最新記事

医療

子どもの「朝起きられない」は病気、でも薬をただ処方されたら要注意

2022年3月18日(金)10時40分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部
朝起きられない

Anna Cinaroglu-iStock.

<中学生の10人に1人、大人もかかるとされる「起立性調節障害」。「なまけている」と言ってしまいがちだが、親がまず正しく理解しなければならない。治療の第一歩は薬物療法だが、それだけでは効果がなかなか上がらないと、心療内科医の森下克也氏は言う>

2020年度に不登校と認定された小・中学生は19万人を超え、過去最多を記録した。新型コロナウイルス感染症の影響があるため、単純に比較はできないが、年々増加傾向にあるのは事実だ。

そんな不登校になった3~4割の子どもには、ある病気が隠れていると言われる。それが「起立性調節障害」だ。

中学生の10人に1人が発症すると言われる病気で、代表的な症状が「朝起きられない」というもの。病気には見えないため、周りから理解されにくい。長引くことも多く、本人、そして親にとって非常につらい病気である。

『新装版 うちの子が「朝、起きられない」にはワケがある――親子で治す起立性調節障害』(CCCメディアハウス)は、2012年に発売された同名書籍の新装版だ。前著を刊行してから積み上げてきた治療法や日常生活での対処法を紹介している。

著者は、20年以上起立性調節障害の診療に携わってきた心療内科医の森下克也氏。森下医師は、親や教師が起立性調節障害という病気について正しく認識することで、偏見から子どもを守り、正しいサポート体勢ができるようになると言う。

「なまけている」「仮病を使っている」ではなく病気

起立性調節障害は小学校高学年から中学生で発症することが多い。朝起きられなくなるという症状は、どう見ても、単なる朝寝坊だ。そんな子どもに、親はついつい「なまけている」ときつい言葉を投げつけてしまう。

しかし、子ども本人は、なまけているわけでもなければ、仮病を使っているわけでもない。ただ目が覚めず、身体が動かない。親もそんな状態の子どもに焦りや戸惑いを感じるようになっていく。

子どもがそんな状態になってしまったとき、親はどうしたらいいのだろうか。

森下医師は、まず状況を正しく理解することを勧める。起きられず、行きたいのに学校に行けない病気があると知ることが大切だ。

そして、子どもにとって大切なのは「そんな自分を受け入れてくれる家庭がある」と感じることだという。

起立性調節障害、3つの要因、4つの型

森下医師の説明によると、起立性調節障害の原因は自律神経のアンバランスにある。

思春期の急な身長の変化に神経の成長が追いつかず、血流や筋力をコントロールしている自律神経のネットワークと体格のバランスにズレが生じる。そのため、急に立ち上がるなどの姿勢の変化により、めまいや立ちくらみが起こる。

しかし、これらの身体の変化は誰にでも起こるはずだ。なぜ一部の子どもだけがその症状に悩むことになるのか。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

イスラエル首相、トランプ氏と11日会談 イラン巡り

ビジネス

EXCLUSIVE-米FRB、年内1─2回の利下げ

ワールド

北朝鮮、2月下旬に党大会開催 5年に1度の重要会議

ビジネス

米紙ワシントン・ポスト発行人が退任、大規模人員削減
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本版独占試写会 60名様ご招待
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 6
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 7
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 8
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 9
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 10
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中