最新記事

健康被害

石けんや歯磨き粉に含まれるトリクロサンの危険性──がん細胞の成長促進も

2018年6月11日(月)15時50分
松丸さとみ

ultramarinfoto-iStock

米国では2016年に石けんへの使用を禁止

日常的に使用される家庭用消費財に含まれる抗菌性・抗真菌性の物質「トリクロサン」が、腸の炎症を引き起こすとの研究結果がこのほど発表された。米月刊誌ポピュラー・サイエンス電子版は、トリクロサンへの接触で大腸がんにかかるリスクが高まることを示唆していると伝えている。

ポピュラー・サイエンスによると調査を行ったのは、マサチューセッツ大学アマースト校の食品科学者らのグループ。調査結果は米科学誌サイエンス・トランスレーショナル・メディシン電子版(5月30日付)に発表された。

トリクロサンについては、米国では2016年9月、トリクロサン等19成分の殺菌剤について石けんへの使用が禁止された。これを受けて日本の厚生労働省も同年9月30日、米国が禁止を決定した19成分を使用しないようメーカーに働きかける方針を発表している。

しかしそれでも、トリクロサンが使用されている家庭用消費財は多い。サイエンス・トランスレーショナル・メディシンの記事によると、米国でトリクロサンへの接触を避けることは不可能に等しく、歯磨き粉、化粧品、台所用品、おもちゃなど2000以上の製品にトリクロサンが含まれている。

カナダの公共放送局CBCのウェブサイトによると、カナダの場合は液体石けんの75%、固形石けんの29%にトリクロサンが含まれているという。

善玉菌まで殺し腸内フローラを破壊

実験では、研究用のマウス(健康的なマウスのグループや意図的に病気にさせたマウスのグループなど)に、トリクロサンを混ぜた水を3週間にわたって与えた。トリクロサン入りの歯磨き粉を人間が2週間使用した場合に体内に取り込まれるトリクロサンと同じレベルにするためだ。

どのマウスも、消化器官になんらかの問題が生じた。直腸が炎症し、そのため直腸出血、下痢、腹痛を引き起こしたほか、死期が早まるなどもあった。すでに結腸がんを患っているマウスの場合は、腫瘍の成長が速まった様子がみられたという。

原因は、トリクロサンの殺菌力がビフィズス菌など腸内の善玉菌まで殺してしまい、腸内フローラの多様性を破壊してしまうことにある、とポピュラーサイエンスは説明している。

前述のCBCは、トリクロサンの分子は非常に小さいため、石けんやシャンプー、シェービングクリームなど口に入らない製品を使用した場合でも皮膚を通じて体内に入る、と説明している。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

日経平均は反落、ハイテク株の軒並み安で TOPIX

ビジネス

JPモルガン、12月の米利下げ予想を撤回 堅調な雇

ビジネス

午後3時のドルは157円前半、経済対策決定も円安小

ビジネス

トレンド追随型ヘッジファンド、今後1週間で株400
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界も「老害」戦争
特集:世界も「老害」戦争
2025年11月25日号(11/18発売)

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判殺到、そもそも「実写化が早すぎる」との声も
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    【銘柄】イオンの株価が2倍に。かつての優待株はなぜ成長株へ転生できたのか
  • 4
    中国の新空母「福建」の力は如何ほどか? 空母3隻体…
  • 5
    ロシアはすでに戦争準備段階――ポーランド軍トップが…
  • 6
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 7
    アメリカの雇用低迷と景気の関係が変化した可能性
  • 8
    幻の古代都市「7つの峡谷の町」...草原の遺跡から見…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    EUがロシアの凍結資産を使わない理由――ウクライナ勝…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR動画撮影で「大失態」、遺跡を破壊する「衝撃映像」にSNS震撼
  • 4
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 7
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 8
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 9
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 10
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中