最新記事

コロナ特効薬を探せ

自動車会社は人工呼吸器をどうやって量産しているのか

FROM CARS TO VENTILATORS

2020年5月19日(火)17時55分
クロエ・ハダバス

GMが初回出荷した人工呼吸器(インディアナ州ココモ) AJ MAST-GENERAL MORTERS-REUTERS

<コロナ禍により、フォードにGM、テスラまでもが医療機器製造に名乗りを上げた。製造工程から工場の改修資金まで厚い壁があったが......。本誌「コロナ特効薬を探せ」特集より>

このところ世界中の企業が、今回のコロナ禍により不足している物資や製品を補う方向に動いている。

20200526issue_cover200.jpgこの転換は、業種によってはそれほど難しくない。蒸留酒や香水のメーカーは、すぐに手指消毒剤の製造を開始できた。衣料品メーカーは、マスクや医療用防護服を造るのに適切な素材を調達すればよかった。

しかし人工呼吸器の場合は、そうはいかない。何千もの部品が必要だし、設計や製造の過程にミスがあれば人命に関わる。フォードやゼネラル・モーターズ(GM)、テスラなどの自動車メーカーが人工呼吸器の製造に名乗りを上げたが、道のりは平坦ではなかった。

何より製造工程が面倒だ。「普通なら製造開始まで半年から1年かかる」と、マサチューセッツ工科大学(MIT)のマイケル・クスマノ教授(経営学)は言う。「たいていは部品や素材の入手がネックになる」

電子部品やプラスチック、ゴムなど、人工呼吸器の部品にはアメリカではあまり製造されていないものも多い。コロナ禍のせいでグローバルなサプライチェーンが当てにならない今は、国内で部品を調達するほうが速く、信頼性も高い。だが国内での部品の調達先は、機械工場か3Dプリンティングサービスくらいに限られる。その大半は、大量注文を受けられない小規模の事業者だ。

月に数千台の製品を製造する方法を見つけるのは容易ではないと、ミシガン大学のロバート・ボードリー教授(システム工学)は言う。「問題は、異なる部品を造るさまざまな業者による生産量を、軒並み増やさなければならない点だ」

GMがサプライチェーンの大半を所有していた頃なら、話は簡単だっただろう。「しかし、そんな時代は終わった」と、ボードリーは言う。

第2次大戦時に「経験済み」

クスマノは中国の工場が再開に向かっていることを心強く感じているが、すぐに外国の製造業者に依存するのは危険だと言う。世界的に緊急の需要がある医療物資の場合は、なおさらのことだ。

工場への製造設備の導入も大きな障害になる。フォードとGMは比較的小さな自動車部品を造る工場を改修して人工呼吸器を製造しているが、組立ラインを一新し、従業員への研修を新たに行う必要があった。

自動車メーカーは既存の医療機器メーカーと提携しているものの、そこには規模の壁が生まれる。GMと提携しているベンテック・ライフ・システムズ社の人工呼吸器の製造能力は、月に約200台。GMの目標は月1万台だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米ナイキ傘下のコンバース、組織体制見直し・人員削減

ワールド

アングル:株式市場、AIが一転して引き潮要因に 「

ビジネス

午前の日経平均は続落、過熱警戒し利益確定が優勢 下

ビジネス

中国新築住宅価格、1月も下落 前年比-3.1%に加
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 7
    「ショックすぎる...」眉毛サロンで「衝撃的な大失敗…
  • 8
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 9
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中