最新記事
健康

寿命が5年延びる「運動量」に研究者が言及...40歳からでも間に合う【最新研究】

How Millions of Americans Could Live 5 Years Longer

2024年11月24日（日）10時30分
ハッティ・ウィルモス

さらに、40歳以上のアメリカ人の中で最も運動量が少ない下位25％の人々が、同レベルの運動、つまり毎日約2時間歩くことで寿命が約11年延びる可能性があるという。

1時間のウォーキングによる寿命の延びが最も大きかったのは、最も運動不足である下位25％の人々で、1時間のウォーキングで寿命が6時間延びる効果があると研究者らは言及している。


　

しかし、この研究にはまだ限界があり、観察研究に基づいた仮説モデルであるため、寿命が延びる正確な数字についてはまだ断言できないという。しかし、歩きやすい緑地が住まいの近くにあったり、移動手段に取り入れるなど、運動を促進する生活環境を作る努力が、アメリカ人の平均寿命に有益な影響を与える可能性があるという。


【参考研究】
Veerman, L., Tarp, J., Wijaya, R., Wanjau, M. N., Möller, H., Haigh, F., Lucas, P., Milat, A. (2024). Physical activity and life expectancy: a life-table analysis, British Journal of Sports Medicine, 0(1-6).

【関連記事】
寿命が延びる、3つのシンプルな習慣
「ダイエット成功」3つの戦略...「食事内容」ではなく「タイミング」である可能性【最新研究】
朝食で老化が早まる可能性...研究者が「超加工食品」に警鐘【最新研究】

ニューズウィーク日本版 日本人が知らない AI金融の最前線
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年3月3号（2月25日発売）は「日本人が知らない AI金融の最前線」特集。フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに［PLUS］広がるAIエージェント

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

イラン外相、外交優先なら米との合意可能　公正な早期
2026.02.25

ワールド

トランプ氏、一般教書演説で「強く繁栄する米国」強調
2026.02.25

ビジネス

インフレ2％なら利下げ可能も、生産性向上は過信すべ
2026.02.25

ワールド

経団連、米エリオットとの非公開会合を延期　「諸事情
2026.02.25
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：日本人が知らない AI金融の最前線
特集：日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号（2/25発売）

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 6
    「極めて危険」──ゼレンスキー、ロシアにおける北朝…
  • 7
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 8
    武士はロマンで戦ったわけではない...命を懸けた「損…
  • 9
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 10
    「IKEAも動いた...」ネグレクトされた子猿パンチと「…
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 10
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中