最新記事
環境技術

「年間約140億立方メートル」コンクリートの製造過程で生じるCO2の回収・貯留・再利用の技術に高まる期待

Green Cement on the Way

2024年12月6日(金)18時05分
ジェイミー・ゴギンズ(アイルランド国立大学ゴルウェー校理工学部教授)
「年間約140億立方メートル」コンクリートの製造過程で生じるCO2の回収・貯留・再利用の技術に高まる期待

低炭素セメントの製造を手がけるフォルテラの工場(カリフォルニア州レディング) FORTERA

<コンクリート製造過程の二酸化炭素排出を減らし、環境負荷を軽減するための新技術の開発が進んでいる。導入への課題とは?>

水を別にすれば、世界で最も大量に使われている物質はコンクリート。その量は全世界で年間約140億立方メートル。用途の40%は住宅や商業施設、橋梁などの建設だ。

しかしコンクリートの製造過程では、地球温暖化の元凶である二酸化炭素(CO2)が大量に排出される。そしてその90%は、コンクリートを固めるのに欠かせないセメント(ポルトランドセメント)の製造に由来する。ポルトランドセメントは、世界の直接的CO2排出量の7~8%を占める。


これでは持続不能だ。効率的に低炭素セメント(いわゆる「グリーンセメント」)を製造する方法はないのか。

ある。例えば米カリフォルニア州レディングでは、素材技術会社のフォルテラが在来型セメント工場の隣に新たな施設を建設し、工場から排出されたCO2を回収し、それを用いて低炭素のセメント代替物(ある種の炭酸カルシウム)を作ろうとしている。うまくいけば、これでセメント製造時のCO2排出量を70%も削減できるという。

現代の都市生活にコンクリート製の建造物は欠かせない。当然、その建設に不可欠なセメントの需要は減らない。だがCO2の排出量は減らさねばならない。そこで重要になるのが、CO2の効率的な回収・貯留・再利用技術だ。

それがあれば、既存の工場で従来どおりセメントを製造しつつ、そこで排出されるCO2を回収し、それをセメントなどの製造に再利用できる。

newsweekjp20241206023908-f8720022d2b7455076bb97e58941f29c5c07b26f.jpg

フォルテラが製造する低炭素セメント FORTERA

導入には巨額投資が必要

現にノルウェーでは、ドイツのセメント大手ハイデルベルク・マテリアルズがセメント工場の敷地内に炭素回収・貯留施設を建設中だ。この施設では既存工場のCO2排出量の半分に相当する年間40万トンのCO2の回収・貯留が可能と推定されている。

だが、この技術の導入には高額な投資が必要だ。また回収したCO2を地下に貯留する場合は、一定の地質学的条件を満たす必要がある。

EUには排出権取引の仕組みがあり、大量のCO2を排出する企業は金を払って排出権を買わねばならない。しかし国際エネルギー機関の調べでは、それでも過去10年間でセメント部門のCO2排出量はさほど減っていない。

低炭素セメントの製造技術が普及すれば事態は改善されるだろうが、それまでの間はどうすればいいか。まずは資材の効率的な使用を推進し、エンボディド・カーボン(資材・建材の生産から廃棄に至るライフサイクル全体で排出されるCO2の量)が少ない製品を選ぶことだ。これだけでもエンボディド・カーボンを20%は減らせるはずだ。

低炭素セメントの使用を義務付ける手もある。アイルランドでは政府関連の建設事業で可能な限り低炭素の工法や低炭素セメントを使用することが義務付けられている。

将来的に、全てのセメントをグリーンに、つまり低炭素にすることは可能だろうか。容易ではないが、まずは既存のセメント工場にCO2の回収施設を設置し、低炭素セメントの効率的かつ大規模な生産を進めること。政府や業界全体の適切なインセンティブがあれば可能だ。

The Conversation

Jamie Goggins,Professor of Civil Engineering, College of Science and Engineering, University of Galway

This article is republished from The Conversation under a Creative Commons license. Read the original article.

ニューズウィーク日本版 トランプの大誤算
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年4月14号(4月7日発売)は「トランプの大誤算」特集。国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


地方自治体
人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に安心な水にアクセスできる社会の実現へ
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏「米軍がホルムズ封鎖へ」、イランは海峡接

ワールド

サウジの紅海向けパイプライン輸送能力、日量700万

ワールド

中国、台湾向け観光規制緩和など新措置 野党党首訪中

ビジネス

FRB、大手行にプライベートクレジット市場向け投融
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    新しいアメリカンドリームは「国外移住」...5人に1人が海外を希望する時代
  • 2
    【銘柄】イラン情勢で「任天堂」が急落 不確実な相場で人気の優良株から売られる落とし穴
  • 3
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国防軍は崩壊寸前」
  • 4
    健康を守るはずのサプリが癌細胞を助ける? 思いがけ…
  • 5
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 6
    中国がイラン戦争一時停戦の裏で大笑い...一時停戦に…
  • 7
    中国が恐れる「経済ドミノ」
  • 8
    「仕事ができる人」になる、ただ1つの条件...「頑張…
  • 9
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 10
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 3
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた?
  • 4
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 7
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 8
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 9
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる? ポ…
  • 10
    中国がイラン戦争一時停戦の裏で大笑い...一時停戦に…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
  • 10
    第6回大会を終えて曲がり角に来たWBC
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中