最新記事
環境技術

「年間約140億立方メートル」コンクリートの製造過程で生じるCO2の回収・貯留・再利用の技術に高まる期待

Green Cement on the Way

2024年12月6日(金)18時05分
ジェイミー・ゴギンズ(アイルランド国立大学ゴルウェー校理工学部教授)
「年間約140億立方メートル」コンクリートの製造過程で生じるCO2の回収・貯留・再利用の技術に高まる期待

低炭素セメントの製造を手がけるフォルテラの工場(カリフォルニア州レディング) FORTERA

<コンクリート製造過程の二酸化炭素排出を減らし、環境負荷を軽減するための新技術の開発が進んでいる。導入への課題とは?>

水を別にすれば、世界で最も大量に使われている物質はコンクリート。その量は全世界で年間約140億立方メートル。用途の40%は住宅や商業施設、橋梁などの建設だ。

しかしコンクリートの製造過程では、地球温暖化の元凶である二酸化炭素(CO2)が大量に排出される。そしてその90%は、コンクリートを固めるのに欠かせないセメント(ポルトランドセメント)の製造に由来する。ポルトランドセメントは、世界の直接的CO2排出量の7~8%を占める。


これでは持続不能だ。効率的に低炭素セメント(いわゆる「グリーンセメント」)を製造する方法はないのか。

ある。例えば米カリフォルニア州レディングでは、素材技術会社のフォルテラが在来型セメント工場の隣に新たな施設を建設し、工場から排出されたCO2を回収し、それを用いて低炭素のセメント代替物(ある種の炭酸カルシウム)を作ろうとしている。うまくいけば、これでセメント製造時のCO2排出量を70%も削減できるという。

現代の都市生活にコンクリート製の建造物は欠かせない。当然、その建設に不可欠なセメントの需要は減らない。だがCO2の排出量は減らさねばならない。そこで重要になるのが、CO2の効率的な回収・貯留・再利用技術だ。

それがあれば、既存の工場で従来どおりセメントを製造しつつ、そこで排出されるCO2を回収し、それをセメントなどの製造に再利用できる。

newsweekjp20241206023908-f8720022d2b7455076bb97e58941f29c5c07b26f.jpg

フォルテラが製造する低炭素セメント FORTERA

導入には巨額投資が必要

現にノルウェーでは、ドイツのセメント大手ハイデルベルク・マテリアルズがセメント工場の敷地内に炭素回収・貯留施設を建設中だ。この施設では既存工場のCO2排出量の半分に相当する年間40万トンのCO2の回収・貯留が可能と推定されている。

だが、この技術の導入には高額な投資が必要だ。また回収したCO2を地下に貯留する場合は、一定の地質学的条件を満たす必要がある。

EUには排出権取引の仕組みがあり、大量のCO2を排出する企業は金を払って排出権を買わねばならない。しかし国際エネルギー機関の調べでは、それでも過去10年間でセメント部門のCO2排出量はさほど減っていない。

低炭素セメントの製造技術が普及すれば事態は改善されるだろうが、それまでの間はどうすればいいか。まずは資材の効率的な使用を推進し、エンボディド・カーボン(資材・建材の生産から廃棄に至るライフサイクル全体で排出されるCO2の量)が少ない製品を選ぶことだ。これだけでもエンボディド・カーボンを20%は減らせるはずだ。

低炭素セメントの使用を義務付ける手もある。アイルランドでは政府関連の建設事業で可能な限り低炭素の工法や低炭素セメントを使用することが義務付けられている。

将来的に、全てのセメントをグリーンに、つまり低炭素にすることは可能だろうか。容易ではないが、まずは既存のセメント工場にCO2の回収施設を設置し、低炭素セメントの効率的かつ大規模な生産を進めること。政府や業界全体の適切なインセンティブがあれば可能だ。

The Conversation

Jamie Goggins,Professor of Civil Engineering, College of Science and Engineering, University of Galway

This article is republished from The Conversation under a Creative Commons license. Read the original article.

ニューズウィーク日本版 BTS再始動
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年4月7号(3月31日発売)は「日本企業に迫る サステナビリティ新基準」特集。国際基準の情報開示や多様な認証制度――本当の「持続可能性」が問われる時代へ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


メンバーシップ無料
ニューズウィーク日本版メンバーシップ登録
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米国株式市場=総じて下落、イランとの協議巡る楽観論

ビジネス

FRB政策「良好な位置」、異例の局面に対応可能=N

ワールド

米、対キューバ政策に変更なし 制裁対象のロ船籍の燃

ビジネス

NY外為市場=円が対ドルで上昇、介入警戒感が下支え
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思われるドローンの攻撃を受け大炎上
  • 4
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 5
    ビートルズ解散後の波乱...「70年代のポール・マッカ…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 8
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 9
    ヒドラのように生き延びる...イランを支配する「革命…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    三笠宮彬子さまも出席...「銀河の夢か、現実逃避か」…
  • 5
    中国の公衆衛生レベルはアメリカ並み...「ほぼ国民皆…
  • 6
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中