最新記事

アフリカ

アフリカを襲うメタボの恐怖

飢餓に苦しむアフリカに「肥満」が増えている。健康に悪影響を与えるとの認識が低いため、心臓病などが増加する懸念も

2009年8月28日(金)17時14分
マシュー・バーマン

飢餓と肥満の二重苦 アフリカでは太めの黒人女性が「魅力的」とされている Siphiwe Sibeko-Reuters

 アフリカの健康問題を語るとき、「肥満の蔓延」を思い浮かべることはまれだろう。真っ先に思いつくのは、HIV(エイズウイルス)やマラリアのような感染症か、飢餓や栄養不良だ。

 だが実際、サブサハラ地域(サハラ砂漠以南のアフリカ)ではここ20年の間に肥満が急速に拡大している。国際肥満学会によると、南アフリカだけでも黒人の64%、白人の50%が太り過ぎか肥満体だという。ウガンダ心臓協会は、肥満が関係する心臓疾患が20年までにサブサハラ地域における最大の死因になると予測する。

 問題を複雑にしているのは、肥満は魅力的ではないにしても、体に悪いという通念がないことだ。

 もっとも、アフリカで飢えに苦しむ人がいないくなったわけではない。「この地域は、いわゆる『二重の苦しみ』の時代に突入したのかもしれない。一方では栄養不良に苦しみ、他方で肥満が増加している」と、ハーバード大学のエデュアルド・ビリャモル助教授(国際栄養学)は言う。

 アフリカでは栄養不良――飢餓による栄養不足と、安価な食べ物や揚げ物の食べ過ぎ――のパンデミック(病の大流行)が広まっている。このダブルパンチの大きな原因は、都市化の加速だ。労働の場が地方から都市部に移るにつれて、多くのアフリカ人が健康を害するようになっている。

問題は「太り過ぎはいいことだ」という文化

 コペンハーゲン大学の教授で国際肥満学会の会長を務めるアーン・アストラップは、地方で暮らす人々は身体的な労働を多くこなし、たくさん歩くことに慣れていると指摘する。健康にいい穀物や果実といった食物にも恵まれている。だが都市部では、エネルギー消費の少ない新しい労働形態が生まれ、トランス脂肪酸がたっぷりの揚げ物や安い肉もそこら中で手に入る。

 しかし、サブサハラ地域に住む多くのアフリカ人たちは膨張するウエスト周りを気にしていないようだ。それどころか、太めなのは良いことだと一般的に考えられている。肥満問題を扱う国際機関IOTFのフィリップ・ジェームズ議長によれば、アフリカでは「豊かさと権力が体のサイズに反映する」。言い換えれば、たとえ不健康でも、太ければ太いほどどいいのだ。

 エイズも肥満を甘受している驚くべきもう1つの要因だ。アフリカ中に蔓延するエイズは「やせる病」とも呼ばれ、体重の減少に密接に結び付いている。そのため太っていることは「エイズにかかっていないことの証明」になると、ジェームズは指摘する。HIVに感染していないことを示すために、意図的に体重を増やす人もいるという。

 肥満をよしとする文化は、女性に特別な代償を強いる。コペンハーゲン大学のアストラップによれば、特に黒人女性は肥満体を「美しくて魅力的」だと考えている。そのため、南アフリカの18~65歳の黒人女性の75%は太り過ぎか肥満体という状態だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

日本の投資家、韓国国債への投資開始 世界指数組み入

ビジネス

スイス、モバイル決済アプリの利用は17%に低下=調

ビジネス

中国3月製造業PMIは50.4、1年ぶり高水準 持

ワールド

日・インドネシア両首脳、エネルギー安保の観点で連携
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 8
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 9
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 10
    ビートルズ解散後の波乱...「70年代のポール・マッカ…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    三笠宮彬子さまも出席...「銀河の夢か、現実逃避か」…
  • 5
    中国の公衆衛生レベルはアメリカ並み...「ほぼ国民皆…
  • 6
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 10
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中