最新記事

健康被害

石けんや歯磨き粉に含まれるトリクロサンの危険性──がん細胞の成長促進も

2018年6月11日(月)15時50分
松丸さとみ

ultramarinfoto-iStock

米国では2016年に石けんへの使用を禁止

日常的に使用される家庭用消費財に含まれる抗菌性・抗真菌性の物質「トリクロサン」が、腸の炎症を引き起こすとの研究結果がこのほど発表された。米月刊誌ポピュラー・サイエンス電子版は、トリクロサンへの接触で大腸がんにかかるリスクが高まることを示唆していると伝えている。

ポピュラー・サイエンスによると調査を行ったのは、マサチューセッツ大学アマースト校の食品科学者らのグループ。調査結果は米科学誌サイエンス・トランスレーショナル・メディシン電子版(5月30日付)に発表された。

トリクロサンについては、米国では2016年9月、トリクロサン等19成分の殺菌剤について石けんへの使用が禁止された。これを受けて日本の厚生労働省も同年9月30日、米国が禁止を決定した19成分を使用しないようメーカーに働きかける方針を発表している。

しかしそれでも、トリクロサンが使用されている家庭用消費財は多い。サイエンス・トランスレーショナル・メディシンの記事によると、米国でトリクロサンへの接触を避けることは不可能に等しく、歯磨き粉、化粧品、台所用品、おもちゃなど2000以上の製品にトリクロサンが含まれている。

カナダの公共放送局CBCのウェブサイトによると、カナダの場合は液体石けんの75%、固形石けんの29%にトリクロサンが含まれているという。

善玉菌まで殺し腸内フローラを破壊

実験では、研究用のマウス(健康的なマウスのグループや意図的に病気にさせたマウスのグループなど)に、トリクロサンを混ぜた水を3週間にわたって与えた。トリクロサン入りの歯磨き粉を人間が2週間使用した場合に体内に取り込まれるトリクロサンと同じレベルにするためだ。

どのマウスも、消化器官になんらかの問題が生じた。直腸が炎症し、そのため直腸出血、下痢、腹痛を引き起こしたほか、死期が早まるなどもあった。すでに結腸がんを患っているマウスの場合は、腫瘍の成長が速まった様子がみられたという。

原因は、トリクロサンの殺菌力がビフィズス菌など腸内の善玉菌まで殺してしまい、腸内フローラの多様性を破壊してしまうことにある、とポピュラーサイエンスは説明している。

前述のCBCは、トリクロサンの分子は非常に小さいため、石けんやシャンプー、シェービングクリームなど口に入らない製品を使用した場合でも皮膚を通じて体内に入る、と説明している。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

金総書記、プーチン氏に新年メッセージ 朝ロ同盟を称

ワールド

タイとカンボジアが停戦で合意、72時間 紛争再燃に

ワールド

アングル:求人詐欺で戦場へ、ロシアの戦争に駆り出さ

ワールド

ロシアがキーウを大規模攻撃=ウクライナ当局
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指すのは、真田広之とは「別の道」【独占インタビュー】
  • 3
    【世界を変える「透視」技術】数学の天才が開発...癌や電池の検査、石油探索、セキュリティゲートなど応用範囲は広大
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 6
    中国、米艦攻撃ミサイル能力を強化 米本土と日本が…
  • 7
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 8
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 9
    【クイズ】世界で最も1人当たりの「ワイン消費量」が…
  • 10
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指すのは、真田広之とは「別の道」【独占インタビュー】
  • 4
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 5
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 6
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 7
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中