最新記事

アメリカ社会

「メリークリスマス禁止」をあの男が変える!?

2016年12月24日（土）08時31分
小暮聡子（ニューヨーク支局）

maurusone-iStock.

＜近年のアメリカでは「メリークリスマス」の代わりに「ハッピーホリデー」と言うのが主流。だがそれも今年で終わるかもしれない。トランプ次期大統領が「メリークリスマス」のタブー化に異を唱えているからだ＞

　ニューヨークの冬と言えば、クリスマス。11月末の感謝祭を過ぎると街の至るところにクリスマスツリーが飾られ、サンタクロースやクリスマスソングが溢れかえる。そんなクリスマスムード一色のこの街で、日本にいた時よりも耳にしない言葉がある。「メリークリスマス（Merry Christmas）」だ。

　どうやら近年のアメリカでは、「メリークリスマス」は気軽に使ってはいけない言葉のようだ。理由は、クリスマスが宗教的な行事である以上、キリスト教徒でない相手に対してキリスト教の祝い事を押し付けるのはよろしくないという考え方が広まったから。

　キリスト教徒に対して言う分には問題ないので、相手がキリスト教徒だとあらかじめ分かっている家族間や親しい間柄同士では今も普通に使われる。一方でさまざまな宗教の人が混在するような公の場では、「メリークリスマス」の代わりに「ハッピーホリデー（Happy Holidays）」と言うのが主流化してきた。

　特に多民族の街ニューヨークでは、この時期になると店のスタッフや会社の同僚と交わす挨拶として「ハッピーホリデー」は決まり文句だ。先日も会社で「クリスマスパーティー」ならぬ「ホリデーパーティー」が開催されたし、仕事相手から届くのは「メリークリスマス」ではなく「ハッピーホリデー」と書かれたカード。「祝・クリスマス」に沸くニューヨークからは、「クリスマス」という言葉だけが奇妙に消し去られている。

　だが、この風潮も今年を機に変わるかもしれない。ドナルド・トランプ次期大統領が「メリークリスマス」のタブー化を終わらせると宣言しているからだ。

　そもそも「ハッピーホリデー」は、「ポリティカル・コレクトネス」を推進しようという流れの中から出てきた言葉だ。ポリティカル・コレクトネスとは、差別や偏見に基づいた表現を「政治的に公正」なものに是正すべきという考え方のこと。主に人種や性別、性的嗜好、身体障害に関わる用語や認識から差別をなくそうという動きで、20世紀後半のアメリカでは「インディアン」を「ネイティブアメリカン」、「黒人」を「アフリカ系アメリカ人」、「ビジネスマン」を「ビジネスパーソン」に変えるなど、用語上の差別が撤廃されてきた。

【参考記事】あの男が広めた流行語「PC」って何のこと？

　しかしトランプは、ポリティカル・コレクトネスに縛られて言いたいことが言えなくなったアメリカに真っ向から異を唱えて当選した。彼のスローガン「アメリカを再び偉大に」には、「アメリカが再び『メリークリスマス』と言える国に」という意味も込められている。

　先週もウィスコンシン州での遊説で、トランプはこう語った。「18カ月前、私はウィスコンシンの聴衆にこう言った。いつかここに戻って来たときに、我々は再び『メリークリスマス』と口にするのだと。......だからみんな、メリークリスマス！」

次のページ論争は10年以上前から
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ＥＵメルコスルＦＴＡに暗雲、仏伊が最終採決延期で結
2025.12.16

ワールド

ＮＺ、今後5年は財政黒字化せず　景気低迷が重し
2025.12.16

ワールド

ベネズエラ大統領がベラルーシ移住なら歓迎＝ルカシェ
2025.12.16

ワールド

アングル：物価高はトランプ氏のせいか、支持者が大統
2025.12.16
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：教養としてのBL入門
特集：教養としてのBL入門
2025年12月23日号（12/16発売）

実写ドラマのヒットで高まるBL（ボーイズラブ）人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連疾患に挑む新アプローチ
  • 4
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 5
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 6
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 7
    アダルトコンテンツ制作の疑い...英女性がインドネシ…
  • 8
    「なぜ便器に？」62歳の女性が真夜中のトイレで見つ…
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出…
  • 10
    「職場での閲覧には注意」一糸まとわぬ姿で鼠蹊部（…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 3
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 4
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 7
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 8
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 9
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 10
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    インド国産戦闘機に一体何が？　ドバイ航空ショーで…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中