最新記事

カルチャー

夏の読書はスローでいこう

速読至上主義に反論! 情報過多で理解力不足の現代人に必要なのは「スローリーディング」だ

2010年8月17日(火)14時53分
マルコム・ジョーンズ(書評担当)

編集部からのお知らせ: 8月18日(水)発売のニューズウィーク日本版に読書特集「いま、読みたい本」が掲載されます。

 6月21日は「国際スローネスデー」だった。07年にイタリアのミラノで始まった運動で、「1年に1度くらい、忙しい毎日を忘れてのんびりしよう」という日だ。長い散歩をする。スープのだし取りから料理をする。良質な本をじっくり読む。あるいは座ったまま数分間何もしないだけでもいい。

 残念なのは、今年はその日が過ぎてしまったこと。だが今からでも遅くない。いや遅れて実践するほうが、スピード至上主義の現代に対するアンチテーゼという趣旨にぴったりだ。そこで提案したいのが「スローリーディング」だ。

 そもそも本を読むのが遅い人間は、いわれのない批判を受けがちだ。学校で読書が遅い子は出来が悪いと見なされ、いい成績ももらえない。それだけに速読ならぬ「遅読」を評価する動きは、意外に思えるかもしれない。

「スローリーディング」という概念が生まれた時期は、少なくとも19世紀にさかのぼる。ドイツの哲学者フリードリヒ・ニーチェは1881年、自分は「スローリーディングの教師」だと語っている。その発言の念頭にあったのは、文章や文書を研究して、その根源的な意味を探る文献学だ。

 それから130年。人間はあらゆる分野でスピードを追求してきた。読書も例外ではない。ジョン・F・ケネディ元米大統領の伝説的な特技の1つは、毎朝新聞4〜5紙を読みこなす速読術だった。

 やがてどの家庭にもコンピューターがあるのが当たり前になり、私たちはますます文章にざっと目を通すようになり、省略語だらけのメールを書くようになった。

 時代のニーチェたちは、こうした傾向に抵抗してきた。20世紀半ばのアメリカ文学界では「新批評主義」が大きな勢いを得て、文章の「熟読」を唱えた。

 より広い意味で、ゆっくりしたライフスタイルが高く評価されるようになったのは、ここ10年のことだ。スローフードに始まり、スロートラベル、スローマネーのブームがやって来た。

 こうした「スローブーム」は、やることを減らして一つ一つの物事にじっくり取り組むことで、スピードを追求する現代の風潮にのみ込まれない生き方を提唱する。その意味ではスローリーディングは「運動」とは呼べない。そんな名前の組織もなければ、役員会も中心的なウェブサイトもない。

速読では疑問は解けない

 じっくり本を読むことの良さを説くウェブサイトはある。だが基本的にスローリーディングを支えているのはひと握りの作家や教師、研究者だ。彼らは、現代人はあまりに多くの本をあまりに速く読み過ぎだと考えている。そして1冊の本や記事に、もっと多くの時間を費やす価値に気付くべきだと訴えている。

『スローリーディング』の著者ジョン・ミーデマは、こうした動きをスローフード運動になぞらえる。スローフード運動がゆっくり食事を取ることだけでなく、地元で収穫された食材や伝統的食文化を重視するように、スローリーディングも速度だけでなく、読書の質に注目するべきだというのだ。

「(スローリーディングは)本をできるだけゆっくり読むことだけを推奨しているのではない」とミーデマは言う。「重要なのは、本の内容にのめり込むことだ」

 本職はIBMの技術者であるミーデマは、確固たる科学的裏付けがあるわけではないと断った上で、「速読が理解を低下させ、じっくり読むことが理解を深めることはよく知られている」と指摘する。

 またミーデマは、読書が遅い人は知性も乏しいという固定観念を否定して、「読み手が全身全霊を傾けて本の世界に心を開けば、(本に書かれた)情報との間に濃い関係が生まれて、(本の内容が)より記憶に残り、より豊かな知性をもたらしてくれる」と言う。

