最新記事

ビジネス

ネットワークと「80対20」が変化を起こす4つの理由

2018年10月25日(木)16時00分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

metamorworks-iStock

<結果の80%は原因の20%から生まれるという「80対20の法則」は、これまで「なぜそうなるのか」分かっていなかった。今、その理由は明らかになり、この法則がますます広がっている事象もそれで説明できる>

「利益の80%は顧客の20%がもたらす」「仕事の成果の80%は、費やした時間の20%から生まれる」という「80対20の法則」は、世界の変化に伴い進化しているのだと『人生を変える80対20の法則』の著者、リチャード・コッチは言う。

36の言語に翻訳され、世界的ロングセラーとなって20年。このたび刊行された『増補リニューアル版 人生を変える80対20の法則』(リチャード・コッチ著、仁平和夫・高遠裕子翻訳、CCCメディアハウス)には、その進化を解説した4章が新たに加えられた。

本書から一部を抜粋し、3回にわたって掲載するシリーズ。ここでは「第17章 八〇対二〇のネットワークで成功する」から一部を抜粋する。実は当初、「八〇対二〇の法則がなぜ、こうもあてはまるのかよくわかっていなかった」が、その謎は明らかになったと、コッチは書く。

※第1回:あの「80対20の法則」が90対10、99対1になる時代へ

◇ ◇ ◇

本書の初版と第二版を書いた段階では、八〇対二〇の法則がなぜ、こうもあてはまるのかよくわかっていなかった。経済学者のジョセフ・シュタインドルの以下の言葉を引用した。「長い間には、川に運ばれた土砂が堆積していくように、誰にも説明できない経験則、パレートの法則(八〇対二〇の法則)によって経済の景観が変わっていく」と。だが、いまわたしは、なぜかがわかったので興奮している。八〇対二〇の法則がますます広がりつつあり、不思議な形でわれわれの生活に影響を与えているのはなぜかも説明できる。

答えは、ネットワークの爆発的な成長力にある。ネットワークの数と影響力は長期にわたって大きくなってきた。当初の数百年はゆっくりとしたペースだったが、一九七〇年頃から成長が加速し、ダイナミックになっている。ネットワークも八〇対二〇の法則に則った振る舞いをし、典型的な八〇対二〇の分布を描く。そして、たいてい極端な形になる。つまり、法則が広がったのは、ネットワークが広がったからだ。ネットワークが増えて、八〇対二〇現象があちこちで目につくようになった。

ネットワークの影響力が増すにつれ、八〇対二〇の法則の影響力も増している。この一文の重要性は、いくら強調しても強調しすぎることはない。マニュエル・カステルズが言うように、ネットワーク社会は、人類の経験における質的な変化を示している。そして、この変化の性格のもとをたどれば、八〇対二〇の法則に行き着く。ネットワークほど、八〇対二〇の法則が貫徹した組織や経験は存在しない。

ネットワークを理解することは決定的に重要だ。ネットワークがなぜ重要性を増し、どのように八〇対二〇の法則を発揮しているのか、それを自分たちが有利になるように変えるにはどうすればいいのか。八〇対二〇の法則とネットワークがわかっていなければ、現にいま起きているビジネスや社会の根本的な変化を理解できないのだ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ポーランド、最後のロシア総領事館閉鎖へ 鉄道爆破関

ビジネス

金融規制緩和、FRBバランスシート縮小につながる可

ワールド

サマーズ氏、オープンAI取締役辞任 エプスタイン元

ワールド

ゼレンスキー氏、トルコ訪問 エルドアン大統領と会談
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界も「老害」戦争
特集:世界も「老害」戦争
2025年11月25日号(11/18発売)

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR動画撮影で「大失態」、遺跡を破壊する「衝撃映像」にSNS震撼
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、完成した「信じられない」大失敗ヘアにSNS爆笑
  • 4
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 5
    「これは侮辱だ」ディズニー、生成AI使用の「衝撃宣…
  • 6
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 7
    衛星画像が捉えた中国の「侵攻部隊」
  • 8
    マイケル・J・フォックスが新著で初めて語る、40年目…
  • 9
    ホワイトカラー志望への偏りが人手不足をより深刻化…
  • 10
    【クイズ】中国からの融資を「最も多く」受けている…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR動画撮影で「大失態」、遺跡を破壊する「衝撃映像」にSNS震撼
  • 4
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 5
    「死ぬかと思った...」寿司を喉につまらせた女性を前…
  • 6
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 7
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 8
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 9
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影…
  • 10
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 5
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 6
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 10
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中