最新記事

日本社会

ここまでやる!? 旅から生活まで、「車中泊」の奇想天外な利用実態

2019年4月2日(火)13時30分
中川 寛子(東京情報堂代表) *東洋経済オンラインからの転載

大型バンなどを、暮らしや仕事の場に利用する人たちがじわじわと増えている。写真は旅をしながら旅行アプリを作っているON THE TRIP のバン(写真:筆者撮影)

車離れが言われて久しい。その一方で移動するツールとして以外に車を使おうという動きが加速している。わかりやすいのは車中泊だ。リーマンショック後の節約志向を受け、安く旅する手段としての車中泊に注目が集まり、2008~2009年には車中泊をテーマにした雑誌が登場した。

さらに民主党政権下で行われた2010年6月から1年弱の高速道路無料化の社会実験は車中泊経験者を増やすことになった。2011年の東日本大震災以降、熊本地震、西日本豪雨災害、北海道胆振東部地震と時代を追うごとに被災地でのトレーラーハウスの利用が拡大し、北海道では仮設住宅として使われるまでになったことも車内で暮らすことへのイメージを変えた。さらに最近では泊まるだけにとどまらない使い方も出てきている。車中泊はこの先、どこへ向かうのか。

インバウンド旅行者が使う例も増えている

現在、国内にあるキャンピングカーは約11万台。10年ほどで約2倍に増えており、ここ数年は年間数千台ずつ増加している。一般社団法人日本カートラベル推進協会のアンケート調査によると車中泊経験者のうちの46%がキャンピングカー以外で宿泊していることを考えると、市場規模はそれよりはるかに大きい可能性もある。近年の特徴はレンタルが増えていること。インバウンドも含め、旅行者が借りて使うケースが増えているのだ。

だが、問題がある。キャンピングカーを借りても停めて泊まれる場所が少ないのだ。よく利用されるのはオートキャンプ場や道の駅だが、オートキャンプ場は数が限られているし、道の駅は夜間、照明が点いておらず見つけられない、トイレが利用できないなどと宿泊できないケースが少なくないのである。

訪日外国人向けの情報発信、体験コンテンツを企画するNPO法人を主催している宮下晃樹氏がその問題解決のために思いついたのが、車中泊可能な場所のマッチングアプリ「Carstay」だ。夜間使っていない駐車場や空地を登録してもらい、泊まりたい人がアプリ上で予約・利用するというもので、登録から予約、決済までをオンラインで行う。

民泊と違い、部屋はもちろん、寝具などを用意する必要もなく、現時点では旅館業法など該当する法律がないため、許認可も不要。遊んでいる土地が車1台分あり、駐車したところから500m以内に利用可能なトイレがあれば誰でも、どこででも簡単に始められるのが特徴だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米自動車業界団体、「ガソリン税廃止を」 道路補修費

ワールド

原油先物5%超高、トランプ氏演説で紛争終結期待後退

ビジネス

NY自動車ショー、各社が米市場向け新型EV発表 販

ワールド

ロシア3月製造業PMI、今年最低に
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 3
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 8
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中