最新記事
SDGsパートナー

学校給食で未来を創る！三本珈琲の「SUNSHINE COFFEE PROJECT」

2023年12月13日（水）11時00分
ニューズウィーク日本版編集部SDGs室 ブランドストーリー


誰もが目にするメニューやPOPでキャンペーンの認知度を高めていく

Mitsumoto_sub2.jpg

給食の様子 Shutterstock/Mohammad Shahnawaz

三本珈琲が「レッドカップキャンペーン」に参加するきっかけになったのは、令和3年度食品ロス削減推進大賞（主催：消費者庁）の授賞式で国連WFP協会とともに受賞者として出席したことだった。

「レッドカップキャンペーン」対象商品は、スーパーなど小売店で見かけるものが多いが、現状はまだその認知度が十分に高いとは言えない。その理由は、スーパーマーケットにはあまりにも多くの品物があり、「レッドカップマーク」を付けた商品が見つけにくくなっていることもあるようだ。

「『レッドカップキャンペーン』の認知度を高め、数の力でこのキャンペーンを活性化させるには、ホテルや飲食店などの利用客なら誰もが必ず見るPOPやメニューに『レッドカップマーク』を付けることが効果的だと考えました。品物や情報であふれる店頭と異なり、より直接的に取り組みを伝えることができます。それによって活動の存在と内容を知ったという人は、確実に増えていると感じます」と正木氏は語る。

コーヒー豆は途上国の主力輸出品の一つだが、その取引価格は先進国にある国際市場で決められており、生産国のコーヒー農家が価格を設定できるわけではない。不安定な収入は彼らが貧困に陥る要因となり、その子どもたちは学校に通わずに働きに出ることになる。そこで、学校に給食があれば、親は子どもを給食目当てで学校に通わせ、その国の子供たちは栄養と教育の機会を得るとともに、社会の発展のための礎となっていく。日本では当たり前と思える「学校給食」は、途上国の抱える負の連鎖を断ち切る大きな影響力を持っているのだ。

今度コーヒーを買うときやカフェでコーヒーを飲むときには、「レッドカップキャンペーン」のレッドカップマークを探してみるのもいいのではないだろうか。もし手に取ったコーヒーやPOPにレッドカップマークがついていれば、その一杯が、世界の明日を変える一杯になるかもしれない。

ニューズウィーク日本版 トランプ関税15％の衝撃
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年8月5日号（7月29日発売）は「トランプ関税15％の衝撃」特集。例外的に低い税率は同盟国・日本への配慮か、ディールの罠か

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドル上昇、一時150円台　米経済堅調
2025.08.01

ワールド

イスラエル、ガザ人道財団へ3000万ドル拠出で合意
2025.08.01

ワールド

パレスチナ国家承認は「２国家解決」協議の最終段階＝
2025.08.01

ワールド

トランプ氏、製薬17社に書簡　処方薬価格引き下げへ
2025.08.01
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：トランプ関税15％の衝撃
特集：トランプ関税15％の衝撃
2025年8月 5日号（7/29発売）

例外的に低い日本への税率は同盟国への配慮か、ディールの罠か

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    いま玄関に「最悪の来訪者」が...ドアベルカメラから送られてきた「悪夢の光景」に女性戦慄　「這いずり回る姿に衝撃...」
  • 2
    ウォーキングだけでは「寝たきり」は防げない──自宅で簡単にできる3つのリハビリ法
  • 3
    日本人の児童買春ツアーに外務省が異例の警告
  • 4
    12歳の娘の「初潮パーティー」を阻止した父親の投稿…
  • 5
    枕元に響く「不気味な咀嚼音...」飛び起きた女性が目…
  • 6
    【クイズ】1位は韓国...世界で2番目に「出生率が低い…
  • 7
    一帯に轟く爆発音...空を横切り、ロシア重要施設に突…
  • 8
    街中に濁流がなだれ込む...30人以上の死者を出した中…
  • 9
    【クイズ】2010～20年にかけて、キリスト教徒が「多…
  • 10
    50歳を過ぎた女は「全員おばあさん」？...これこそが…
  • 1
    ウォーキングだけでは「寝たきり」は防げない──自宅で簡単にできる3つのリハビリ法
  • 2
    幸せホルモン「セロトニン」があなたを変える──4つの習慣で脳が目覚める「セロ活」生活のすすめ
  • 3
    囚人はなぜ筋肉質なのか？...「シックスパック」は夜つくられる
  • 4
    いきなり目の前にヒグマが現れたら、何をすべき？ 経…
  • 5
    航空機パイロットはなぜ乗員乗客を道連れに「無理心…
  • 6
    中国が強行する「人類史上最大」ダム建設...生態系や…
  • 7
    いま玄関に「最悪の来訪者」が...ドアベルカメラから…
  • 8
    【クイズ】1位は韓国...世界で2番目に「出生率が低い…
  • 9
    枕元に響く「不気味な咀嚼音...」飛び起きた女性が目…
  • 10
    日本人の児童買春ツアーに外務省が異例の警告
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    ウォーキングだけでは「寝たきり」は防げない──自宅で簡単にできる3つのリハビリ法
  • 3
    頭はどこへ...？　子グマを襲った「あまりの不運」が話題に
  • 4
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...…
  • 5
    幸せホルモン「セロトニン」があなたを変える──4つの…
  • 6
    「細身パンツ」はもう古い...メンズファッションは…
  • 7
    囚人はなぜ筋肉質なのか？...「シックスパック」は夜…
  • 8
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップ…
  • 9
    ロシアの労働人口減少問題は、「お手上げ状態」と人…
  • 10
    いきなり目の前にヒグマが現れたら、何をすべき？ 経…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中