最新記事
健康

寿命が5年延びる「運動量」に研究者が言及...40歳からでも間に合う【最新研究】

How Millions of Americans Could Live 5 Years Longer

2024年11月24日（日）10時30分
ハッティ・ウィルモス

さらに、40歳以上のアメリカ人の中で最も運動量が少ない下位25％の人々が、同レベルの運動、つまり毎日約2時間歩くことで寿命が約11年延びる可能性があるという。

1時間のウォーキングによる寿命の延びが最も大きかったのは、最も運動不足である下位25％の人々で、1時間のウォーキングで寿命が6時間延びる効果があると研究者らは言及している。


　

しかし、この研究にはまだ限界があり、観察研究に基づいた仮説モデルであるため、寿命が延びる正確な数字についてはまだ断言できないという。しかし、歩きやすい緑地が住まいの近くにあったり、移動手段に取り入れるなど、運動を促進する生活環境を作る努力が、アメリカ人の平均寿命に有益な影響を与える可能性があるという。


【参考研究】
Veerman, L., Tarp, J., Wijaya, R., Wanjau, M. N., Möller, H., Haigh, F., Lucas, P., Milat, A. (2024). Physical activity and life expectancy: a life-table analysis, British Journal of Sports Medicine, 0(1-6).

【関連記事】
寿命が延びる、3つのシンプルな習慣
「ダイエット成功」3つの戦略...「食事内容」ではなく「タイミング」である可能性【最新研究】
朝食で老化が早まる可能性...研究者が「超加工食品」に警鐘【最新研究】

ニューズウィーク日本版 トランプの帝国
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月10号（2月3日発売）は「トランプの帝国」特集。南北アメリカの完全支配を狙う新戦略は中国の覇権を許し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

ＥＣＢが金利据え置き、5会合連続　不透明な地政学情
2026.02.05

ワールド

ビットコイン下げ止まらず7万ドル割れ、24年11月
2026.02.05

ビジネス

米人員削減1月に急増、17年ぶり水準　ＵＰＳやアマ
2026.02.05

ビジネス

英中銀が金利据え置き決定、5対4の僅差　今後利下げ
2026.02.05
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は？　感染症の専門家の見解
  • 3
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 4
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 7
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 8
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 9
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 10
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 7
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中