最新記事

シリーズ「仕事を科学する」

フレックスタイム制をうまく機能させる方法

弊害の多い「働きやすい」制度だが、効果的な情報伝達を行えば、生産性向上も期待できる

2015年10月29日(木)11時31分

メールですべてはカバーできない 言語コミュニケーションの「聞く」「話す」「読む」「書く」の4技術のうち、半分近くが「聞く」にあてられている coffeeyu -iStockphoto.com

 遠足バスを手配し忘れ、ミスの発覚を恐れて狂言騒動を起こした大手旅行会社の社員。コンペにより選ばれた大会エンブレムのデザインが盗作だと非難され、撤回した著名デザイナー。ネットの機械翻訳そのままであるかのような原稿に気づかず、翻訳書を出版した出版社の編集者......。

 産業の空洞化が日本経済の問題としてよく指摘されるが、それ以上に、ビジネスパーソン1人ひとりの「スキルの空洞化」のほうが実は深刻だと、コンサルタントで日本タイムマネジメント普及協会理事長の行本明説氏は言う。

 ジョブローテーションから組織のフラット化、BPR(ビジネス・プロセス・リエンジニアリング)、ノー残業デーまで、日本にはびこる「間違いだらけのマネジメント」が、現場のスキルを空洞化させていると訴える行本氏。

 行本氏は新刊『ワーク・コントロール 仕事に振りまわされないための[スマートマネジメント]』(CCCメディアハウス)で、データと理論に基づいてその間違いを正し、ホワイトカラーの生産性を劇的に上げる新しいマネジメントモデルを提唱している。ここでは本書から一部を抜粋し、4回に分けて掲載する。

<*下の画像をクリックするとAmazonのサイトに繋がります>


『ワーク・コントロール
 ――仕事に振りまわされないための[スマートマネジメント]』
 行本明説 著
 CCCメディアハウス


※抜粋第1回:「働きやすい制度」が生産性を下げてしまう理由 はこちら

◇ ◇ ◇

「音声情報」がフレックスタイム制を機能させる

[ロジック] 「他人と共同でやる仕事」の生産性を上げる

 フレックスタイム制も、期待どおりの成果をあげていません。その最大の理由は、フラット型組織と同様に、組織内のコミュニケーションの悪化といえます。

 その理屈について、もう一度確認しておきましょう。

 どんな人にも、「自分ひとりでやる仕事」と「他人と共同でやる仕事」があります。また、自分ひとりでやる仕事には専門知識、他人と共同でやる仕事にはコミュニケーションスキルが必要です。そして一般的には、この2つの仕事は4対6の割合です。つまり、私たちの仕事の6割以上はコミュニケーション絡みなのです。

 一見、働きやすいフレックスタイム制ですが、「自分ひとりでやる仕事」への方策にはなっても、仕事の6割以上を占める「他人と共同でやる仕事」に対しては無力です。

 こうした基本を知らないままフレックスタイム制を導入すれば、他人と共同でやるコミュニケーション絡みの仕事で、さまざまなトラブルを引き起こすのは当然です。

 生産性向上を目的としてフレックスタイム制を導入するなら、さらに綿密な検証が必要です。つまり、どうすればコミュニケーションの「質」を上げたり、「量」を増やしたりすることができるのかを考えなくてはならないのです。

 たとえば朝、チームのメンバーが揃わないため、情報共有が遅れたとしましょう。それは業務の遅れに直結し、生産性の低下を招きます。

 また、「メールで情報のやりとりをするから大丈夫だ」と主張する人もいますが、実際には音声情報の不足がコミュニケーションの精度を落としています。

[ノウハウ] コミュニケーション・ロジックを理解する

 このように、「仕事のしくみ」からフレックスタイム制の弱点がわかったら、次はコミュニケーション・ロジックをしっかり理解してください。コミュニケーションのしくみを知って、効果的に情報を伝達するのです。

 具体的に説明しましょう。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

インテル、アイルランド工場持ち分49%をアポロから

ワールド

トランプ氏、国民向け演説でイラン戦争巡り「目的達成

ビジネス

英中銀総裁、市場が利上げ織り込み過ぎとけん制 成長

ビジネス

米スペースXがIPO申請、 21日にアナリスト説明
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 8
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中