最新記事

サイエンス

人工知能、「予測」を制する者が世界を制す

人間の「超予測者」を発掘し、その能力をコンピューターに移植する壮大な実験が始まった

2016年1月13日(水)16時30分
ケビン・メイニー

究極の競争優位  この先に何が起こるかを前もって知り、行動することができたら……(写真はフランクフルトの証券取引所) Kai Pfaffenbach-REUTERS

 新年になると、多くの予測記事が出る。たいていは当然すぎる予測(アップルが新製品を発売する)か、間違った予測(アップルが電気自動車ベンチャーのテスラモーターズを買収する)だ。

 ここで披露するのは、予測についての予測――社会に大きな影響を与える「予測マシン」がまもなく生み出される。いや、誰も知らないところで既に存在している可能性もある。もし誰かが予測マシンを持っていたら、黙っているに違いないからだ。

 予測マシン以上に強力な発明品はないだろう。この先に何が起こるかを前もって知り、行動することができれば、これに勝る競争優位はない。最も正確な予測を手にした者が勝者となるのは間違いない。

 もちろん今でも、膨大なデータを読み込んで分析結果を導き出す「予測分析」と呼ばれるテクノロジーはあり、レストランチェーンがどの地域に出店すれば成功するかを予測する際などに使われている。

 しかしここで取り上げるのは、世界で起こったさまざまな出来事を読み込んで、経済動向や消費者行動、戦争、移民、政権交代といった事象を驚くほど正確に予測するシステムだ。政情予測で信頼のおけるマシンがあれば、安心してその国に留まれるのか、荷物をまとめて逃げるべきかもわかるだろう。

 この予測マシン開発に取り組んでいるのは、CIA(米中央情報局)のような米情報機関やヘッジファンドだ。世界最大のヘッジファンド、ブリッジウォーター・アソシエイツは、予測マシン開発のために著名なコンピューター科学者のデービッド・フェルッチを雇い入れている。フェルッチは、2011年にアメリカのテレビ番組で人間のクイズ王を負かしたIBMの人工知能(AI)、「ワトソン」の開発を指揮していた。

肝心なのは人間にもある「予期思考」

 一方、IBMなど他の企業も予測マシンの開発は続けており、予測技術の専門家を集めたイスラエルのボールトというベンチャーは、脚本を読み込むだけでその映画がいくら稼ぐかを予測できると主張している。

 肝心なのは、100パーセント正確な予測を行うテクノロジーの開発ではない。それは永遠に不可能だ。求められているのは、誰よりも多くの回数、誰よりも正確な予測ができるシステムだ。

 実際、開発のカギとなるのは、才能ある人と一般の人とを分かつ特質だ。人の予測能力を長年研究してきたゲリー・クラインは、それを「予期思考」と呼ぶ。経験豊富な運転手が初心者より運転がうまいのは、さまざまな状況で次に何が起こりそうかを予測することを学んできたから。優秀なCEOの経営判断の"打率"がいいのは、その判断がどんな結果をもたらしそうかをうまく予測しているからだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシアの石油輸出能力2割減、ウクライナ攻撃で減産見

ワールド

ロシア・イラン外相が電話会談、ホルムズ海峡の安全巡

ワールド

中国、中東鎮静化へ活発外交 外相が欧独サウジと相次

ワールド

トランプ氏、ボンディ司法長官解任 エプスタイン疑惑
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 3
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 8
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 9
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 10
    自国の国旗損壊を罪に問うことの深刻さを考える
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中