最新記事

携帯電話

日本で鍛えられた「中華スマホ」の代表格ファーウェイ

2017年4月18日(火)18時27分
佐野正弘(モバイルジャーナリスト)※東洋経済オンラインより転載

ライカと共同開発し、カメラを2つ備えた「デュアルレンズ」機構を取り入れた「HUAWEI P9」。当初6万円近い値付けにもかかわらずヒットしたことは、業界に驚きをもたらした(著者撮影)

中華系スマートフォンメーカーの中で、今最も人気なのが中国・ファーウェイ(華為技術)だ。最近ではヒットモデルを連発し、家電量販店やECサイトのデータを基にした「BCNランキング」では、スマホのメーカー別年間販売数で4位を獲得するなど、日本で大躍進を遂げている。

ファーウェイの設立は1987年。元々は携帯電話のネットワーク構築に必要な、基地局などの通信機器を提供する企業だった。その後、携帯電話端末も手掛けるようになり、現在は通信機器、端末いずれの分野においても世界有数の企業に成長。スマホの販売台数シェアでは韓国サムスン電子、米アップルに次ぐ3位の座を確保している。

ファーウェイは昨年、「HUAWEI GR5」「HUAWEI P9lite」、そして楽天モバイルが独占販売する「honor 8」など多くのヒットモデルを送り出した。日本のSIMフリー(どの携帯会社の通信回線でも利用できる)スマホ市場において、一躍、中心的存在に躍り出たのだ。

「安くなければ売れない」、定説を覆した!

中でも同社の実力を強く印象づけたのは「HUAWEI P9」だ。

P9は独ライカと共同開発のレンズを採用したカメラを2つ搭載し、一眼レフカメラのような「ボケみ」のある写真を手軽に撮影できる「デュアルレンズ」機構を備えたハイエンドモデル。端末の出来のよさは発表当初から評判となっていたが、驚いたのは、発売当初に6万円近い値付けがなされていたにもかかわらず、ヒットを記録したことだ。

それまで、SIMフリースマホの売れ筋モデルは3万円以下のものが大半を占めており、「安くなければ売れない」というのが半ば定説となっていた。

にもかかわらずP9は、その倍近い値付けながら、カメラ機能の楽しさや性能・質の高さなどから人気を呼び、従来の業界の常識を大きく覆したのだから、その意味は大きい。

toyokeizai170418-1.jpg

今年3月、ファーウェイはフラッグシップモデルの「P9」および「P9 Plus」の世界出荷台数が1200万台を突破したと発表した(写真:ファーウェイ)

こうしてミドル、ローエンドだけでなく、ハイエンドでもヒットモデルを生み出したことから、ファーウェイは日本市場へのコミットをより一層強めている。昨年4月には東京・銀座に、そして今年2月には大阪・梅田にユーザーサポートの拠点となるカスタマーサービスセンターを構えるなど、顧客満足度を高めるためのサポートにも力を入れ始めているのだ。

高機能のヒット端末を武器に、日本市場で存在感を増すファーウェイ。中華スマホの中でも最大の注目株といっていいだろう。しかし、同社のこれまでの歴史を振り返ると、その道のりは決して平坦なものではなかった。

ファーウェイは、2007年に携帯電話事業に新規参入したイー・モバイル(現在はソフトバンクが展開する「ワイモバイル」のブランド)に向け、基地局などを提供したことで日本への進出を本格化。その後端末も提供するようになった。2009年にヒットしたイー・モバイルのWi-Fiルーター「Pocket WiFi」を手掛けたのも同社である。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米アルコア、10拠点をデータセンターへ売却目指す

ワールド

アングル:トランプ米大統領が指名の駐仏大使、「米国

ビジネス

アサヒ、ビール類で1桁台半ばの売上増計画 「スマド

ワールド

パキスタンで武装勢力が警察車両と検問所襲撃、9人死
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    3頭のクマがスキー客を猛追...ゲレンデで撮影された…
  • 5
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    「IKEAも動いた...」ネグレクトされた子猿パンチと「…
  • 8
    「極めて危険」──ゼレンスキー、ロシアにおける北朝…
  • 9
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 10
    武士はロマンで戦ったわけではない...命を懸けた「損…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 10
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中