことができることが、科学的に明らかになった。アメリカで5000人以上の成人を調査した研究で、日常的に運動をする人は、ほとんど動かない人や、やや活動的に過ごしている人たちと比較して、細胞レベルで若いことがわかった。

アメリカの月刊誌「予防医学」の4月号に掲載されたこの研究は、米保健福祉省の公的機関が実施した健康と栄養に関する調査に1999年から2002年にかけて参加した、5823人の健康データを精査した。参加者は年齢、性別等の統計情報に加えて、どれくらいの頻度で運動するか、といったライフスタイルについて回答している。

この研究では、参加者のテロメア（細胞の老化の程度を示す、染色体の末端部位）も観察している。テロメアは染色体の末端部を保護する役割があって、ちょうど靴ひもがほつれないように付いているプラスチックの筒のようなもの。細胞が分裂するごとにテロメアは短くなり、最終的に染色体を保護できなくなるため、細胞は老いて死ぬ。これが老化だ。テロメアの短縮は、癌や脳卒中、心臓血管の病気など老化に伴う様々な病気に繋がる。

【参考記事】マラソンでランナーの腎臓が壊される

研究でブリガム・ヤング大学のラリー・タッカー教授（運動科学）は、テロメアの長さと身体活動のレベルを比較した。その結果、日常的に活発な運動をする人とそうでない人との間に、著しい違いが生じていることがわかった。

「年齢が40歳だから、生物的にも40歳ということではない」とタッカーは声明で述べている。「実年齢より若く見える人たちがいることは誰でも知っている。身体的に活動的な人は、生物的な老化も抑制される」

タッカーによると、高レベルの身体活動を行っている人は、ほとんど動かない人より9歳、「実年齢と比較した若さ」があった。やや活動的な人と比較しても、7歳は「若かった」。ここで言う高レベルの身体活動とは、一日に30～40分のランニングを、少なくとも週5日は行うことと定義している。

次のページ運動が炎症や酸化ストレスを抑制
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

ＮＹ自動車ショー、各社が米市場向け新型ＥＶ発表　販
2026.04.02

ワールド

ロシア3月製造業ＰＭＩ、今年最低に
2026.04.02

ワールド

トランプ氏、戦争終結時期明言せず　目標「達成間近」
2026.04.02

ビジネス

EXCLUSIVE-プライベートクレジット問題、世
2026.04.02
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 3
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 8
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 9
    「え、なんで？」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 9
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中