最新記事
ダイエット

なぜ腕には脂肪がつきやすい? 専門家が教える、引き締まった二の腕を手に入れる方法

Why Your Arms Store Fat Differently—And What You Can Do About It

2025年9月30日(火)16時55分
リディア・パトリック
二の腕を掴む女性

二の腕についた脂肪に悩まされている人は少なくない Tatiana Foxy-shutterstock

<腕に脂肪がつくかどうかは、ホルモン、遺伝、生活習慣など複数の要素が関係しているが>

食事に気をつけて運動もしているのに、なぜか腕の脂肪だけが落ちにくい――。そんな思いを抱いたことがあるのはあなただけではない。

腕を引き締めるのは特に難しいと感じている人が多いが、専門家によると、腕の脂肪が落ちにくいのには科学的な理由があり、適切なアプローチを取ることで状況は大きく変わるという。


腕に脂肪がつくかどうかは、ホルモン、遺伝、生活習慣など複数の要素が関係している。体脂肪がどこから落ちるかを自分で選ぶことはできないが、筋トレ、適切な栄養摂取、そして忍耐を組み合わせることで、より強く引き締まった腕を作ることができる。

専門家たちは本誌に対し、脂肪が蓄積される身体の仕組みや、自分でコントロールできること・できないことを理解することが成果を出す鍵だと語る。

スポーツ科学の学位を持ち、スポーツマッサージセラピストとしても活動するパーソナルトレーナー、アマンダ・グリムは、腕の筋肉も他の筋肉と同様、段階的な負荷増加によって成長すると述べている。重さ、回数、全体的なトレーニング量を継続的に増やしていくことで、筋肉は強くなる。

「腕の筋肉に負荷をかけると、筋繊維に微細な損傷が生じる。その損傷を修復する過程で、筋肉は強く大きくなる。それこそが(腕が)引き締まって見える要因だ」

さらに、腕立て伏せ、懸垂、ローイングなど、複数の筋肉を同時に使う運動が特に効果的であるとグリムは語る。複合的な動きは、成長ホルモンやテストステロンの分泌を促し、筋肉の発達を後押しするためだ。

日本企業
スパイス企業の新戦略...エスビー食品が挑む「食のアップサイクル」とは?
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米戦闘機2機、イランが撃墜 乗員2人救助・1人不明

ビジネス

アングル:インドへの高級ブランド進出、実店舗スペー

ビジネス

米地裁、FRB議長の召喚状差し止めの判断維持 検察

ビジネス

米3月雇用者数17.8万人増、過去15カ月で最多 
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 2
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ海峡封鎖と資源価格高騰が業績を押し上げ
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 8
    中国は「アカデミズムの支配」を狙っている? 学術誌…
  • 9
    60年前に根絶した「肉食バエ」が再びアメリカに迫る.…
  • 10
    『ナイト・エージェント』主演ガブリエル・バッソが…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 10
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中