「成長神話」の終わり...GDPの3つの限界、その指標は時代遅れか？

世界中で富の集中が進み、格差が広がっている（インドのムンバイ）　ERIC LAFFORGUEｰHANS LUCASｰREUTERS

＜経済成長の象徴とされてきたGDPは、いまや格差や民主主義の危機、環境破壊を覆い隠す数字になりつつある。 持続可能性と公正さを軸に、新たな経済指標を模索すべきときに来ている＞

主流派経済学では、記述は分析の添え物的な扱いをされるのが普通だ。しかし、ノーベル賞経済学者のアマルティア・センが1980年に指摘したように、記述という行為は例外なく選択を伴う。何を含み、何を省略するかは極めて重要だ。記述は認識を形成し、認識は行動に影響を与える。

一国の経済状況を記述するのは一筋縄ではいかない作業だ。学者たちはかつて、国家間の経済的優劣を議論する長大な論文を書いた。だが、次第に1つの指標が定番になった。それがGDPだ。

GDPとは、一定期間に国内で生産された全ての商品とサービスの付加価値の合計を指す。多少の調整を加えれば、国民総所得に近い値にもなる。経済的幸福度の代名詞に使われることも多い。

イギリスの経済学者ダイアン・コイルが2014年の著書『GDP〈小さくて大きな数字〉の歴史』（邦訳・みすず書房）で述べたように、GDPの登場は経済政策立案の分水嶺となった。

1934年、後にノーベル経済学賞を受賞するサイモン・クズネッツによって開発されたGDPは、政策論争に待望久しい厳密性を持ち込んだ。政治家はもはや、経済的進歩の証拠として高層ビルを挙げるだけでは済まなくなった。

もちろん国連の人間開発指数など、国民の幸福度を評価する方法はほかにもある。だが国同士の経済状況を比較する場合、GDP（または1人当たりGDP）は依然として定番の指標だ。