最新記事

映画

日本植民地から戒厳令、民主化時代へ 台湾の人気映画が物語る台湾社会と台湾人の変遷

TAIWAN IN TAIWAN CINEMA

2021年10月7日(木)20時15分
赤松美和子(大妻女子大学比較文化学部准教授)
台湾映画館

KreangchaiRungfamai-iStock

<かつての「台湾ニューシネマ」から、娯楽重視のエンタメ路線へ。変わる台湾映画ににじむ社会と政治と人々の変遷>

映画はスクリーンの中と外の2つの時をアーカイブする。1987年の戒厳令解除後、台湾人が自ら台湾史を撮り始めてから、わずか30年余り。映画が映し出すのは、あの時撮れなかった物語だけではない。今、人々はどんな物語を見たいのか、映画はその社会の欲望の証言者でもある。

現在日本で公開中のジョン・スー(徐漢強)監督『返校 言葉が消えた日』(2019年)は、戦後、国民党による恐怖政治が行われた白色テロ期の言論弾圧をホラーとして体感させるダーク・ミステリーだ。

舞台は戒厳令下の1962年。女子高生のファン・レイシンが教室で目を覚ますと誰もいない。廃墟となった校内で後輩の男子学生と出会い、2人は恐怖を追体験しながら真相を追っていく。当時、2人の教師と生徒たちが自由に関する禁書を読む秘密読書会を開いた。だが密告によりメンバーたちは逮捕され、ほとんどが処刑されたのだった。密告者は誰か......。

白色テロやその傷を描いた作品には、エドワード・ヤン監督の『牯嶺街少年殺人事件』(91年)、萬仁監督の『スーパーシチズン 超級大国民』(94年)などの名作があるが、『返校』はゲームの実写映画化で、若い視聴者をターゲットとしたエンタメであることが特徴的だ。

台湾では、17年に移行期正義促進条例が可決され、過去の国家による人権弾圧の真相を明らかにし、和解を目指す取り組みが始まった。若い世代に負の歴史を伝えようとする『返校』の創意に満ちた挑戦も、こうした台湾社会の動きと無関係ではない。

1895年に始まる日本の植民地支配は1945年に終わったが、台湾では国民党の一党独裁が続き、台湾人自らが台湾史を語るにはかなりの時間を待たねばならなかった。

記念碑的作品『悲情城市』

台湾現代史を撮った記念碑的作品といえば、ベネチア国際映画祭で金獅子賞を受賞した侯孝賢の『悲情城市』(89年)だろう。天皇の玉音放送が男児の産声に取って代わり、日本植民地支配の終焉を新しい台湾の誕生として語り始め、ある大家族が47年の2.28事件に翻弄され崩壊していく様子を、ロングショットで淡々と撮り続ける。そして沈黙の中、49年の国民政府の台湾への移転を示す字幕で終わる。

見逃せないのが劇中に台湾語、客家語、中国語、日本語など多言語を用い、当時の台湾の現状を複数の歴史の対決と混沌として撮っていることだ。こうしたリアルな多言語による多文化社会の表象は、『悲情城市』以降の台湾映画でスタンダードとなっていく。

候やヤンの作品は「台湾ニューシネマ」と呼ばれ、国際的な評価を得た。だが皮肉なことに、芸術性重視の作品が増えた結果、娯楽を求める台湾人観客の期待に応えられず、台湾人が見なくなった台湾映画は低迷し、製作本数は激減した。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国、米国産大豆追加購入の可能性低下も 関税違憲判

ビジネス

トランプ関税違憲判決、米エネ企業のコスト軽減 取引

ワールド

米USTR、新たな301条調査開始へ 主要国の大半

ワールド

トランプ氏、10%の代替関税に署名 最高裁の違憲判
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 2
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官が掲げる「新しいスパイの戦い方」
  • 3
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルーの大スキャンダルを招いた「女王の寵愛」とは
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 9
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中