最新記事

コロナ特効薬を探せ

自動車会社は人工呼吸器をどうやって量産しているのか

FROM CARS TO VENTILATORS

2020年5月19日(火)17時55分
クロエ・ハダバス

GMが初回出荷した人工呼吸器(インディアナ州ココモ) AJ MAST-GENERAL MORTERS-REUTERS

<コロナ禍により、フォードにGM、テスラまでもが医療機器製造に名乗りを上げた。製造工程から工場の改修資金まで厚い壁があったが......。本誌「コロナ特効薬を探せ」特集より>

このところ世界中の企業が、今回のコロナ禍により不足している物資や製品を補う方向に動いている。

20200526issue_cover200.jpgこの転換は、業種によってはそれほど難しくない。蒸留酒や香水のメーカーは、すぐに手指消毒剤の製造を開始できた。衣料品メーカーは、マスクや医療用防護服を造るのに適切な素材を調達すればよかった。

しかし人工呼吸器の場合は、そうはいかない。何千もの部品が必要だし、設計や製造の過程にミスがあれば人命に関わる。フォードやゼネラル・モーターズ(GM)、テスラなどの自動車メーカーが人工呼吸器の製造に名乗りを上げたが、道のりは平坦ではなかった。

何より製造工程が面倒だ。「普通なら製造開始まで半年から1年かかる」と、マサチューセッツ工科大学(MIT)のマイケル・クスマノ教授(経営学)は言う。「たいていは部品や素材の入手がネックになる」

電子部品やプラスチック、ゴムなど、人工呼吸器の部品にはアメリカではあまり製造されていないものも多い。コロナ禍のせいでグローバルなサプライチェーンが当てにならない今は、国内で部品を調達するほうが速く、信頼性も高い。だが国内での部品の調達先は、機械工場か3Dプリンティングサービスくらいに限られる。その大半は、大量注文を受けられない小規模の事業者だ。

月に数千台の製品を製造する方法を見つけるのは容易ではないと、ミシガン大学のロバート・ボードリー教授(システム工学)は言う。「問題は、異なる部品を造るさまざまな業者による生産量を、軒並み増やさなければならない点だ」

GMがサプライチェーンの大半を所有していた頃なら、話は簡単だっただろう。「しかし、そんな時代は終わった」と、ボードリーは言う。

第2次大戦時に「経験済み」

クスマノは中国の工場が再開に向かっていることを心強く感じているが、すぐに外国の製造業者に依存するのは危険だと言う。世界的に緊急の需要がある医療物資の場合は、なおさらのことだ。

工場への製造設備の導入も大きな障害になる。フォードとGMは比較的小さな自動車部品を造る工場を改修して人工呼吸器を製造しているが、組立ラインを一新し、従業員への研修を新たに行う必要があった。

自動車メーカーは既存の医療機器メーカーと提携しているものの、そこには規模の壁が生まれる。GMと提携しているベンテック・ライフ・システムズ社の人工呼吸器の製造能力は、月に約200台。GMの目標は月1万台だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ベセント米財務長官、インドに対する追加関税撤廃の可

ワールド

米、嵐で16万戸超が停電・数千便が欠航 異常な低温

ワールド

市場の投機的、異常な動きには打つべき手を打っていく

ワールド

米ミネアポリスで連邦捜査官が市民射殺 移民取り締ま
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 6
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 7
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 8
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 9
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 10
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中