最新記事

イーロン・マスク 天才起業家の頭の中

宇宙開発評論家が見た、イーロン・マスクと前澤社長「月旅行」の実現可能性

2018年10月3日（水）18時00分
鳥嶋真也（宇宙開発評論家）

SPACEX

＜米証券取引委員会から提訴され、先日、テスラの会長職を辞した起業家のイーロン・マスクだが、電気自動車ビジネスだけでなく、脳とコンピュータの融合、地下高速トンネルなど、その思考回路は縦横無尽だ。その1つ、宇宙事業の「スペースX」はどうなっているのか。本誌10月2日発売号「イーロン・マスク 天才起業家の頭の中」特集より＞

※本誌10/9号（10/2発売）は「イーロン・マスク 天才起業家の頭の中」特集。電気自動車、火星移住、地下高速トンネル、脳の機能拡張――。「人類を救う」男のイノベーションが作り出す新たな世界を探った。

イーロン・マスクの宇宙ベンチャー「スペースX」は9月17日、「月旅行」計画を発表して世界を驚かせた。日本のファッション通販サイトZOZOTOWNを運営するスタートトゥデイの前澤友作社長と、彼が選んだ6～8人のアーティストを乗せて、約6日間をかけて地球と月を往復飛行し、早ければ2023年にも実現するという。

この月旅行で使われるのは「BFR（ビッグ・ファルコン・ロケット）」というスペースXが開発中の新型ロケット。全長100メートルを超える史上最大のロケットで、100トンの物資を地球を回る軌道に打ち上げることができる。その一方で、1回の打ち上げコストは破格の安さの数億円を目指している。完成すれば他の企業のロケットを時代遅れにしてしまうほどの可能性を秘めている。

magSR181003-2.jpg

PATRICK T. FALLON-BLOOMBERG/GETTY IMAGES

マスクはまたこのBFRを、月や火星への人類の移住にも使うことを考えている。いつか小惑星との衝突や疫病などで地球が危機に瀕しても、他の天体に移住できれば人類滅亡を防ぐことができる。マスクがスペースXを自ら立ち上げたのも、そもそもはこのように「人類を救う」目的からだ。

2002年に設立されたスペースXは、わずか10年で大型ロケットの打ち上げに成功し、現在では従業員数や打ち上げ回数において、世界一の企業に成長した。

同社の躍進の秘密は、NASAや既存の宇宙メーカーなどが持っていた古い技術をうまく活かしたことにある。これにより、低コストかつ高性能なロケットを迅速に開発することに成功。NASAや米軍、世界中の企業から衛星の打ち上げ受注を獲得し続けている。

さらに先進的な技術開発にも並行して挑み、世界で初めて、いったん打ち上げた宇宙ロケットの垂直着陸に成功。着陸・回収した機体を繰り返し再利用することで、打ち上げコストの大幅な低減にも挑んでいる。現在、大型ロケットは1回の打ち上げで100億円ほどのコストがかかっているが、スペースXでは既に約70億円にまで引き下げることに成功。BFRではさらなる低コスト化を狙っている。

もっとも、BFRはまだ開発段階で、さらに実現までにいくつもの技術的なハードルがある。今から5年後の2023年に前澤社長の月旅行を実現するのは、まず難しい見通しだ。

【参考記事】シリコンバレーの異端児、マスクとテスラは成熟へと脱皮できるか

※本誌10/9号（10/2発売）「イーロン・マスク 天才起業家の頭の中」特集はこちらからお買い求めになれます。

ニューズウィーク日本版 日本人と参政党
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年10月21日号（10月15日発売）は「日本人と参政党」特集。怒れる日本が生んだ参政党現象の源泉にルポで迫る。［PLUS］神谷宗幣インタビュー

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米14州とグアムの知事、公衆衛生対応で超党派連合の
2025.10.16

ワールド

ＩＭＦ、世界の公的債務拡大に警鐘　各国にバッファー
2025.10.16

ワールド

米、ハッカー集団が政府にサイバー攻撃と発表　Ｆ５の
2025.10.16

ワールド

ガザへの国際部隊派遣計画が始動、治安安定化へ＝米上
2025.10.16
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本人と参政党
特集：日本人と参政党
2025年10月21日号（10/15発売）

怒れる日本が生んだ「日本人ファースト」と参政党現象。その源泉にルポと神谷代表インタビューで迫る

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    まるで『トップガン』...わずか10mの至近戦、東シナ海で「中国J-16」 vs 「ステルス機」
  • 2
    フィリピンで相次ぐ大地震...日本ではあまり報道されない、被害の状況と実態
  • 3
    「心の知能指数（EQ）」とは何か...「EQが高い人」に共通する特徴、絶対にしない「15の法則」とは？
  • 4
    「欧州最大の企業」がデンマークで生まれたワケ...奇…
  • 5
    イーロン・マスク、新構想「Macrohard」でマイクロソ…
  • 6
    【クイズ】アメリカで最も「死亡者」が多く、「給与…
  • 7
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは？...食事以…
  • 8
    「中国に待ち伏せされた！」レアアース規制にトラン…
  • 9
    【クイズ】サッカー男子日本代表...FIFAランキングの…
  • 10
    筋肉が目覚める「6つの動作」とは？...スピードを制…
  • 1
    かばんの中身を見れば一発でわかる！「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 2
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな飼い主との「イケイケなダンス」姿に涙と感動の声
  • 3
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは？...食事以外の「2つの隠れた要因」が代謝を狂わせていた
  • 4
    【クイズ】日本人が唯一「受賞していない」ノーベル…
  • 5
    中国人が便利な「調理済み食品」を嫌うトホホな理由…
  • 6
    ベゾス妻 vs C・ロナウド婚約者、バチバチ「指輪対決…
  • 7
    まるで『トップガン』...わずか10mの至近戦、東シナ…
  • 8
    時代に逆行するトランプのエネルギー政策が、アメリ…
  • 9
    フィリピンで相次ぐ大地震...日本ではあまり報道され…
  • 10
    「中国のビットコイン女王」が英国で有罪...押収され…
  • 1
    かばんの中身を見れば一発でわかる！「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 2
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ監督が明かすプレーオフ戦略、監督の意外な「日本的な一面」とは？
  • 3
    カミラ王妃のキャサリン妃への「いら立ち」が話題に...「少々、お控えくださって？」
  • 4
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 5
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 6
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 7
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 8
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは？...食事以…
  • 9
    数千円で買った中古PCが「宝箱」だった...起動して分…
  • 10
    【クイズ】日本人が唯一「受賞していない」ノーベル…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中