最新記事

兵器

エジプトの過激派にナチスからの地雷の贈り物

2016年9月24日(土)11時00分
ピーター・シュワルツスタイン

Goran Tomaservic-REUTERS

<砂漠に埋まった第2次大戦中の大量の地雷を掘り起こして、ISISなどの過激派が爆弾として再利用している>(写真はイラクで地雷の除去作業にあたる米兵)

 首都カイロの上流階級が地中海沿岸近くに群がる夏の盛りにも、「世界最大の野外武器庫」は荒涼とした景色のままだ。

 エジプト北西部の砂漠地帯には、第二次大戦中に埋設された地雷が今も1700万個近く残る。1940年代初頭、北アフリカで激しい戦闘を繰り広げたイギリス軍とナチスドイツ・イタリア軍が、何百万トンもの爆発物を砂漠に埋めたのだ。

 注意深く引かれた境界線の向こうは今も立ち入り禁止区域だ。こうした地雷原は、これまで主にアラブ系遊牧民ベドウィンの問題だった。06年以降、150人以上のベドウィンが地雷で亡くなっている。

 ところがテロ組織ISIS(自称イスラム国、別名ISIL)やその他のジハード(聖戦)組織が勢力を伸ばすにつれ、大量に埋まった地雷の潜在力に注目する者が出てきた。エジプト軍と政府の当局者は、ISISなどが地雷の部品から爆弾や簡易爆発物(IED)を作っていると指摘する。

「テロリストが古い地雷を利用しているとの報告が少なくとも10件は軍から上がっている」と、エジプトの元駐サウジアラビア大使で、最近まで地雷除去担当部署のトップを務めていたファティ・エルシャズリーは言う。

【参考記事】クルーニー夫妻、虐殺でISISを告発。「覚悟はできている」

 彼によれば、最初の事例は04年にイスラム過激派がシナイ半島のリゾート地タバで起こした自動車爆発テロ。古い武器から作られた7つの爆弾が使われ、34人が犠牲となった。その後、国内各地で治安が悪化するにつれ、使用例がしばしば見られるようになった。14年11月に、エジプトの有力ジハード組織「アンサール・バイト・アル・マクディス」がISISへ忠誠を誓ってからは特にそうだ。

 世界1位の武器輸入国サウジアラビアから無法地帯のリビアまで、現在の中東・北アフリカには高性能兵器があふれている。それなのに、過去の残骸に関心を持つ過激派がいるのは、不思議に思えるだろう。しかしリビアやエジプトの広大な内陸部で活動する彼らにとって、爆弾は爆弾だ。武器の供給が安定しないなか、第二次大戦の遺物をくすねたい衝動は抑え難い。

 3月にはエジプトの紅海沿岸近くで、軍の護衛隊に対するIED攻撃があり、兵士5人が亡くなった。これには古い地雷から盗まれた火薬が使われていた。

 こうした地雷を掘り起こす作業は危険を伴う。しかしリビア国境から200キロ余りのマルサ・マトルーフ周辺の住民にとって、背に腹は代えられない。この辺りは約4キロにわたる地雷原に3方向を取り囲まれており、開発が妨げられている。村人たちは貧しく、危険を冒してでも地雷を見つけて売りさばきたい。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イランの加州攻撃警告は未確認情報、脅威存在せず=米

ビジネス

トルコ中銀、政策金利37%に据え置き 燃料価格上昇

ワールド

紅海の米空母で火災発生、2人負傷 戦闘とは関連せず

ワールド

米財務長官、中国副首相と15─16日にパリで会談 
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 2
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車整備は収入増、公認会計士・税理士は収入減
  • 3
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃に支持が広がるのか
  • 4
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 5
    「イラン送りにすべき...」トランプ孫娘、警護隊引き…
  • 6
    2万歩でも疲れない? ディズニー・ユニバで足が痛く…
  • 7
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 8
    ハメネイ師死亡が引き起こす「影の戦争」――中東外で…
  • 9
    ヘンリー王子夫妻が4月に豪州訪問へ、メーガン妃は女…
  • 10
    ノルウェーに続いてカナダでも...またしても在外米領…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 6
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 7
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 8
    日本の保護者は自分と同じ「大卒」の教員に敬意を示…
  • 9
    中国はイランを見捨てた? イランの「同盟国」だっ…
  • 10
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中