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自動車ホンダといすゞ自動車、燃料電池の大型トラック共同研究へ
ホンダといすゞ自動車は、水素を燃料とする燃料電池車（FCV）で大型トラックを共同研究すると発表した。写真はスイス・ジュネーブで2017年3月撮影（2020年 ロイター/Arnd Wiegmann）
ホンダといすゞ自動車は15日、水素を燃料とする燃料電池車（FCV）で大型トラックを共同研究すると発表した。ホンダの燃料電池（FC）技術、いすゞのトラック開発技術をともに生かし、両社で大型トラック向けのFCパワートレイン・システムや車両制御などの基礎技術基盤の構築を目指す。
ホンダの研究開発子会社、本田技術研究所（埼玉県和光市）といすゞが、このほど共同研究契約を結んだ。契約期間は2年。まずは試作車をつくり、現時点では商品化の計画は未定という。
FCVは水素と空気中の酸素を反応させることで電気を発生させ、走行時に水しか出さない。このため、ハイブリッド車や電気自動車（EV）と並ぶエコカーの1つとして注目され、ホンダも「究極の環境技術」として30年以上、研究開発に取り組んできた。
FCVを巡っては、トヨタ自動車が2014年に世界初の量産型となる「ミライ」を発売。ホンダも16年に「クラリティ・フューエルセル」を投入した。ともにセダンの乗用車だが、販売価格が700万円台と高額なほか、水素を充填するインフラが十分に整っておらず、普及が思うように進んでいない。
大型トラックといった商用車であれば、走行ルートが決められている場合が多く、効率的に水素スタンドを配置しやすい。また、水素タンクやスタックと呼ばれる基幹部品も乗用車よりも多く使うため、部品の量産効果が見込める。ホンダはクラリティでのFC関連技術や部品を活用して大型トラックへの適応を研究する。
ホンダは独自技術とは別に、米ゼネラル・モーターズと13年にFC・水素貯蔵システムの共同開発で合意し、17年にFCシステム生産の合弁会社を設立。当初は20年の量産を目指していたが、現在は「環境規制や市場動向などとのバランスを見ながら最適なタイミングを見極める」（ホンダ広報）としている。
トヨタは20年後半に次世代のミライを投入する予定だが、EVに力を入れる日産自動車は独ダイムラー、米フォード・モーターとともに共同開発していたFCVの商用化計画を18年に凍結している。
＊内容を追加しました。
（白木真紀 取材協力：田実直美）
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