最新記事

健康

企業も導入！「痩せたら賞金」ダイエット

減量に成功したら報酬をもらえるプログラムがアメリカで人気上昇中

2013年5月20日（月）18時09分
イライザ・シャピロ

足取りも軽く　賞金をもらえるなら単調な運動にも精が出る？

　キャベツスープ・ダイエットの次は、野菜ジュース・デトックス......。流行のダイエット法はいろいろ試したけれど、まだスリムになれないというあなた、いまアメリカで大流行のダイエットに挑戦してみては？　名付けて「賞金制ダイエット」。スリムな体を目指す報酬付きプログラムが、今まで信奉されてきたダイエット法に取って代わろうとしている。

　これも新しい医療保険制度改革法のおかげだ。この法律の下で企業や保険会社は、減量や禁煙など健康を保つ努力をした社員に今までより多くの金銭的な見返りを与えることができる。

　しかも最近の研究によれば、職場でのこうした取り組みは他人と競わせたほうが効果は上がる。ミシガン大学の研究チームは、減量に取り組んだ２グループの社員を比較した。グループＡに所属する社員は、減量に成功すると、１００ドルもらえる。グループＢは５人ずつのチームで月５００ドルを成果に応じて奪い合うので、各自の取り分に差がつく。効果が大きかったのはグループＢのほうだった。

　賞金付きの健康増進プログラムを提供する企業も増えている。09年創立のヘルシーウェイジ社もその１つ。創設者デービッド・ロッデンベリーのモットーは「健康には価値がある」だ。

家族ぐるみで挑戦するチームも

　健康増進産業にも価値が出てきた。ヘルシーウェイジの顧客は５００社を超え、セブン・イレブンやオフィス・デポなど有名企業も参加している。

　ヘルシーウェイジの減量プログラムは３つある。「10％チャレンジ」は自分の意志に賭けるプログラム。１５０ドルを払い、６カ月間で体脂肪を10％減らせれば３００ドルもらえる。「肥満度指数（ＢＭＩ）プログラム」では、１年以内に正常値になれば最高１０００ドルを受け取れる。

「マッチアップ」プログラムでは、５人ずつの２チームが対戦。減った体重の合計が上回ったチームが１万ドルを手にする。「高校の体育の授業とは逆」と、ロッデンベリーは言う。「みんな、できるだけ太った人にチームに入ってもらいたがる」

　ユタ州の住宅ローン会社で働くジョン・ウィッカーは約１８０キロあったが、ヘルシーウェイジのプログラムに家族ぐるみで参加して約35キロ減らし、賞金２０００ドルを手にした。家族全体では計１００キロの減量だった。

　ウィッカーはテレビの減量リアリティー番組『ザ・ビゲスト・ルーザー』にも出演したが予選で敗退し、ダイエットにやる気をなくしていた。「私には賞金というニンジンが必要だった」と、ウィッカーは言う。

エイズ予防にも効果？

　減量以外でも、現金は健康増進の動機付けに有効かもしれない。学術誌ヨーロピアン・ジャーナル・オブ・ヘルス・エコノミクスに最近発表された論文によると、メキシコシティの男性同性愛者を対象に、年にいくらもらえればＨＩＶ（エイズウイルス）の検査を受け、安全なセックスの講座に参加する気になるかと尋ねたところ、平均２８８ドルという数字が出た。

　ＨＩＶの感染予防をする人に金を払う制度ができれば、医療負担は大きく減るだろう。メキシコではＨＩＶ感染者１人の治療に年７０００ドルを使っている。

　金で釣るのはおかしいという意見もある。「部屋のお片付けをした子供にキャンディーを与えるようなもの」と、全米科学健康評議会のジョシュ・ブルームは言う。「たった１００ドルで減量できるなら、もらわなくてもできるはず。人の生活はそんなに安いものなのか？」

　だが、人間の決断がいつも理性的とは限らない。時には、たった１００ドルが大きなきっかけになることもある。

[2013年5月14日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ゼレンスキー氏、10日に有志連合首脳会議を主催　仏
2025.05.10

ワールド

中国商務相、ロシア経済発展相と会談　経済・貿易を巡
2025.05.10

ワールド

ブラジル大統領、トランプ関税を非難　プーチン氏との
2025.05.10

ワールド

米中、一時的関税停止の可能性　週末の高官協議＝スイ
2025.05.10
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集：英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号（4/30発売）

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    5月の満月が「フラワームーン」と呼ばれる理由とは？
  • 2
    SNSにはトップレス姿も...ヘイリー・ビーバー、ノーパンツルックで美脚解放も「普段着」「手抜き」と酷評
  • 3
    脂肪は自宅で燃やせる...理学療法士が勧める「3つの運動」とは？
  • 4
    教皇選挙（コンクラーベ）で注目...「漁師の指輪」と…
  • 5
    恥ずかしい失敗...「とんでもない服の着方」で外出し…
  • 6
    骨は本物かニセモノか？...探検家コロンブスの「遺骨…
  • 7
    「金ぴか時代」の王を目指すトランプの下、ホワイト…
  • 8
    ついに発見！ シルクロードを結んだ「天空の都市」..…
  • 9
    ロシア機「Su-30」が一瞬で塵に...海上ドローンで戦…
  • 10
    中高年になったら2種類の趣味を持っておこう...経営…
  • 1
    脂肪は自宅で燃やせる...理学療法士が勧める「3つの運動」とは？
  • 2
    健康は「何を食べないか」次第...寿命を延ばす「5つの指針」とは？
  • 3
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得る？　JAXA宇宙研・藤本正樹所長にとことん聞いてみた
  • 4
    【クイズ】世界で2番目に「軍事費」が高い国は？...1…
  • 5
    部下に助言した時、返事が「分かりました」なら失敗…
  • 6
    5月の満月が「フラワームーン」と呼ばれる理由とは？
  • 7
    古代の遺跡で「動物と一緒に埋葬」された人骨を発見.…
  • 8
    シャーロット王女とスペイン･レオノール王女は「どち…
  • 9
    野球ボールより大きい...中国の病院を訪れた女性、「…
  • 10
    日々、「幸せを実感する」生活は、実はこんなに簡単…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    脂肪は自宅で燃やせる...理学療法士が勧める「3つの運動」とは？
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか？...がん･心疾患･抜…
  • 6
    健康は「何を食べないか」次第...寿命を延ばす「5つ…
  • 7
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得…
  • 8
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 10
    【クイズ】世界で2番目に「軍事費」が高い国は？...1…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中