 現代人が情報の洪水に溺れていることは、専門家でなくても分かる。その情報を速く読んだからといって、大きな疑問が解けるわけではないのも明らかだ。

「人間はクレージーだ」と言うのは、スローリーディングについてブログを書いているサンフランシスコ大学のトレーシー・シーリー教授(英語学)だ。

「私たちはテクノロジーのとりこになっていて、最善の利用方法やその技術が持つ意味について時間をかけて考えようとしない。私にとって読書は、こうした傾向をきっぱり拒絶するよりどころだ」

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

鉄鋼関税、2倍の50%に引き上げへ トランプ米大統

ワールド

トランプ米大統領、日鉄とUSスチールの「パートナー

ワールド

マスク氏、政府職を離れても「トランプ氏の側近」 退

ビジネス

米国株式市場=S&P500ほぼ横ばい、月間では23
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:岐路に立つアメリカ経済
特集:岐路に立つアメリカ経済
2025年6月 3日号(5/27発売)

関税で「メイド・イン・アメリカ」復活を図るトランプ。アメリカの製造業と投資、雇用はこう変わる

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    大爆発で一瞬にして建物が粉々に...ウクライナ軍「MiG-29戦闘機」の空爆が、ロシア国内「重要施設」を吹き飛ばす瞬間
  • 2
    「ウクライナにもっと武器を」――「正気を失った」プーチンに、米共和党幹部やMAGA派にも対ロ強硬論が台頭
  • 3
    イーロン・マスクがトランプ政権を離脱...「正直に言ってがっかりした」
  • 4
    3分ほどで死刑囚の胸が激しく上下し始め...日本人が…
  • 5
    あなたも当てはまる? 顔に表れるサイコパス・ナルシ…
  • 6
    【クイズ】生活に欠かせない「アルミニウム」...世界…
  • 7
    「これは拷問」「クマ用の回転寿司」...ローラーコー…
  • 8
    ワニにかまれた直後、警官に射殺された男性...現場と…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「ダイヤモンド」の生産量が多…
  • 10
    今や全国の私大の6割が定員割れに......「大学倒産」…
  • 1
    大爆発で一瞬にして建物が粉々に...ウクライナ軍「MiG-29戦闘機」の空爆が、ロシア国内「重要施設」を吹き飛ばす瞬間
  • 2
    今や全国の私大の6割が定員割れに......「大学倒産」時代の厳しすぎる現実
  • 3
    【クイズ】世界で最も「ダイヤモンド」の生産量が多い国はどこ?
  • 4
    「ウクライナにもっと武器を」――「正気を失った」プ…
  • 5
    アメリカよりもヨーロッパ...「氷の島」グリーンラン…
  • 6
    デンゼル・ワシントンを激怒させたカメラマンの「非…
  • 7
    「ディズニーパーク内に住みたい」の夢が叶う?...「…
  • 8
    友達と疎遠になったあなたへ...見直したい「大人の友…
  • 9
    ヘビがネコに襲い掛かり「嚙みついた瞬間」を撮影...…
  • 10
    【クイズ】EVの電池にも使われる「コバルト」...世界…
  • 1
    【定年後の仕事】65歳以上の平均年収ランキング、ワースト2位は清掃員、ではワースト1位は?
  • 2
    日本はもう「ゼロパンダ」でいいんじゃない? 和歌山、上野...中国返還のその先
  • 3
    脂肪は自宅で燃やせる...理学療法士が勧める「3つの運動」とは?
  • 4
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得…
  • 5
    ドローン百機を一度に発射できる中国の世界初「ドロ…
  • 6
    【クイズ】EVの電池にも使われる「コバルト」...世界…
  • 7
    大爆発で一瞬にして建物が粉々に...ウクライナ軍「Mi…
  • 8
    【クイズ】世界で2番目に「軍事費」が高い国は?...1…
  • 9
    部下に助言した時、返事が「分かりました」なら失敗…
  • 10
    今や全国の私大の6割が定員割れに......「大学倒産」…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中