最新記事
メンタルヘルス

欧米で注目を集める「歩くだけ」心理療法、ウォーキング・セラピーとは何か

2020年3月10日(火)17時55分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

Ljubaphoto-iStock.

<歩くだけなのに、仕事のストレスも、うつ病も、依存症も軽減する効果があるという。ウォーキング・セラピーの第一人者であるイギリスの臨床心理士ジョナサン・ホーバンが指南する>

新型コロナウイルスに世界同時株安と、先行き不透明な中、強いストレスにさらされたり、不安にさいなまれたりしている人もいるかもしれない。

その根本的な解決になるわけではないが、そんなとき、気持ちを和らげるひとつの方法がある。「歩くこと」だ。

ウォーキングやジョギングをすれば、気分がすっきりする。そんな経験をしたことのある人は少なくないだろう。だがそうした運動に、ストレスや不安、さらには依存症、うつ病までも実際に軽減する効果があると聞いたら驚くだろうか。

トークセラピー(会話療法)、自然、運動がそれぞれメンタルヘルスにもたらす治療効果については、これまで多くの研究がなされてきた。だが、それら3つを組み合わせた「ウォーキング・セラピー」は新しい治療アプローチで、「ここ数年、本当に関心が高まっている」と、米国心理学会で研究ディレクターを務めるC・ベイリー・ライトはワシントン・ポスト紙に語っている。

「ウォーキング・セラピー」はイギリスでも注目を集めている。元ロックミュージシャンの臨床心理士ジョナサン・ホーバンは、自身がウォーキングによりうつ病と依存症(ドラッグとアルコールの依存症だった)を克服した経験から、「ウォーキング・セラピー」を提唱。2014年に診療所「ウォーキング・セラピー・ロンドン」を開設した第一人者だ。

ここではホーバンが、現代人が忘れてしまった「野性の本能」を取り戻す方法、そして五感を活性化させる方法を説いたウォーキング・セラピーの指南書『ウォーキング・セラピー ストレス・不安・うつ・悪習慣を自分で断ち切る』(井口景子・訳、CCCメディアハウス)から一部を抜粋し、3回にわたって掲載する。

まずは「はじめに」から、仕事のストレスとウォーキングの効果について。スタンフォード大学ウッズ環境研究所の2015年の調査で、自然の中を90分間歩いた人は、うつに関連する脳の部位の活動が減少したという。

◇ ◇ ◇

檻に閉じ込められたときに起きること

一日の大半を職場で過ごし、それ以外の時間も仕事のことが頭から離れない生活を送っていると、ストレスホルモンの異名を持つ「コルチゾール」の分泌量が高まります。強いストレス状態が続くと、判断ミスを犯す、全体像を見失う、苛立ち、不安、うつ、精神疾患、アドレナリン依存症(スリルや興奮を追い求めずにはいられない状態。酒やドラッグといった外的要因の他に、ストレスが高まったときにもアドレナリンの分泌が増える)など、さまざまなトラブルにつながります。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

NZ中銀総裁、2%のインフレ目標にコミット 強いC

ワールド

プーチン氏が米特使らと会談、ウクライナ交え23日に

ビジネス

日銀、政策金利0.75%で維持 26年度の経済・物

ワールド

「トランプ氏は権力維持を模索」スミス元特別検察官が
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは?
  • 3
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている「とてつもなく巨大な」生物...その正体は?
  • 4
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 7
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 10
    ノーベル賞に選ばれなかったからグリーンランドを奪…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 9
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中