最新記事

コロナ特効薬を探せ

自動車会社は人工呼吸器をどうやって量産しているのか

FROM CARS TO VENTILATORS

2020年5月19日(火)17時55分
クロエ・ハダバス

GMが初回出荷した人工呼吸器(インディアナ州ココモ) AJ MAST-GENERAL MORTERS-REUTERS

<コロナ禍により、フォードにGM、テスラまでもが医療機器製造に名乗りを上げた。製造工程から工場の改修資金まで厚い壁があったが......。本誌「コロナ特効薬を探せ」特集より>

このところ世界中の企業が、今回のコロナ禍により不足している物資や製品を補う方向に動いている。

20200526issue_cover200.jpgこの転換は、業種によってはそれほど難しくない。蒸留酒や香水のメーカーは、すぐに手指消毒剤の製造を開始できた。衣料品メーカーは、マスクや医療用防護服を造るのに適切な素材を調達すればよかった。

しかし人工呼吸器の場合は、そうはいかない。何千もの部品が必要だし、設計や製造の過程にミスがあれば人命に関わる。フォードやゼネラル・モーターズ(GM)、テスラなどの自動車メーカーが人工呼吸器の製造に名乗りを上げたが、道のりは平坦ではなかった。

何より製造工程が面倒だ。「普通なら製造開始まで半年から1年かかる」と、マサチューセッツ工科大学(MIT)のマイケル・クスマノ教授(経営学)は言う。「たいていは部品や素材の入手がネックになる」

電子部品やプラスチック、ゴムなど、人工呼吸器の部品にはアメリカではあまり製造されていないものも多い。コロナ禍のせいでグローバルなサプライチェーンが当てにならない今は、国内で部品を調達するほうが速く、信頼性も高い。だが国内での部品の調達先は、機械工場か3Dプリンティングサービスくらいに限られる。その大半は、大量注文を受けられない小規模の事業者だ。

月に数千台の製品を製造する方法を見つけるのは容易ではないと、ミシガン大学のロバート・ボードリー教授(システム工学)は言う。「問題は、異なる部品を造るさまざまな業者による生産量を、軒並み増やさなければならない点だ」

GMがサプライチェーンの大半を所有していた頃なら、話は簡単だっただろう。「しかし、そんな時代は終わった」と、ボードリーは言う。

第2次大戦時に「経験済み」

クスマノは中国の工場が再開に向かっていることを心強く感じているが、すぐに外国の製造業者に依存するのは危険だと言う。世界的に緊急の需要がある医療物資の場合は、なおさらのことだ。

工場への製造設備の導入も大きな障害になる。フォードとGMは比較的小さな自動車部品を造る工場を改修して人工呼吸器を製造しているが、組立ラインを一新し、従業員への研修を新たに行う必要があった。

自動車メーカーは既存の医療機器メーカーと提携しているものの、そこには規模の壁が生まれる。GMと提携しているベンテック・ライフ・システムズ社の人工呼吸器の製造能力は、月に約200台。GMの目標は月1万台だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米雇用者数、3月予想上回る17.8万人増 失業率4

ワールド

中国、馬興瑞・党政治局員を「規律違反」で調査 10

ワールド

ウクライナ軍がロシアの攻勢阻止、前線は良好とゼレン

ワールド

商船三井の船舶がホルムズ海峡を通過、日本関連で初め
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ海峡封鎖と資源価格高騰が業績を押し上げ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 6
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トラン…
  • 7
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 8
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 9
    満を持して行われたトランプの演説は「期待外れ」...…
  • 10
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中