大人がおもちゃ業界を支えている...「ポケモンカード」が火付け役で「市場1兆円」時代へ

９月１０日、 日本のおもちゃ業界が好調だ。少子高齢化が進み、１５歳未満人口の減少傾向に歯止めがかからない中、「キダルト」と呼ばれる大人たちが業界を支える。写真はデンマークのコレクターが集めたポケモンカード。ニヴォで２０２２年１１月撮影（２０２５年　ロイター/Ritzau Scanpix/Ida Marie Odgaard)

日本のおもちゃ業界が好調だ。少子高齢化が進み、１５歳未満人口の減少傾向に歯止めがかからない中、「キダルト」と呼ばれる大人たちが業界を支える。市場規模の内訳をみると「ポケモンカード」などのトレーディングカードが４分の１以上を占める。カードブームは資産形成や売買目的の「鑑定ブーム」にもつながり、相乗効果をもたらしている格好だ。

「ポケモンカード」の鑑定ブーム

東京都大田区の大型倉庫街の一画に「ＰＳＡ　Ｊａｐａｎ」はある。もともと「ＰＳＡ」は１９９１年に米国で設立された鑑定会社だ。２０１８年に日本法人を開設。トレーディングカードの真贋鑑定、保存状態の格付けを主な業務としている。

　

事業開発責任者の林健氏によると、カードの鑑定を求める世界中のユーザーからの注文は右肩上がりだ。１９９９―２０２１年までは日米合わせて年間１００万枚ほどだった注文が、２２年以降は毎月１００万枚に激増し、それ以降も伸び続けているという。そのうち３割ほどが日本法人への注文だ。

鑑定を経たカードはケースに密閉されるため、純粋にコレクションとしてのカードをきれいに保存したいというニーズがある一方で、「ポケモンカード」を中心に高額なカードが増え、資産として保持したり、売買したりするユーザーが増えていることが「鑑定ブーム」の一つの背景だ。

カードの高額化に伴い偽物が出回る事例もあるため、ＰＳＡで鑑定済みであることが世界的にも真作の証明と認識され、取引価格が未鑑定のカードに比べて数倍に跳ね上がるケースもある。

林氏は「カードで遊んだ世代が親になり、子どもと一緒にカードで遊ぶ時代。カード人気とそれに伴う鑑定のニーズは今後も広がっていくだろう」と見通しを語る。