最新記事

ヘルス

「減塩でヘルシー」はウソ? 医療界が隠す「塩分たっぷり摂る日本人が長寿」という不都合な真実

2022年11月25日(金)18時10分
大脇 幸志郎(医師) *PRESIDENT Onlineからの転載

「塩とカリウムの目標値は同時に達成できない」という矛盾

海外の目標値のほうをくわしく見てみます。2010年のアメリカのガイドラインでは、ナトリウムを2300mg、塩に換算するとおよそ5.8gを目標としています(注5)。
注5 Dietary Guidelines for Americans, 2010.

それはいいのですが、同じガイドラインで、カリウム4700mgが妥当な量としています。

カリウムはどちらかといえば血圧を下げるので、多いほうがよいことになっています。

そして、塩とカリウムは似たような食品に含まれています。

その結果、塩の目標値とカリウムの目標値は同時に達成できないということを2013年の論文が指摘しました(注6)。

矛盾を指摘されたためか、現行版ではカリウムの基準値がなくなっています(注7)。
注6 Nutr Res. 2013 Mar;33(3):188-94.
注7 Dietary Guidelines for Americans, 2020-2025.

いったい塩はいくらにすればいいのでしょうか?

過去の研究データからわかった「減塩と血圧の新事実」

目標値が当てにならないので、効果を考えてみます。

減塩の目的は血圧を下げることだとしましょう。本当は血圧を下げることで心臓や脳の病気を防ぐこととか、長生きすることが目標のはずですが、血圧は測りやすいので研究データも豊富にあります。

そこでまずは血圧を考えてみます。

最近、減塩と血圧についての過去の研究データすべてを集めて、ひとつひとつ信頼できるかどうかを吟味し、ぜんぶ足し合わせるという、非常におおがかりな研究がおこなわれました(注8)。
注8 Cochrane Database Syst Rev. 2020 Dec 12;12(12):CD004022.

アジア人は減塩しても「血圧が下がるとはいえない」

高血圧の研究のなかでは、人種によって、つまり白人と黒人とアジア人は体が違うので、高血圧治療の効果も違うのではないか、と考えられていた歴史があります。

そうした背景から、一部の研究では人種を区別して結果が報告されています。

そしてこの調査でも人種を区別して減塩の効果が解析されました。

白人では1日11.8gの塩を4gに減らすことで、上の血圧が1mmHgほど下がっていました。黒人では4mmHgほど下がっていました。

アジア人では1.5mmHgほど、ただし誤差を考えるとじつは上がるのかもしれない、減塩で血圧が上がるのか下がるのかはわからないという結果でした。

アジア人が減塩をしても血圧が下がるとはいえないのです。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米イラン高官が核協議、アラグチ外相「継続で合意」

ワールド

中国が秘密裏に核実験、米国が非難 新たな軍備管理合

ビジネス

ユーロ高、政治的意図でドルが弱いため=オーストリア

ビジネス

英シェル、カザフ新規投資を一時停止へ 政府との係争
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南山」、そして「ヘル・コリア」ツアーへ
  • 4
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 10
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中