最新記事

発想術

アイデアのプロが愛用する考具「マンダラート」とは何か

2017年4月4日(火)18時12分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

 カメラマンを意識した場合はどうでしょうか。

「かっこいい写真は?」と真ん中のセルに置いてみて、撮影された写真を想像してみます。

「真っ正面」
「左前30度から」
「ドアを開けて」
「閉じて」
「走っている写真は?」
「社長と一緒に」......と頭の中でカメラを構える。

 アイデアが押し寄せて来そうな予感がしたら、そのまま寄り道してもう一段階マンダラを開いてしまいましょう。「社長と一緒」の方向性をさらに展開させます。

 クルマと一緒に写真に入る社長に注文するとしたら?

「ボンネットに手を置いて」
「脇に立ってVサイン」
「運転席に乗って登場」
「助手席で手を振る」......出だしたら止まりません。

 さて、どれがベストなのか? それはある程度アイデアを出し切った後で、じっくりと選べばいいのです。しつこくて恐縮ですが、アイデアを出すことと、アイデアを選ぶ・判断することを別にしておくことを意識しておいてください。

 それにしても、なぜこんなにたくさんのアイデアが出てくることが可能になるのでしょうか?

 アイデアの素になる要素が一つのテーブルに載っかっているからです。いちいち思い出す必要なくヒントが目の前に並んでいると、アイデアが生まれやすいんですね。ポストイットをたくさん貼っているのと同じです。最初に頭の中にあった情報やヒントを目に見える形に出しておくことによって、アイデアが出やすい、つまり要素を組み合わせやすい環境を作ってあげる。加えて、マンダラが放射状に働く頭の動きに忠実な形をしていることも要因の一つ。デザインのチカラ、を感じずにはいられません。

 これがアイデアを拡げて拡げて拡げるマンダラートの使い方です。

 すでに頭の中にある情報=既存の要素をうまく引き出すことができれば、新しいアイデアを生み出すことは簡単になるのだということがお分かりいただけたでしょうか?

 そのアイデアが面白いかどうかは組み合わせの妙が問われることになります。しかし、組み合わせの方法よりは、組み合わせる要素をどれだけ多彩に引き出せるのか、の方が重要なのかもしれません。

※第4回:企画に行き詰まったら「オズボーンのチェックリスト」を


『考具』
 加藤昌治 著
 CCCメディアハウス


『アイデアはどこからやってくるのか 考具 基礎編』
 加藤昌治 著
 CCCメディアハウス


『チームで考える「アイデア会議」 考具 応用編』
 加藤昌治 著
 CCCメディアハウス


今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

NY外為市場=ドル上昇、トランプ氏演説受け「有事の

ワールド

原油先物急上昇、米WTI11%高 トランプ氏演説受

ビジネス

米国株式市場=まちまち、復活祭前にイラン関連報道で

ビジネス

FRB現行策「適切」、エネ高騰は数カ月から1年で経
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 9
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 10
    200年前の沈没記録が裏付けられた...捕鯨船を海の藻…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中