最新記事

ヘルス

「減塩でヘルシー」はウソ? 医療界が隠す「塩分たっぷり摂る日本人が長寿」という不都合な真実

2022年11月25日(金)18時10分
大脇 幸志郎(医師) *PRESIDENT Onlineからの転載
フライドポテトと塩

塩分たっぷりの食べ物も気にしなくて大丈夫? zeleno - iStock photo


減塩は健康にいいと言われている。本当なのか。医師の大脇幸志郎さんは「アジア人は減塩しても血圧が下がらないというデータがある。そもそも血圧が下がっても病気を予防する効果はあまりない。高血圧者などを除くと、減塩にはほとんど効果がない」という――。

※本稿は、大脇幸志郎『運動・減塩はいますぐやめるに限る!』(さくら舎)の一部を再編集したものです。

「減塩の目標値」はバラバラ

減塩みそに減塩バターと、塩はとかく悪者扱いされ、塩を減らすのが健康的だと信じられています。厚生労働省も長年にわたって、塩を減らせといいつづけてきました。

これは世界共通の事情で、世界保健機関(WHO)からも減塩をすすめるガイドラインが出ています。

それぞれの言い分によると、塩で血圧が上がり、血圧が上がると心筋梗塞(こうそく)や脳卒中になり、早死にしてしまう。そういうお話になっています。

ところがこのお話、よく見るといろんなところがおかしいのです。

たとえば、減塩の目標値があまりに厳しいうえに、人によってぜんぜん違っています。

厚生労働省は成人男性で1日7.5g、女性で6.5gとしています(注1)。WHOの目標は5gです(注2)。

アメリカのデューク大学のウォルター・ケンプナーという人がおおぜいの患者にやらせていた食事療法では、なんと0.35gでした(注3)。
注1 日本人の食事摂取基準(2020年版)
注2 Guideline: Sodium intake for adults and children.
注3 Am J Med. 1948 Apr;4(4):545-77.

「塩をたくさん食べる日本人」は長生き

じっさいには、日本人は平均で1日10.1gの塩を食べています(注4)。日ごろの食事をこれまでとはぜんぜん違うものに置き換えなければ、こうした過激な目標は達成できません。
注4 令和元年国民健康・栄養調査

そこで不思議なのが、これほど全世界で塩を減らせ減らせといっていて、日本人は塩をたくさん食べているのに、なぜか日本人が長生きだという事実です。

日本人の健康は塩で押し下げられていて、塩を世界標準にまで減らせば、さらに突出して長生きになるのでしょうか?

それとも、塩はそれほど体に悪くないのでしょうか?

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

英中銀ピル氏、4月インフレ低下予想に過度に安心しな

ワールド

パキスタン首都で自爆攻撃、31人死亡 シーア派モス

ビジネス

米ミシガン大消費者信頼感、2月速報値は小幅改善 物

ワールド

米イラン高官が核協議、アラグチ外相「継続で合意」
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南山」、そして「ヘル・コリア」ツアーへ
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 9
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 10
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中