最新記事

キャリア

起業のサポート本 お荷物社員の活用法から燃え尽き対策まで

2018年3月27日(火)20時46分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

成功に必要なのは「自己改革」

本書を活用するにあたっては「徹底的に自分自身に正直になってほしい」とパワーは述べている。さらに、学んだことを「実行しなければビジネスは進歩しない」とも警告する。


「この新しい世界で起業家であるあなたが競争を勝ち抜く方法はひとつしかない。それは自己改革だ。あなたはより強く、賢く、しなやかなビジネスリーダーへと進化しなければならない。顧客をワクワクさせ、従業員を鼓舞し、チャンスをつかみ、成長することをやめてはならない」(2ページより)

会社を成功へと導くためには、経営者自身が生まれ変わる必要がある。だからこそ、パワーが真っ先に投げ掛けるのは「自分自身について考えるべし」という課題だ。人生の目的や、なぜ成功したいのかを再確認することに最初の2週間を使い、その後の数週間もメンタルに関するアドバイスが続く。

そして全体を通して、「会社をどう経営していくか」といった戦術よりも、「起業家としてどう成功するか」に重点が置かれている。日々のモチベーション管理からリーダーシップのレッスン、さらに「自律と決意」「強い自分を奮い立たせる」など、困難な状況を乗り越えていくための心構えだ。

4カ月が経過した頃には「ひと息つく」をテーマとする週がある。そこから3カ月後には「燃え尽き症候群」と「よくない習慣」が続く。経営者が疲労困憊していては会社もうまく回っていかない。絶妙なタイミングでのアドバイスは、まるで伴走者の声のようにも聞こえてくるだろう。

「ビジネスと家庭の両立」が第33週(8カ月目)に用意されているのも、ちょうどそれくらいで悩みが生じてくるという暗黙の注意喚起かもしれない。

「いつか考える」よりも今日考えよう

もちろん、経営やマネジメント、マーケティングといったビジネスの中心的問題にも多くの週を使い、日々課題が用意されている。例えば、「無理なく導入できる顧客特典プランを考える」「価格について顧客に切り出す際の新しい方法を考える」「全従業員に報酬を与える」といったものだ。

さらに、「困った人の対処法」「気難しい顧客」などの人間関係の問題に加え、「交渉の知識」や「スピーチのコツ」といった、より実践的かつ経営者には欠かせないノウハウも紹介されている。具体的な課題としては......

●チームで"お荷物"になっている人をやる気にさせる方法を考える
●誰かをたじろがせる
●感動的だと思うスピーチを鏡の前で声に出して言ってみる

といったものが並んでいる。

このように著者が日々投げかけてくる課題は、ひとつひとつは小さいが、だからこそ多忙な起業家でも一日あれば十分にこなせるようになっている。反対に、こうした細部を毎日いくつも同時並行で考えるのは無理がある。だからと言って棚上げしたままでは、成功への道は遠のいてしまう。

起業家には「いつか考えなければいけないこと」が山ほどあるが、その「いつか」を教えてくれるのが本書だ。たとえ新人起業家でなくても、また本書の構成どおりに進めなくても、起業家として、リーダーとして考えるべきことのToDoリスト、あるいはガイドラインとして活用できるだろう。


『全米最速成長企業のCEO直伝 356日スタートアップ大作戦!』
 レット・パワー 著
 前田雅子 訳
 CCCメディアハウス

【お知らせ】
ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を!
気になる北朝鮮情勢から英国ロイヤルファミリーの話題まで
世界の動きをウイークデーの朝にお届けします。
ご登録(無料)はこちらから=>>

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

再送フーシ派がイスラエル攻撃、イエメンの親イラン武

ワールド

再送-UAEのアブダビで5人負傷、火災も発生 ミサ

ワールド

タイ新政権、来週発足へ アヌティン首相が表明 

ビジネス

中国の大手国有銀3行、25年の利益ほぼ横ばい 不動
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:BTS再始動
特集:BTS再始動
2026年3月31日号(3/24発売)

3年9カ月の空白を経て完全体でカムバック。世界が注目する「BTS2.0」の幕開け

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 2
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊張緩和の兆しか
  • 3
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?...「単なるホラー作品とは違う」「あの大作も顔負け」
  • 4
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 5
    ウィリアム皇太子が軍服姿で部隊訪問...「前線任務」…
  • 6
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 7
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 8
    「俺たちはただの人間だ」――BTSが新アルバム『ARIRAN…
  • 9
    日本経済にとって、円高/円安はどちらが「お得」な…
  • 10
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 1
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ海峡封鎖と資源価格高騰が業績を押し上げ
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    レストラン店内で配膳ロボットが「制御不能」に...店員も「なすすべなし」の暴走モード
  • 4
    三笠宮彬子さまも出席...「銀河の夢か、現実逃避か」…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
  • 6
    中国の公衆衛生レベルはアメリカ並み...「ほぼ国民皆…
  • 7
    イランは空爆により核・ミサイル製造能力を「喪失」…
  • 8
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 9
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    【クイズ】2年連続で「世界幸福度ランキング」で最下…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中