最新記事

ビジネス

最初は「自分が何者か」よりも「誰の下で働くか」が重要

2018年10月26日(金)17時00分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

Deagreez-iStock.

<世界の変化に伴い「80対20の法則」がますます進化している。だが、それは快適な未来なのか。そんな時代にどのように生き、どんな会社・組織で働くべきなのか>

「利益の80%は顧客の20%がもたらす」「仕事の成果の80%は、費やした時間の20%から生まれる」という「80対20の法則」は、世界の変化に伴い進化しているのだと『人生を変える80対20の法則』の著者、リチャード・コッチは言う。

36の言語に翻訳され、世界的ロングセラーとなって20年。このたび刊行された『増補リニューアル版 人生を変える80対20の法則』(リチャード・コッチ著、仁平和夫・高遠裕子翻訳、CCCメディアハウス)には、その進化を解説した4章が新たに加えられた。

本書から一部を抜粋し、3回にわたって掲載するシリーズ。ここでは「第19章 八〇対二〇の法則の未来とあなたの居場所」から一部を抜粋する。「80対20の法則」が加速する未来は、果たして個人にとっていいことなのか、悪いことなのか。どうやって生きていけばいいのだろうか。

※第1回:あの「80対20の法則」が90対10、99対1になる時代へ
※第2回:ネットワークと「80対20」が変化を起こす4つの理由

◇ ◇ ◇

八〇対二〇の法則の未来は、正しく理解すればバラ色にみえるが、いま起きていることがわかっていないと戸惑いをおぼえるばかりだ。ほとんどの人にとって八〇対二〇の法則の未来は快適な場所とは思えないだろうし、勝手知ったる場所でもないだろう。大企業中心で育った人々にとって、世界はおおむね公正で予想できる場所だったが、ネットワーク中心の八〇対二〇の新世界は得体が知れない。

新世界をあえて定義すれば、こう言えるだろう。努力が報われるとともに、不要になっていく世界。「指揮統制型」の巨大企業が減り、非公式のネットワークがあちこちで生まれる世界。学歴で良い仕事が保証されない世界。不安定であることを前向きに受け止め、行動することによってのみ安定を確保できる世界。富とより良い生活への道が誰にも開けているが、みずから道を切り拓き、努力の森と凡庸というぬかるみを抜け出そうとしない者には門戸を閉ざしている世界。

八〇対二〇の未来は、きちんと定義されているわけではないし、矛盾にみち、わかりにくく、微妙なものである。自分がどうみるか、どう定義するかにかかっている。八〇対二〇の未来は、ひとりでに出現するものではない。隠れた金言を読み解き、自分の言葉にしなければならない。自分がやるしかない――材料はすべて揃っているが、最終製品になっていない。組み立てるのはあなたなのだ。あなたやあなたのチームがつくる製品は、わたしやわたしのチームがつくる製品とは違う。そこがいいところだ。成功と喜びに至る道は無数にある。それを発見し、具体化していくのだ。ほとんどの人には、なかなか理解できないかもしれない。とくに年配の人や自分の流儀にこだわる人には厳しいだろう。

あなたの八〇対二〇の未来に、出来上がった地図があるわけではない。だからこそ、挑戦しがいがあり、スリルがあり、わくわくする。地図がないのは、未来があなたの心のなか、あなたにいちばん近い友人や同僚の心のなかに存在するからだ。ほかのどこでもない。八〇対二〇の未来は不可思議で、曖昧で、霧がかかっている。そこが魅力的なのだが、情熱とビジョンがなければ、火をつけ、勢いを得ることはできない。必要なのは、見えない未来を信じる力だ。八〇対二〇の未来を目に見える形にするには、大きなアイデアを描き、それを信じて疑わず、情熱と理性、狂気とひらめきをもって実行することだ。さえない灰色の現実に押し潰されてはならない。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

仏ルノー、25年は純損失109億ユーロ 日産株巡る

ビジネス

エールフランスKLM、25年営業利益は過去最高の2

ワールド

仏会計検査院、歳出削減促す 増税頼み限界

ビジネス

日立労組、26年春闘のベア要求1万8000円 一時
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 5
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 8
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 9
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 10
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中