最新記事

ドローン

英国防省、トンボ型偵察ドローンの配備目指す

2016年8月18日(木)17時10分
高森郁哉

 英国政府が民間の新興企業に資金提供し、トンボに似た形状で飛行して情報収集する小型ドローンの開発を後押しする。国防省が発表した総額8億ポンド(約1050億円)の技術開発支援プログラムの一環で、ニューズウィーク欧州版などが報じた。

自動飛行、障害物回避も可能なドローン

 「スキーター(Skeeter)」と名付けられたトンボ型偵察ドローンの開発を担うのは、オックスフォードに拠点を置くアニマル・ダイナミクス社。オックスフォード大学で生物力学を専門とするエイドリアン・トーマス教授と、起業家のアレックス・カッシア氏が2015年に設立した企業だ。同社は、動物が進化の過程で獲得した、スピード・耐性・エネルギー効率に優れた運動能力に着目し、技術開発に応用することを目指している。

skeeter-dragonfly-drone-military-darpa.jpg


 国防省が掲載したイメージ画像によると、スキーターはヘリコプターに似た胴体に、4枚の翅(はね)、4本の脚を備える。サイズは記されていないが、手に持った画像から推測すると、全長と翼幅はともに10〜15センチ程度になるようだ。

 個々の翅の可動域は、上下に40度、前後に45度。トンボを参考にした柔軟な羽ばたきにより、「革新的な飛行能力」を実現するという。

 前部に搭載されるセンサーにより、昼夜を問わず情報収集できるほか、生物を手本にした高速な障害物回避も可能。さらに、先進的な自動飛行モードも備える計画だ。国防省は資料の中で、「このドローンは、複雑な市街地での将来の作戦において、情報収集に多大なインパクトをもたらす可能性がある」と述べている。

【参考記事】空飛ぶ昆虫ロボット。疲れたら一休み。

軍事技術の革新を担う新ユニット

 国防省は今回の支援プログラムを立ち上げるにあたり、「イノベーション・アンド・リサーチ・インサイツ(IRIS)」というユニットを新設。米国防省の国防高等研究計画局(DARPA)に相当する同ユニットが、さまざまな新技術の軍事利用に向けたプロジェクトを主導する。

 マイケル・ファロン国防大臣は、「この新しいアプローチは、わが国最高の頭脳をもって常に敵の先を行くもので、英国の治安維持に役立つと同時に、われわれの経済を支えるだろう」とのコメントを寄せている。

レーザー兵器、VRヘルメットも

 IRISが支援するプロジェクトとしてはほかに、量子技術を応用した重量計による地下構造物(敵のトンネルや弾薬庫)の検知システム、空の脅威を迎撃するレーザー兵器、化学物質を含む事故を調査するモバイルロボット、空からの攻撃のシミュレーション練習に使われる仮想現実(VR)ヘルメットなどが挙げられている。

gravity.jpg

量子技術を応用した重量計による地下構造物(敵のトンネルや弾薬庫)の検知システム

FEB-12-New-Ministry-of-Defence-technology.jpg

空からの攻撃のシミュレーション練習に使われる仮想現実(VR)ヘルメット


 IRISは予算の8億ポンドで、今後10年かけてこれらのプロジェクトを進めていく。9月にはさらに詳しい情報を公開し、企業や研究者らの参加を募る予定だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

独ZEW景気期待指数、3月は-0.5に急低下 中東

ビジネス

JPモルガン、英利下げ時期の予想を先送り 27年第

ワールド

UAE主要原油拠点に攻撃、積み込み一時停止 タンカ

ワールド

インド、ホルムズ通航巡るイランとの拿捕タンカー返還
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:イラン革命防衛隊
特集:イラン革命防衛隊
2026年3月24日号(3/17発売)

イスラム神権国家を裏からコントロールする謎の軍隊の歴史と知られざる実力

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    住宅建設予定地に眠っていた「大量の埋蔵金」...現在の価値でどれくらい? 誰が何のために埋めた?
  • 3
    「ネタニヤフの指が6本」はなぜ死亡説につながったのか?
  • 4
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 5
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 6
    「危険な距離まで...」豪ヘリに中国海軍ヘリが異常接…
  • 7
    「筋肉はモッツァレラと同じ」...なぜウォーミングア…
  • 8
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 9
    幼い子供たちの「おぞましい変化」を克明に記録...「…
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 7
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 8
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 9
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中