最新記事

ドキュメンタリー

スペインで完売続出したドキュメンタリーが暴く歴史

Breaking the Silence

2019年1月7日(月)11時40分
ロバート・バハー、アルムデナ・カラセド(『他者の沈黙』共同監督)

独裁者フランコが埋葬されたマドリード郊外の「戦没者の谷」 SERGIO PEREZ-REUTERS

<独裁体制下の被害者に光を当てる『他者の沈黙』。スペインの若者たちがフランコ時代の人道犯罪に向き合い始めた>

スペインの首都マドリードの映画館で2018年11 月末、10代の若者たちがこれまで聞いたことのない自国の話に夢中で耳を傾けた。出産直後に母親から引き離された「盗まれた子供たち」。拷問の末に処刑され、集団墓地に葬られた無実の者たち。正義と認知を求めて闘い続ける人々......。

若者たちは私たちの映画『他者の沈黙(The Silence of Others)』を見に来ていた。このドキュメンタリー作品は、フランシスコ・フランコ将軍の36年に及ぶ独裁体制下で生き延び、スペイン内戦からフランコが死去した1975年までの恐怖支配に対し、正義の実現を求める彼らの苦闘を描いている。

若者は、この時代のことを学校でほとんど習わない。独裁者フランコの死後、1977年にスペイン政府は政治犯を釈放したが、同時に独裁体制による無数の犯罪の追及を許さなかった。これが後に「沈黙の協定」と呼ばれるようになった一連の措置だ。

背景には「過去を忘れることが民主的な未来を築く助けとなり、古い傷は自然に癒える」という配慮があった。しかし、暴力を忘れることにしただけでは平和は生まれない。何千人もの生存者にとって、愛する者が集団墓地に眠っている限り、拷問をした加害者が自由の身である限り忘れることなど不可能だ。

スペインの過去との闘いは最近、新たな緊急性を帯びた。2018年6月に社会労働党のペドロ・サンチェスが首相に就任。 7月、マドリード郊外の慰霊施設「戦没者の谷」からフランコの遺体を排除すると宣言。過去をめぐる論争に火を付けたからだ。

mag190107movie-2.jpg

『他者の沈黙』共同監督のアルムデナ・カラセド(左)とロバート・バハー BRIAN DOWLING/GETTY IMAGES

残された時間は少ない

『他者の沈黙』では人道に対する罪を調査する、国境を超えた「普遍的司法権」の動きに注目。アルゼンチンのマリア・セルビニ判事が率いる国際法廷の動きを追い、何人かの生存者を取り上げている。「アカ」だとして母親を処刑されたマリア・マルティン。フランコ時代から80年代まで「問題がある」とされた家庭から多くの赤ん坊がさらわれた「盗まれた子供たち」事件によって、1981年にわが子と引き離されたマリア・ブエノ。

この作品を世界各地の映画祭に出品した私たちは、観客の反応に圧倒された。ベルリン国際映画祭のプレミア上映を含む多くの場所で、感動した観客は過去と向き合う正義を支持した。

スペインの反応も同様だった。『他者の沈黙』の公開前に実施された世論調査の結果は、私たちの期待を大きく上回った。回答者の実に3分の2が、フランコ時代の人道犯罪に関与した者に法の裁きを受けさせる法改正が必要だと答えた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

カタール首長がトランプ氏と電話会談、緊張緩和協議 

ワールド

欧州評議会、元事務局長の免責特権剥奪 米富豪関連捜

ビジネス

エリオット、LSEG株大量取得か 自社株買いなど協

ワールド

香港活動家の父親に有罪判決、娘の保険契約巡り基本法
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 7
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 8
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中