最新記事

犯罪

銃乱射上位、スイスやフィンランドとアメリカの共通点

アメリカで圧倒的に銃乱射が多いのは、絶望と銃が共存しているからだ

2015年8月24日（月）18時00分
スタブ・ジブ

憎む理由　　6月に黒人教会で9人を殺したルースは白人至上主義者だった　Jason Miczek-REUTERS

　学校や映画館などで多くの人の命を突然奪う銃乱射事件が、激増しているようにみえる。そしてその圧倒的多数がアメリカで起こっている。

　アラバマ大学教授（刑事司法）のアダム・ランクフォードは「銃乱射犯と武器と社会のひずみ」と題する新しい研究で、「アメリカは他の国とは違う」という例外論の暗部のほうに目を向けた。1966～2012年の間に起きた世界の銃乱射事件の数を比較することで、なぜアメリカで銃乱射による大量殺人が圧倒的に多いのかを調査した。ここでの大量殺人の定義は、4人以上が殺害された場合とするFBI（米連邦調査局）の定義に準じた。

　調査対象とした171カ国のうち、公共の場所で大量殺人を行う銃乱射事件は、46年間で90件とアメリカが最も多く、18件で2位のフィリピンの５倍になる（ちなみに3位以下は、ロシア15件、イエメン11件、フランス10件と続く）。つまりアメリカは、人口では世界の5％にも満たないのに銃乱射による大量殺人事件の30％を占めているのだ。

　銃乱射と最も相関性が高かったのは、銃火器の保有比率だ。民間人の銃保有比率のトップ5はアメリカ、イエメン、スイス、フィンランド、セルビアだが、これらの国はすべて銃乱射による大量殺人件数で上位15位以内に入っている。

　このことは、「銃の所有比率が高ければ乱射事件は回避できない」ことを示していると、ランクフォードは言う。殺人や自殺全体の件数からみると比較的平和なスイスやフィンランドでも銃乱射が多いのはそのためだという。

夢と現実のギャップが大き過ぎる

　ランクフォードはまた、アメリカ文化のなかに銃乱射犯を生みやすい何かが存在するのかどうかにも注目した。

　それによればアメリカでは、夢や野心を実現するのに必要な能力と、人々の実際の能力とのギャップが大きいところに暴力が生まれやすいという。アメリカではとくに成功と名声が重視されすぎてるために「星を掴もうとして滑ったり落ちたりする人が外国より多いのだろう」と、ランクフォードは言う。

　公共の場所で銃を乱射した犯人がしばしば、退学になったり解雇されたり、いじめに合っていたことも、アメリカではしばしば学校や職場が銃乱射の選ばれるのも、このギャップと無縁ではないだろう。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イラン上空で米戦闘機撃墜、乗員１人を救助　対イラン
2026.04.04

ビジネス

米3月雇用者数17.8万人増、過去15カ月で最多　
2026.04.04

ワールド

米政権、「脱獄不能」アルカトラズ監獄再開へ予算　ア
2026.04.04

ワールド

連邦資金「着服」巡り民主州中心に調査、トランプ氏署
2026.04.04
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 2
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ海峡封鎖と資源価格高騰が業績を押し上げ
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    中国は「アカデミズムの支配」を狙っている？ 学術誌…
  • 8
    血圧やコレステロール値より重要？死亡リスクを予測…
  • 9
    60年前に根絶した「肉食バエ」が再びアメリカに迫る.…
  • 10
    『ナイト・エージェント』主演ガブリエル・バッソが…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 9
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中