最新記事
映画

パレスチナ人とイスラエル人の監督による異色の映画...アカデミー賞最有力『ノー・アザー・ランド』とは?

Watch, Be Touched, and Then?

2025年2月28日(金)18時09分
サム・アダムズ(スレート誌記者)
『ノー・アザー・ランド 故郷は他にない(No Other Land)』場面写真

イスラエルによる住宅破壊が進むパレスチナ人居住地区で撮影された本作は住民の抵抗と人間としての姿を描き、ドキュメンタリーの力を問う ©2024 ANTIPODE FILMS. YABAYAY MEDIA

<イスラエル軍のブルドーザーが家や学校を破壊するのは恐ろしいけれど「見慣れた光景」だ。賞レース総なめもアメリカでの配給が決まらない、ドキュメンタリー映画が描く不都合な真実──(米誌記者レビュー)>

ドナルド・トランプ米大統領の衝撃の「ガザ所有」発言がもたらした最も重大な結果とは、到底言えない。だが今や、はっきりしたことがある。今年のアカデミー長編ドキュメンタリー賞を受賞する作品は、ほぼ決まりだ。

パレスチナ自治区ガザから住民約200万人を追い出して、アメリカがリゾート開発する。そんな構想をトランプが表明したのは2月上旬だ。スレート誌コラムニストのフレッド・カプランによれば、「米大統領による史上最も異常な中東問題発言」だった。


それ以前から『ノー・アザー・ランド 故郷は他にない(No Other Land)』は長編ドキュメンタリー賞の最有力候補と見なされていた。

『ノー・アザー・ランド 故郷は他にない』予告編


2019~23年にヨルダン川西岸のパレスチナ人居住地区マサーフェル・ヤッタで撮影した本作は、イスラエル当局による住宅の破壊に抵抗するパレスチナ人の姿を鮮烈に描き、高く評価されていた。

とはいえ、もはや疑問の余地はない。今年のアカデミー賞の最多部門候補作『エミリア・ぺレス(Emilia Pérez)』は、主演のトランス女性俳優の過去の人種差別発言が判明し、トランプ政権への抗議の意思表示として選ぶのが難しくなった。

ならばなおさら、『ノー・アザー・ランド』に賞を授与するのが、世界にメッセージを発する上で最も明快な選択肢だ。

その決断には、皮肉も付きまとう。昨年の受賞作『マリウポリの20日間(20 днів у Маріуполі)』と同様、ドキュメンタリーの効果を疑問視し、不正義を広く知らしめることが変化を生むという考えを疑ってかかる作品が賞に輝くことになるのだから。

映画『マリウポリの20日間』予告編
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

アングル:失言や違法捜査、米司法省でミス連鎖 トラ

ワールド

アングル:反攻強めるミャンマー国軍、徴兵制やドロー

ビジネス

NY外為市場=円急落、日銀が追加利上げ明確に示さず

ビジネス

米国株式市場=続伸、ハイテク株高が消費関連の下落を
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開したAI生成のクリスマス広告に批判殺到
  • 2
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 3
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 4
    中国最強空母「福建」の台湾海峡通過は、第一列島線…
  • 5
    おこめ券、なぜここまで評判悪い? 「利益誘導」「ム…
  • 6
    ゆっくりと傾いて、崩壊は一瞬...高さ35mの「自由の…
  • 7
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 8
    【独占画像】撃墜リスクを引き受ける次世代ドローン…
  • 9
    ロシア、北朝鮮兵への報酬「不払い」疑惑...金正恩が…
  • 10
    懲役10年も覚悟?「中国BL」の裏にある「検閲との戦…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 5
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 8
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 9
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 10
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 6
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 7
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 8
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 9
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 10
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中