最新記事

コールドチェーン

ワクチン開発に成功したら......それをどう世界に運ぶ?

THE MISSION OF THE CENTURY

2020年11月11日(水)17時10分
クライブ・アービング(航空ジャーナリスト)

航空各社だけでは対応しきれず、フェデックスなどの輸送業者にも出番が回ってきそうだ AVIATION-IMAGES.COM-UNIVERSAL IMAGES GROUP/GETTY IMAGES

<ワクチンを地球上のすべての人に届けるには貨物機8000機分が必要──開発競争後の輸送という難題に備え、物流業界が計画する「世紀のミッション」とは>

いま世界中の航空輸送関連企業が、史上最大の空輸作戦を計画している。新型コロナウイルスのワクチンが完成した後、それをどうやって世界の隅々にまで届けるかというものだ。

並大抵の作業ではない。ワクチンを製造する企業から、実際に接種を行うクリニックに至るまで、全く新しいグローバルなサプライチェーンを築かなくてはならない。

国際航空運送協会(IATA)の試算では、地球上に住む約78億人全員に接種1回分のワクチンを届けるには、世界最大級の貨物機であるボーイング747Fで8000機分の積載量が必要だ。しかし、それだけの輸送態勢は世界に存在しない。

いま明らかになっているのは、この計画のハードルの高さだ。仮に来年の早い時期にワクチンが完成したとしても、世界中に届けるには最短で1年半かかる。

それにワクチンの輸送には、特別な注意が必要になる。最大の難題は温度管理だ。輸送日数がどんなに長くても、気候の変化が激しい地域を通過しても、ワクチンを運んでいる間は一定の保管温度を維持しなくてはならない。

温度管理の技術自体は既に確立されている。だが大量のワクチンを輸送するには、温度管理のインフラを大幅に拡充する必要がある。特別な設備のある倉庫を増やし、税関や国境を優先的に通過できるようにし、空と陸上の供給ラインを統合しなくてはならない。別の難題もある。

温度管理の面から言えば、新型コロナのワクチンのコールドチェーン(低温物流)には大きく2種類ある。マイナス70度の超低温で輸送するものと、2〜8度で運ぶものだ。これから築かれるワクチンの空輸態勢は、大きく差のある2種類の保管温度に対応できなくてはならない。

新型コロナのワクチンを各国が共同で購入し公平に分配するための国際的枠組み「COVAX」は、来年末までに20億回分のワクチン供給を目指している。その空輸態勢とインフラの整備には、180億ドル以上がかかるとみられる。

北米やヨーロッパ、ロシア、中国、日本、東南アジアなどの豊かな国は、この難題にも対応できるだろう。しかしアフリカや中南米、インド亜大陸の国々は、ゼロからインフラ整備を行わなくてはならない。IATAのアレクサンドル・ドジュニアック事務局長が言うように、この空輸計画はまさに「世紀のミッション」だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国こそが「真の脅威」、台湾が中国外相のミュンヘン

ワールド

米中「デカップリング論」に警鐘、中国外相がミュンヘ

ビジネス

ウォルマート決算や経済指標に注目、「AIの負の影響

ワールド

ドバイ港湾DPワールドのトップ辞任、「エプスタイン
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 8
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 9
    【インタビュー】「4回転の神」イリヤ・マリニンが語…
  • 10
    機内の通路を這い回る男性客...閉ざされた空間での「…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 10
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中