最新記事

健康

企業も導入！「痩せたら賞金」ダイエット

減量に成功したら報酬をもらえるプログラムがアメリカで人気上昇中

2013年5月20日（月）18時09分
イライザ・シャピロ

足取りも軽く　賞金をもらえるなら単調な運動にも精が出る？

　キャベツスープ・ダイエットの次は、野菜ジュース・デトックス......。流行のダイエット法はいろいろ試したけれど、まだスリムになれないというあなた、いまアメリカで大流行のダイエットに挑戦してみては？　名付けて「賞金制ダイエット」。スリムな体を目指す報酬付きプログラムが、今まで信奉されてきたダイエット法に取って代わろうとしている。

　これも新しい医療保険制度改革法のおかげだ。この法律の下で企業や保険会社は、減量や禁煙など健康を保つ努力をした社員に今までより多くの金銭的な見返りを与えることができる。

　しかも最近の研究によれば、職場でのこうした取り組みは他人と競わせたほうが効果は上がる。ミシガン大学の研究チームは、減量に取り組んだ２グループの社員を比較した。グループＡに所属する社員は、減量に成功すると、１００ドルもらえる。グループＢは５人ずつのチームで月５００ドルを成果に応じて奪い合うので、各自の取り分に差がつく。効果が大きかったのはグループＢのほうだった。

　賞金付きの健康増進プログラムを提供する企業も増えている。09年創立のヘルシーウェイジ社もその１つ。創設者デービッド・ロッデンベリーのモットーは「健康には価値がある」だ。

家族ぐるみで挑戦するチームも

　健康増進産業にも価値が出てきた。ヘルシーウェイジの顧客は５００社を超え、セブン・イレブンやオフィス・デポなど有名企業も参加している。

　ヘルシーウェイジの減量プログラムは３つある。「10％チャレンジ」は自分の意志に賭けるプログラム。１５０ドルを払い、６カ月間で体脂肪を10％減らせれば３００ドルもらえる。「肥満度指数（ＢＭＩ）プログラム」では、１年以内に正常値になれば最高１０００ドルを受け取れる。

「マッチアップ」プログラムでは、５人ずつの２チームが対戦。減った体重の合計が上回ったチームが１万ドルを手にする。「高校の体育の授業とは逆」と、ロッデンベリーは言う。「みんな、できるだけ太った人にチームに入ってもらいたがる」

　ユタ州の住宅ローン会社で働くジョン・ウィッカーは約１８０キロあったが、ヘルシーウェイジのプログラムに家族ぐるみで参加して約35キロ減らし、賞金２０００ドルを手にした。家族全体では計１００キロの減量だった。

　ウィッカーはテレビの減量リアリティー番組『ザ・ビゲスト・ルーザー』にも出演したが予選で敗退し、ダイエットにやる気をなくしていた。「私には賞金というニンジンが必要だった」と、ウィッカーは言う。

エイズ予防にも効果？

　減量以外でも、現金は健康増進の動機付けに有効かもしれない。学術誌ヨーロピアン・ジャーナル・オブ・ヘルス・エコノミクスに最近発表された論文によると、メキシコシティの男性同性愛者を対象に、年にいくらもらえればＨＩＶ（エイズウイルス）の検査を受け、安全なセックスの講座に参加する気になるかと尋ねたところ、平均２８８ドルという数字が出た。

　ＨＩＶの感染予防をする人に金を払う制度ができれば、医療負担は大きく減るだろう。メキシコではＨＩＶ感染者１人の治療に年７０００ドルを使っている。

　金で釣るのはおかしいという意見もある。「部屋のお片付けをした子供にキャンディーを与えるようなもの」と、全米科学健康評議会のジョシュ・ブルームは言う。「たった１００ドルで減量できるなら、もらわなくてもできるはず。人の生活はそんなに安いものなのか？」

　だが、人間の決断がいつも理性的とは限らない。時には、たった１００ドルが大きなきっかけになることもある。

[2013年5月14日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

外為・株式先物などの取引が再開、ＣＭＥで11時間超
2025.11.29

ワールド

インドＧＤＰ、7─9月期は前年同期比8.2％増　予
2025.11.28

ワールド

今年の台湾ＧＤＰ、15年ぶりの高成長に　ＡＩ需要急
2025.11.28

ビジネス

伊第3四半期ＧＤＰ改定値、0.1%増に上方修正　輸
2025.11.28
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ガザの叫びを聞け
特集：ガザの叫びを聞け
2025年12月 2日号（11/26発売）

「天井なき監獄」を生きるパレスチナ自治区ガザの若者たちが世界に向けて発信した10年の記録

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    7歳の息子に何が？ 学校で描いた「自画像」が奇妙すぎた...「心配すべき？」と母親がネットで相談
  • 2
    100年以上宇宙最大の謎だった「ダークマター」の正体を東大教授が解明？　「人類が見るのは初めて」
  • 3
    【クイズ】世界遺産が「最も多い国」はどこ？
  • 4
    【寝耳に水】ヘンリー王子＆メーガン妃が「大焦り」…
  • 5
    「攻めの一着すぎ？」 国歌パフォーマンスの「強めコ…
  • 6
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファ…
  • 7
    エプスタイン事件をどうしても隠蔽したいトランプを…
  • 8
    子どもより高齢者を優遇する政府...世代間格差は5倍…
  • 9
    メーガン妃の「お尻」に手を伸ばすヘンリー王子、注…
  • 10
    バイデンと同じ「戦犯」扱い...トランプの「バラ色の…
  • 1
    インド国産戦闘機に一体何が？　ドバイ航空ショーで墜落事故、浮き彫りになるインド空軍の課題
  • 2
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる！筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 3
    マムダニの次は「この男」？...イケメンすぎる「ケネディの孫」の出馬にSNS熱狂、「顔以外も完璧」との声
  • 4
    海外の空港でトイレに入った女性が見た、驚きの「ナ…
  • 5
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明！　絶対やって…
  • 6
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファ…
  • 7
    老後資金は「ためる」より「使う」へ──50代からの後…
  • 8
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 9
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 10
    7歳の息子に何が？ 学校で描いた「自画像」が奇妙す…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ？
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 6
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 7
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中