最新記事

犯罪

銃乱射上位、スイスやフィンランドとアメリカの共通点

アメリカで圧倒的に銃乱射が多いのは、絶望と銃が共存しているからだ

2015年8月24日(月)18時00分
スタブ・ジブ

憎む理由  6月に黒人教会で9人を殺したルースは白人至上主義者だった Jason Miczek-REUTERS

 学校や映画館などで多くの人の命を突然奪う銃乱射事件が、激増しているようにみえる。そしてその圧倒的多数がアメリカで起こっている。

 アラバマ大学教授(刑事司法)のアダム・ランクフォードは「銃乱射犯と武器と社会のひずみ」と題する新しい研究で、「アメリカは他の国とは違う」という例外論の暗部のほうに目を向けた。1966~2012年の間に起きた世界の銃乱射事件の数を比較することで、なぜアメリカで銃乱射による大量殺人が圧倒的に多いのかを調査した。ここでの大量殺人の定義は、4人以上が殺害された場合とするFBI(米連邦調査局)の定義に準じた。

 調査対象とした171カ国のうち、公共の場所で大量殺人を行う銃乱射事件は、46年間で90件とアメリカが最も多く、18件で2位のフィリピンの5倍になる(ちなみに3位以下は、ロシア15件、イエメン11件、フランス10件と続く)。つまりアメリカは、人口では世界の5%にも満たないのに銃乱射による大量殺人事件の30%を占めているのだ。

 銃乱射と最も相関性が高かったのは、銃火器の保有比率だ。民間人の銃保有比率のトップ5はアメリカ、イエメン、スイス、フィンランド、セルビアだが、これらの国はすべて銃乱射による大量殺人件数で上位15位以内に入っている。

 このことは、「銃の所有比率が高ければ乱射事件は回避できない」ことを示していると、ランクフォードは言う。殺人や自殺全体の件数からみると比較的平和なスイスやフィンランドでも銃乱射が多いのはそのためだという。

夢と現実のギャップが大き過ぎる

 ランクフォードはまた、アメリカ文化のなかに銃乱射犯を生みやすい何かが存在するのかどうかにも注目した。

 それによればアメリカでは、夢や野心を実現するのに必要な能力と、人々の実際の能力とのギャップが大きいところに暴力が生まれやすいという。アメリカではとくに成功と名声が重視されすぎてるために「星を掴もうとして滑ったり落ちたりする人が外国より多いのだろう」と、ランクフォードは言う。

 公共の場所で銃を乱射した犯人がしばしば、退学になったり解雇されたり、いじめに合っていたことも、アメリカではしばしば学校や職場が銃乱射の選ばれるのも、このギャップと無縁ではないだろう。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、ノーベル賞逃し軌道修正 「もう平和だけ

ワールド

イラン、インターネット遮断解除検討か 国営TVハッ

ワールド

米の脅迫に屈さず、仏独財務相 反威圧措置も選択肢に

ワールド

高市首相23日解散表明、投開票2月8日 与党過半数
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
2026年1月20日号(1/14発売)

深夜の精密攻撃でマドゥロ大統領拘束に成功したトランプ米大統領の本当の狙いは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で国境問題が再燃
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 3
    DNAが「全て」ではなかった...親の「後天的な特徴」も子に受け継がれ、体質や発症リスクに影響 群馬大グループが発表
  • 4
    AIがついに人類に「牙をむいた」...中国系組織の「サ…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    シャーロット英王女、「カリスマ的な貫禄」を見せつ…
  • 7
    「リラックス」は体を壊す...ケガを防ぐ「しなやかな…
  • 8
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    中国ネトウヨが「盗賊」と呼んだ大英博物館に感謝し…
  • 1
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ?
  • 2
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 3
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試掘の重要性 日本発の希少資源採取技術は他にも
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    正気を失った?──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 6
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 7
    母親が発見した「指先の謎の痣」が、1歳児の命を救っ…
  • 8
    「高額すぎる...」ポケモンとレゴのコラボ商品に広が…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中