中国が問われるリーダーの資格

　アジアと欧米の専門家の間で、「ついに中国の時代がやって来た」という声が高まっている。 　

　アメリカは深刻な景気後退に苦しみ、出口の見えない２つの戦争で傷ついたイメージの回復を図っているところだ。それを尻目に中国は着々と影響力を伸ばしている。

　今の中国は自信満々だ。４月半ばの博鰲アジアフォーラム（ダボス経済フォーラムの中国版）でも、中国の代表は低姿勢を保つ一方で、金融危機を招いた米政府の失政をあげつらい、米ドルに代わる新たな国際決済通貨の創設を呼び掛け、世界の経済体制における自国の役割拡大を要求した。

　さらに数日後、中国海軍は創設60周年記念式典で２隻の原子力潜水艦を初めて公開し、影響力を太平洋とその先の海域まで拡大しようとする意思を明確にした。

　一方、中国の台頭に対する他国の反応は驚くほど静かだ。１人当たりＧＤＰ（国内総生産）が中国の10数倍ある日本も例外ではない。20カ国・地域（Ｇ20）首脳会議などの国際会議で影の薄い日本と指導的役割を果たす中国──この両国の構図も、日本では当然のこととして受け止める向きが多い。

　世界の指導者は中国を経済成長で勢いづく超大国と見なし、こっそりと頭を下げるケースが増えている。フランスのニコラ・サルコジ大統領は４月、チベット仏教の最高指導者ダライ・ラマ14世と会ったことを中国の胡錦濤国家主席にわびた。アメリカは中国の為替操作に対する批判を引っ込めた。

　イギリスから韓国まで、世界中の新聞は中国を新たな世界の盟主になる国として持ち上げ始めた。イギリス人ジャーナリストのマーチン・ジャクスは最近のガーディアン紙で、上海はもうすぐニューヨークに代わる「世界の金融センター」になると予測した。

　南カリフォルニア大学（ＵＳＣ）の政治学者デービッド・カンは、中国中心の世界秩序は安定と成長をもたらす可能性があると指摘する。カンによれば、アジアでは過去２０００年間の大半を通じ、中国の支配を日常的な現実として受け入れてきた。

　しかも、かつての中華帝国は周辺諸国に臣下の礼と朝貢を求めるだけで、それ以外の点には寛容だった。「歴史的に見て、中国の強大化は危険だと決め付けるのは早計ではないか」と、カンは言う。

日中軍事対決の可能性

　それでも疑問は残る。中国は世界の超大国やアジアの地域大国になる準備が本当にできているのか。

　現在のアジアは多極化と混沌の時代で、国家間の序列は曖昧になっている。中国は経済規模こそ巨大になったが、１人当たりＧＤＰや社会基盤の整備状況はアジアの盟主と呼ぶには程遠い。

　イギリス人ジャーナリスト、ビル・エモットは近著『アジア三国志』（邦訳・日本経済新聞出版社）で、中国の成長は非効率な投資、過剰な外貨準備、深刻な環境汚染のせいで足を引っ張られていると指摘した。中国の温家宝首相も07年、中国には「不安定、不均衡、不協調、持続不可能な」構造的問題が存在すると認めている。

　中国式の国家モデルはアジアのライバルより優れているとは言い難い。日本は中国に比べ、はるかに汚職が少なく、役人もまともだ。ハイテク分野では中国を圧倒的にリードしている。

　日本の輸出主導型経済は世界的な景気後退で大打撃を受けたが、企業は巨額の資金を投じて研究開発を続けている。日本は現在、環境に配慮したエコカーの分野で世界のトップを走る。一方、中国はようやく競争に参加したばかりで、日本に追い付くのは容易ではない。

　自国を「複数のクジラ（周辺の大国）の間に挟まれたエビ」になぞらえる韓国も、侮れない存在になった。現在の韓国は世界で最もハイテク化が進んだ国の１つだ。ボストン・コンサルティング・グループ（ＢＣＧ）や全米製造業者協会などが発表する国際イノベーション力指標によれば、韓国は世界第２位。中国は27位だった。

　つまり、現在のアジアはさまざまな分野で別々の国がトップに立つ構造なのだ。安価な製品の大量生産では中国が優れているが、技術革新やハイテク製品では日本と韓国がリードしている。