最新記事

感染症

「脳を食べるアメーバ」北上中?

あの奇病アメーバが帰ってきた。しかも、生息域ではなかったはずの北で

2015年7月10日(金)20時02分
ダグラス・メイン

水中で鼻から 湖にも致死性のアメーバが © iStock.com/Aguru

 アメリカ中西部ミネソタ州の湖で泳いでいた10代の少年が今週、「原発性アメーバ性脳髄膜炎(PAM)」による危篤状態に陥り、その後死亡した。PAMは、いわゆる「脳を食べるアメーバ」によって引き起こされる珍しい病気だ。

 7〜8月という夏の時期には、この感染症のニュースを耳にするのは珍しいことではない。先週もカリフォルニア州の女性がPAMで死亡した。ただし全米の死者は最高でも年間8人程度。

 だが、今回のように北部で発症した例はまれだ。ミズーリ州より北で報告された症例は、わずか2件だけだ。

「ネグレリア・フォーレリ」という名前の問題のアメーバは水温が高い場所に生息するため、通常は南部に見られる。感染が起こるのは年間で最も気温が高い7〜8月。湖などで泳いだときに水を鼻の奥まで吸い込むとそこから脳に侵入し、すさまじい破壊活動を開始する。

 水道水からPAMに感染した例もある。最初の症例は、2013年7月のルイジアナ州だった。

 ミネソタ州保健省によると、危篤状態にあった少年、ハンター・ボウテインくん(14歳)は6月30日、同州ポープ郡にあるミネワスカ湖で泳いでいたという。

 アトランタにある疾病対策センター(CDC)の医療疫学者、ジェニファー・コープによれば、脳を食べるアメーバの生息地域は暖かい地方に限られてきたが、近年気温が上昇している一部地域にも広がっているという。とはいえ、まだ症例数が増加しているというほどではない。

 ネグレリア・フォーレリに感染することは滅多にないが、感染すれば、その致死率は極めて高い。1972年以降、PAMと診断された患者は134人だが、そのなかで生き延びたのはたった3人だけ。2013年にPAMに感染したアーカンソー州の12歳の少女は完治している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

FRB現行策「適切」、中東起因の物価リスク警戒=セ

ビジネス

EXCLUSIVE-原油高長期化に懸念も、現時点で

ビジネス

米企業在庫、1月は予想外の0.1%減 卸売業が押し

ビジネス

米3月ISM製造業景気指数、中東紛争の影響反映 納
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 8
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 9
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中