最新記事

テクノロジー

3Dプリンターでシリアの戦場に義肢を

南アのロボハンド社が製造する低価格かつ高機能な義肢がシリアで大活躍

2014年9月29日(月)12時24分
ジョン・ベック

増える犠牲者 シリアでは2万人以上が内戦で手足を失っている(首都ダマスカス郊外の簡易診療所) Badra Mamet-Reuters

 内戦の嵐が吹き荒れるシリアに行くことになれば、普通なら二の足を踏むだろう。従軍記者ですら誘拐を恐れて取材を拒む、世界有数の危険地帯だからだ。

 だがリチャード・バンアズは動じなかった。「シリアに行くことになってワクワクした。よほど退屈していたんだろう」

 危険にスリルを感じたわけではない。今年の春、バンアズが南アフリカのヨハネスブルクを出てシリアに向かったのは、内戦で手や指を失った人々に自身の開発した低価格の義肢を提供するためだ。

 とはいえバンアズを知る実業家のミック・エベリングによれば、彼は「最高に思いやりがある一方で、最高にクレージーな男」。向こう見ずな行動はいつものことだという。

 シリアでバンアズは砲撃をかわし、検問所をくぐり抜けた。食あたりに苦しんだ以外は、無傷でトルコに出国した。

 ある日の夕食で、アルカイダ系武装勢力アルヌスラ戦線の戦士と隣り合わせたこともあった。後で分かったことだが、戦士は自爆テロ用の爆弾入りチョッキを身に着けていたという。

 シリアでバンアズが3Dプリンターなど義肢を作る装置を設置したのは、非営利団体が出資しているナショナル・シリア義肢プロジェクト(NSPPL)の診療所だ。

 NSPPLはシリアとの国境近くにあるトルコ南部の町レイハンルと、反政府勢力が制圧したシリア北部イドリブ県のハザノで診療所を経営している。ハザノの診療所には、民間援助団体エブリ・シリアンが6万ドルを援助している。

 バンアズ自身にとって、義肢の開発は切実な問題だった。大工だった彼は11年、仕事中に事故で右手の指を4本失った。だが調べてみると、義肢は手が出ないほど高価だった。

 そこでバンアズは義肢を自ら開発することにした。「義肢が必要な人間に対する病院の態度も、値段も気に入らなかった。自分で作れば人助けもできる」

 バンアズはアメリカ人の特殊効果デザイナー、アイバン・オーウェンと協力して自分用の義指を開発し、続いて5歳の少年に手と指を作って提供した。

 12年には義肢製造会社ロボハンドを立ち上げ、これまでに作った機械制御の上肢は200を超える(現在、義足も開発中)。ロボハンドの義肢は熱可塑性プラスチックを3Dプリンターで成形し、アルミニウムのパーツを組み合わせて仕上げる。手首や肩の関節の動きに反応して動き、電子機器は必要としない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米ウーバー、自動運転の充電基盤に1億ドル超投資 ロ

ビジネス

NZ中銀、次の金利操作は引き上げの可能性が高い=シ

ビジネス

午前の日経平均は続伸、米ハイテク株高を好感 一時5

ビジネス

米WD、サンディスク保有株一部を32億ドルで売却 
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 3
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」の写真がSNSで話題に、見分け方「ABCDEルール」とは?
  • 4
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 5
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではな…
  • 6
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 9
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 10
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中