最新記事

自己啓発

誰でも今すぐ「頭がよい人」になれる、「往復運動」の能力を鍛えれば

2020年2月19日(水)14時45分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

ALLVISIONN-iStock.

<「頭がよい」とは何か。東大出身で教育関連のビジネスを手掛ける谷川祐基氏によれば、思考とは具体化と抽象化の往復運動であり、それがうまい人が「頭がいい人」だという。目から鱗の谷川流「賢さ」論を紐解く>

「頭はよくなる。よくなりたければ」――そう言われれば、多くの人が「よくなりたい!」と前のめりになるだろう。だが実は、それぞれの人が思い描いている「頭がよい」の中身は千差万別だ。

にもかかわらず、世の中には「頭がよくなる方法」が氾濫している。

いわゆる「脳トレ」やクロスワードパズル、あるいは将棋をやると頭がよくなるとか、たくさん本を読めばいいとか、それよりも論理的思考のほうが大事だとか、青魚をたくさん食べるといいとか......。

そうした方法論の前に、そもそも「頭がよい」とは何なのか、どうすれば他人から「頭がよい」と思われるのか、それを解明することから始めようというのが、谷川祐基氏の新著『賢さをつくる――頭はよくなる。よくなりたければ。』(CCCメディアハウス)だ。

本書は、概念だけが語られて、結局、読者が最も知りたい「頭がよくなる方法」については何ひとつ触れられずに終わるような物足りなさとは無縁だ。前半では、身近な例を取り上げながら、頭のよさの本質を多角的に捉えている。そして後半では、今すぐ誰にでも実践できる「頭をよくする方法」を紹介している。

インプットかアウトプットか、抽象化か具体化か

教育関連のビジネスを手掛ける著者の谷川氏は、日本一「頭がよい」と言われる東京大学の出身。塾には一切通わず、高校3年生の秋から始めた受験勉強だけで現役合格を果たした。

そう聞けば、さぞかし生まれつき頭がよいのだろうと思ってしまう。当の谷川氏も「人それぞれ頭のよさは違う」と、頭のよさに個人差があることを否定しない。しかし、その上で、頭のよさの個人差をタブー視する態度こそ、頭のよさは生まれつきであり、変えることができないと決めてかかっている考え方ではないかと疑義を呈する。

頭のよさを生まれつきだとするならば、そうでない人には頭がよくなる道が閉ざされているのか。

そうではなく、「頭のよさ」というのは、考え方や思考方法の違いにすぎないのだと谷川氏は主張する。本のタイトルどおり、頭はよくなるのである。もし、よくなりたいと願うならば。

では一体、頭のよさとは何なのか。

学校のテストの点数が高い人こそ頭がよいと考える人もいれば、飲み込みが早い人や知識量の多い人を頭がよい人とする場合もある。あるいは、自分の頭で考えることのできる人、頭の回転が速い人、論理的な人、応用力がある人が頭がよい人である、といった回答もあるだろう。

さらに別の視点からだと、発想が豊か、説明がうまい、行動が効率的、判断が的確といった人を指して「頭がよい」とすることもある。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

仏製造業PMI、1月改定51.2に上昇 生産の伸び

ワールド

インド当局、「アリペイプラス」と即時決済連動へ協議

ビジネス

「メード・イン・ヨーロッパ」戦略で産業振興、欧州副

ワールド

金・銀価格が続落、CMEの証拠金引き上げで売り加速
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 2
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」から生まれる
  • 3
    世界初、太陽光だけで走る完全自己充電バイク...イタリア建築家が生んだ次世代モビリティ「ソラリス」
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 6
    中国がちらつかせる「琉球カード」の真意
  • 7
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 8
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 10
    エプスタイン文書追加公開...ラトニック商務長官、ケ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 5
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 6
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 7
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 8
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中