最新記事

テクノロジー

3Dプリンターでシリアの戦場に義肢を

2014年9月29日(月)12時24分
ジョン・ベック

現地の若者に技術を伝授

 エブリ・シリアンの支援を受け、NSPPLは400ドルの義肢を150個ほど製作する予定だ。シリアにいる家族の安全のため「アブ・ファイサル」の偽名を名乗るエブリ・シリアンの職員によれば、手を1つ作るのにかかる時間は10時間ほどだ。

 ロボハンドの義手は耐久性にも優れている。バンアズによれば耐久年数はまだ不明だが、起業当時に作ったものは今もしっかり機能しているという。

 経営は半ば慈善事業で、富裕国の顧客が支払う代金などで貧しい人々の分を賄う仕組みだ。さらに誰もが自前の3Dプリンターで製作できるよう、ロボハンドはデザインをオープンソースとして公開している。ただこうした動きは業界の反感を買っていると、バンアズは言う。

 バンアズが万人に好かれる人間でないことは想像に難くない。せっかちで厚かましく、口も悪い。だがシリアで目撃した惨状には心を痛めた。「兄弟同士で戦うなんてバカげてる」と、トルコ側からイドリブの丘を見詰めながら彼は語った。

 内戦がシリアに与えた打撃は甚大だ。NSPPLの理事を務めるマーロス・アルスード医師によれば、手や脚を失った人々は2万人近くに上るという。

 NSPPLは当初、義手より安く作れる義足の提供のみを想定していた。だが噂が広まるにつれ、上肢を失った人々が旅費を工面し、危険を冒して診療所を訪ねるようになった。

「最初は(義手の製造に)消極的だった」と、アルスードは言う。「だがロボハンドなら耐久性に優れ、手の機能の一部を補える義肢を良心的な価格で作れるのではないかと気付いた」

 エブリ・シリアンのファイサルはSNSのフェイスブック経由でバンアズにコンタクトを取り、そこからNSPPLとロボハンドのプロジェクトが生まれた。「人を送るから技術を教えてくれないかと頼むと、自らシリアに出向くとバンアズが申し出てくれた」と、彼は振り返る。

 支援団体や企業とタッグを組み、バンアズは技術を携え世界を回る。昨年はエベリングが先頭に立ち、やはり内戦が続く南スーダンのヌバ山地にロボハンドの診療所を設立した。

 バンアズに学んだ技術を、エベリングは現地の若者8人に伝授。若者たちの覚えが早かったのは、ロボハンドの設計が「シンプルで卓越している」ことの証しだと彼は言う。

 南スーダンのクリニックは、たちまち週1本のペースで義手を作り始めた。戦闘の激化で12月に一時休止したが、活動は続いているという。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

EXCLUSIVE-米、バングラデシュでの中国の存

ビジネス

午前のドルは152円前半に下落、1月安値下抜けが焦

ワールド

米エネ長官が約30年ぶりベネズエラ訪問、投資拡大推

ビジネス

鹿島、純利益予想を上方修正 建築施工順調で市場予想
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 8
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 9
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中