最新記事
考古学

ローマ人は「鉛汚染」でIQを低下させてしまった...考古学が解き明かす「帝国の失敗」

How Pollution in Ancient Rome Lowered IQ of Population

2025年3月18日(火)17時13分
アリストス・ジョージャウ(科学担当)
古代ローマの学校の様子

最先端の文明は歴史上初の大規模な環境汚染をもたらした(古代ローマの学校) CLU/GETTY IMAGES

<ローマ帝国では食器や化粧品にも使われた鉛。大気が汚染されると、都市でも農村でも認知能力の低下を招いたようだ──>

数千年前のローマ領は鉛汚染が深刻で人体に影響があったことは、古文書や骨格の遺物など歴史的・考古学的証拠が示唆している。そして新しい研究によると、人々のIQを低下させた可能性もある。

鉛の経路は釉薬(うわぐすり)を使った食器や塗料、化粧品などがあったが、「ローマ時代の銀鉱山の採掘と精錬による(大気の)鉛汚染は、人間が環境に及ぼした大規模な影響の最初の明白な例だろう」と、論文の筆頭執筆者ジョセフ・マコネル(Joseph McConnell)は語る。


研究者たちは北極圏で採取された紀元前500~紀元後600年の氷床コアを分析し、大気モデルを用いて気流を再現。大気中の鉛濃度はローマ帝国の隆盛とともに紀元前15年ごろに急激に高まり、パックス・ロマーナの衰退が始まる165年ごろまで比較的高い水準が続いたようだ。

現在の疫学から、幼少期の鉛への曝露はローマ帝国全体でIQを2.5~3ポイント下げたと推定される。都市と農村、エリート層と非エリート層を問わず、認知能力の低下を招いたとみられる。

ローマ帝国初の大規模な伝染病となった「アントニヌスのペスト(Antonine plague)」が、大気の鉛汚染が深刻だった約200年間の直後に発生したことも「興味深い」と論文は述べている。

<参考文献>

McConnell, J. R., Chellman, N. J., Plach, A., Wensman, S. M., Plunkett, G., Stohl, A., Smith, N.-K., Vinther, B. M., Dahl-Jensen, D., Steffensen, J. P., Fritzsche, D., Camara-Brugger, S. O., McDonald, B. T., & Wilson, A. I. (2024). Pan-European atmospheric lead pollution, enhanced blood lead levels, and cognitive decline from Roman-era mining and smelting. PNAS, 121(0), e2419630121. https://doi.org/10.1073/pnas.2419630121

ニューズウィーク日本版 ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月24号(2月17日発売)は「ウクライナ戦争4年 苦境のロシア」特集。帰還兵の暴力、止まらないインフレ。国民は疲弊し、プーチンの足元も揺らぐ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国、米国産大豆追加購入の可能性低下も 関税違憲判

ビジネス

トランプ関税違憲判決、米エネ企業のコスト軽減 取引

ワールド

米USTR、新たな301条調査開始へ 主要国の大半

ワールド

トランプ氏、10%の代替関税に署名 最高裁の違憲判
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 2
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 3
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 7
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 8
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 9
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 10
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中